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組織科学
Online ISSN : 2187-932X
Print ISSN : 0286-9713
ISSN-L : 0286-9713
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56 巻 (2022)
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55 巻 (2021)
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54 巻 (2020)
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53 巻 (2019)
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52 巻 (2018)
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45 巻 (2011)
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44 巻 (2010)
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1 号 p. 6-
43 巻 (2009)
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42 巻 (2008)
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41 巻 (2007)
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40 巻 (2006)
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39 巻 (2005)
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38 巻 (2004)
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37 巻 (2003)
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3 号 p. 4-
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1 号 p. 4-
36 巻 (2002)
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3 号 p. 4-
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35 巻 (2001)
4 号 p. 8-
3 号 p. 4-
2 号 p. 4-
1 号 p. 4-
34 巻 (2000)
4 号 p. 4-
3 号 p. 6-
2 号 p. 4-
1 号 p. 4-
33 巻 (1999)
4 号 p. 4-
3 号 p. 4-
2 号 p. 4-
1 号 p. 4-
32 巻 (1998)
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3 号 p. 4-
2 号 p. 4-
1 号 p. 4-
31 巻 (1997)
4 号 p. 4-
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1 号 p. 4-
30 巻 (1996)
4 号 p. 4-
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1 号 p. 4-
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1 号 p. 4-
28 巻 (1994)
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25 巻 (1991)
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24 巻 (1990)
4 号 p. 2-
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23 巻 (1989)
4 号 p. 2-
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1 号 p. 4-
22 巻 (1988)
4 号 p. 2-
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1 号 p. 2-
21 巻 (1987)
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20 巻 (1986)
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特集
企業組織に対する国際化の意義
――アジアヘの国際化は日本の企業組織に何を提起しているか――
榊原 清則
1997 年 31 巻 1 号 p. 4-9
発行日: 1997年
公開日: 2022/07/22
DOI
https://doi.org/10.11207/soshikikagaku.20220630-216
ジャーナル
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国際化戦略の一定の枠組みを前提にして,日本の製造業企業についてその国際化戦略の現状を検討すると,第1に,製品の浸透度の高さに比べてその国際化はなお低水準にとどまっていること,第2に,国際化のいっそうの進展とくにアジアヘの国際化は,「総合経営」という日本企業の特徴的経営方式に対して変革を迫っていること,の2点が分かる.国際化は日本の企業組織の存在のあり方に変化を求めているのである.
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(1696K)
職場の作業組織研究
――分析枠組み――
中村 圭介
1997 年 31 巻 1 号 p. 10-19
発行日: 1997年
公開日: 2022/07/22
DOI
https://doi.org/10.11207/soshikikagaku.20220630-217
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日本の生産システムに関する研究は,生産管理に焦点をあてるもの,新製品開発のプロセスに注目するもの,企業間関係の新たな解釈を試みるもの,現場労働者の高度な熟練に着目するものの四つに大別することができる.この論文では,職場の作業組織に焦点をあて,他の側面を視野にいれながら生産システムの構造的把握を試みることの重要性を論じ,そのための分析枠組みを知的熟練論とSTSアプローチの批判的検討を通じて提示する.
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(1772K)
プロジェクト知識のマネジメント
青島 矢一, 延岡 健太郎
1997 年 31 巻 1 号 p. 20-36
発行日: 1997年
公開日: 2022/07/22
DOI
https://doi.org/10.11207/soshikikagaku.20220630-218
ジャーナル
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競争環境が厳しくなる中,短いリードタイムで連続的に製品を導入していくことがますます重要になってきている.しかし,個々の新製品開発プロジェクトで創造される「プロジェク卜知識」を,他のプロジェクトヘと効果的に移転・伝承する体系的なメカニズムをもつ企業は必ずしも多くない.それは,プロジェクト知識が開発の過程やシステムに関係する暗黙知的要素を多く含むがゆえのマネジメントの難しさを反映している.本論文は,プロジェクト知識を効果的に移転・蓄積する方法として人的移転型プロジェクト連鎖と時間的オーバーラップ型プロジェクト連鎖の2つの方法を議論する.プロジェクト間の直接連鎖に関するこうした議論は従来の新製品開発組織論に新しい視点を提供する.
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(2277K)
組織において「自由なコミュニケーション」がもつ意味
――情報と認知のマネジメント――
福留 恵子
1997 年 31 巻 1 号 p. 37-50
発行日: 1997年
公開日: 2022/07/22
DOI
https://doi.org/10.11207/soshikikagaku.20220630-219
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組織成員間の自由なコミュニケーションは,組織の活力や創発,成員の満足などとの関係からその重要性が注目されているが,現場におけるその実現や維持は決して容易ではない.本論文ではグループウェア等情報通信技術の利用現場の経験から,自由なコミュニケーションの実現・維持の試みが自由と制約の循環に陥りがちであること,さらにルーマンらの議論を参考に,それが実は(近代組織にとって)原理的・必然的な事態であることを示す.その上で,この困難を解消して自由なコミュニケーションを導入するためのマネジメントのデザインを考察する.
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(2387K)
組織のエージェンシー・モデル
――集団ネットワークの視点――
伊藤 秀史
1997 年 31 巻 1 号 p. 51-59
発行日: 1997年
公開日: 2022/07/22
DOI
https://doi.org/10.11207/soshikikagaku.20220630-220
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本論文で紹介される組織の分析視座は,次の3つの要素からなる.(1)ゲーム理論の人間観.(2)階層組織のエージェンシー・モデル.(3)集団ネットワークとしての組織とりわけ,組織のメンバーが集団を形成し集団として行動する可能性を,元来個人主義的な人間観に立脚したエージェンシー・モデルに導入し,組織を個人間の相互作用と集団のネットワークを規定する全体的ルール設計の問題として捉える見方を強調する.
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(2204K)
最小条件集団状況を用いた集団研究
柿本 敏克
1997 年 31 巻 1 号 p. 60-71
発行日: 1997年
公開日: 2022/07/22
DOI
https://doi.org/10.11207/soshikikagaku.20220630-221
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社会心理学における集団研究の中でも,集団間関係研究は,特にヨーロッパ社会心理学を中心に発展した.本稿では,そこでの研究に際してよく用いられる「最小条件集団実験」に関して,その典型的な実験手続きと集団間関係をとらえるための各種の測定指標が,理論的背景とともに叙述される.さらに,この実験パラダイムを用いた最近の研究例が紹介される.
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(1970K)
P-S相互作用論再考
――新視点開拓の試み――
渡辺 真一郎
1997 年 31 巻 1 号 p. 72-84
発行日: 1997年
公開日: 2022/07/22
DOI
https://doi.org/10.11207/soshikikagaku.20220630-222
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個人—状況間の相互作用過程に関する基礎的理解の促進を期し,ひとつのモデルが提唱された.複数の既存モデルの効用と限界についてのレヴューにもとづき,その効用だけをひとつの概念傘下に統合し得るように配慮された包括的なモデルである.提唱モデルが相互作用研究に果し得る理論上の貢献,産業職場に応用された際にもち得る実用価値,そして将来の研究動向のあり方について議論された.72
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(2887K)
自由論題
日米半導体産業における制度と企業戦略
――資源投入の2極分化の可能性について――
輕部 大
1997 年 31 巻 1 号 p. 85-98
発行日: 1997年
公開日: 2022/07/22
DOI
https://doi.org/10.11207/soshikikagaku.20220630-223
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半導体プロセス技術における日米の支配的な企業戦略の違いに注目して,両国の資源投入パターンの違いを明らかにする.その上で,資源投入パターンの相違が生み出される原因を,外部事業化の可能性の違いという経済制度的要因に求め,その要因が企業戦略に与える影響を考察する.最後に,外部事業化の可能性が高い米国型システム下では,資源投入の2極分化が起きやすくなる,という論理的な可能性を仮説として提示する.
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