組織科学
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48 巻, 1 号
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特集
  • 組織所有構造の時空的考察
    伊藤 清彦, L. ローズ エリザベス
    2014 年48 巻1 号 p. 4-14
    発行日: 2014/09/20
    公開日: 2015/02/17
    DOIhttps://doi.org/10.11207/soshikikagaku.48.1_4
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    　企業系譜図の分析の結果，日本企業の形態を大きく3つの型に分類した．第一は企業グループ等の分社による拡散型，第二は金融業界に多い合併による収束型，第三は千年企業に見られるような一社限定型である．本稿ではこれらの組織形態の特徴を探り，組織の成功と生き残る方法は企業環境と企業目的により違った形となって現れるという可能性を示し，組織の研究における時空的考察の重要性を取り上げる．
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  • 株主のアイデンティティーと帰属意識
    ──新しい理論的枠組みの考察──
    好川 透
    2014 年48 巻1 号 p. 15-24
    発行日: 2014/09/20
    公開日: 2015/02/17
    DOIhttps://doi.org/10.11207/soshikikagaku.48.1_15
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    　本稿では株主のタイプによる投資先企業に対するアイデンティティーの違い，それに各株主が持つ他の役割や地位のアイデンティティーの顕在化の度合い，さらにそれらが与える株主行動と企業行動への影響を理論的に考察する．特に投資先企業が企業危機や買収に直面した場合，株主の企業への帰属意識の度合いの違いがどのように株主の行動へ影響を与えるかに焦点を 当てた考察を提示する．
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  • 世界の同族企業研究の潮流
    入山 章栄, 山野井 順一
    2014 年48 巻1 号 p. 25-37
    発行日: 2014/09/20
    公開日: 2015/02/17
    DOIhttps://doi.org/10.11207/soshikikagaku.48.1_25
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    　本稿は，海外の同族企業（ファミリービジネス）の理論・実証研究の知見を紹介する．本稿では，特に同族の「所有」と「経営」の違いを重視し，代表的な3つの理論フレームワーク（エージェンシー理論，資源ベース理論，社会的情緒資産理論）のそれぞれが，「所有」と「経営」の視点にどのように適用できるかを解説する．また，日本は同族による「経営」への関与が他国よりも強い可能性を示し，そこから今後の研究への示唆を探る．
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  • 血縁主義の弊害：日本の同族企業の長期データを用いた実証分析
    沈 政郁
    2014 年48 巻1 号 p. 38-51
    発行日: 2014/09/20
    公開日: 2015/02/17
    DOIhttps://doi.org/10.11207/soshikikagaku.48.1_38
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    　本稿では能力が劣るにも拘わらず血縁関係で新規経営者になるという意味での血縁主義がどのような結果をもたらすかについて，日本の同族企業の長期データを用いて実証分析した．学歴を能力の代理変数として利用し，新規経営者をエリートと非エリートに区分して，非エリート親族承継をその他の事業承継タイプと比較した．単純なDID（Difference-in-Differences）分析，幾つかの要因を制御したDID分析，新規経営者になるまでの経験の違いを制御した回帰分析，事業承継イベントをランダム化するための操作変数推定の結果，非エリート親族承継は婿・婿養子承継及び非同族企業の専門経営者承継に比べて経営者交代前後で業績の悪化を示した．
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  • 戦前のステークホルダー型企業におけるエージェンシー関係の忌避
    井上 真由美, 玉井 芳郎
    2014 年48 巻1 号 p. 52-63
    発行日: 2014/09/20
    公開日: 2015/02/17
    DOIhttps://doi.org/10.11207/soshikikagaku.48.1_52
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    　社会の公器としての，あるいは「ヒト」としての会社とはどのように理解されることができるだろうか．本稿では「ステークホルダー型」とみられる日本企業2社を取りあげ，それらの戦前における企業統治論上の特徴を明らかにする．その目的は，戦前の日本企業の性格づけにかんするこれまでの議論に貢献することであり，かつその場合に「エージェンシー関係の忌避」という観点が有効であることを示唆することである．
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  • 組織・法人・株主
    ──組織と会社形態との関係に関する理論的検討──
    清水 剛
    2014 年48 巻1 号 p. 64-77
    発行日: 2014/09/20
    公開日: 2015/02/17
    DOIhttps://doi.org/10.11207/soshikikagaku.48.1_64
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    　本稿では企業の法的形態，すなわち会社形態のあり方について，組織論の視点から検討する．従来，企業の法的形態については資金集中やガバナンスなどの面からの検討が主であり，事業を実際に行う組織との関係はあまり考えられてこなかった．しかし，近年の会社や法人の研究では，財・サービスを生み出す基盤としての組織に注目が集まっている．本稿では，組織と法人格との関係，及び出資者の役割の検討を通じて，組織の自律性を保護しつつ制禦するものとしての会社形態の機能を明らかにし，そこから法的制度である会社と経済活動である事業とを組織という媒介変数で結びつけることで，組織科学にとっても重要な研究分野が広がることを示す．
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自由論題
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