現代社会学理論研究
Online ISSN : 2434-9097
Print ISSN : 1881-7467
10 巻
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  • 浅野 智彦
    2016 年 10 巻 p. 1-2
    発行日: 2016年
    公開日: 2020/03/09
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  • 小松 丈晃
    2016 年 10 巻 p. 3-15
    発行日: 2016年
    公開日: 2020/03/09
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    2011 年の東日本大震災以後、日本版「信頼の危機」が到来しているとの指摘がある。「リスクと信頼」という問題領域はその意味でも重要性を増してきているが、本稿では、社会システム理論に主として依拠しながら、現代のリスクと信頼とのいささか捻れた関係と、それゆえにもたらされる新たな問題を浮き彫りにしていきたい。まず、(1)ルーマンの「システム信頼」の概念をあらためて振り返り、(2)信頼の危機と呼ばれる状況にいたるプロセスを「リスクの社会的増幅フレームワーク(SARF)」の議論を援用しつつ素描する。その後、このような「信頼性喪失」が当事者によってまさに問題として把握されることによって、(3)「信頼(性)」が、たとえば評判リスクやオペレーショナル・リスクといったかたちで、各種の組織において新しいリスク管理対象となっている現状と、このことが翻って、別種の問題の源泉になりうることを指摘しつつ、(4)最後に、リスクと信頼との関係を問うさいの新しい視角、すなわち、健康や安全性や環境にもたらされる危害の管理という本来の意味でのリスク管理(一次的リスクの管理)と、(信頼性喪失という)二次的リスク管理との関係をいかに管理していくのかというメタ的な視点が、アカデミックな議論のみならずリスク規制の実践においても今後必要になるゆえんについて、論じる。
  • 数土 直紀
    2016 年 10 巻 p. 17-30
    発行日: 2016年
    公開日: 2020/03/09
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    本稿の目的は、リスク社会における一般的信頼の役割を明らかにし、社会的知性に裏打ちされた一般的信頼が高度に複雑な社会を生きるために有用な異なるタイプの信頼になりうることを論じることにある。まず、一般的信頼の役割を正確に評価するためには、民主的な価値観にもとづいた信頼と権威主義的な価値観にもとづいた信頼とを区別しなければならない。権威主義的な価値観にもとづいた信頼と異なり、民主的な価値観にもとづいた信頼は、民主社会における一般的信頼を強化し、様々な公共財(市民統治、経済的繁栄、社会秩序など)の供給を可能にする。その一方で、民主的な価値観にもとづいた信頼は、政府の権威への服従を必要としない。民主的な価値観にもとづく信頼をもった人びとは、民主的な価値観に基礎づけられた社会のなかで人への信頼を維持しつつ、それと同時に専門家の権威や政治権力に対する批判精神を持ち続けることになるだろう。
  • 藤村 正之
    2016 年 10 巻 p. 31-43
    発行日: 2016年
    公開日: 2020/03/09
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    本稿の課題は、リスク社会における信頼の問題を、人々の生活の営みの諸相と関連させながら検討することである。現代社会において、私たちは生を急襲するリスクも、構造転換した新しい社会的リスクも経験してきている。そのようなリスクの発生に対して、結果を超えたメタ信頼として信頼が機能する場合もあれば、生死の問題に直面することで信頼では乗り越えられない事態が起こることもある。リスク不安へ煽られる私たちには、その不安を和らげるため、リスクの比較相対化により事態を客観的に見る試みが求められもすれば、他方、信頼によって問題に対処する社会関係資本の形成によって低下させていく試みが着目されもする。現代におけるリスク回避の組織的取り組みとして、福祉国家、福祉社会、治安共同体、災害共同体などをあげることができるが、それらの背景としていっそう進行しつつあるのは、リスク対処をめぐる個人・家族・社会の分業とせめぎあいともいえるのである。具体例として、年金制度と家族において信頼が機能する局面を整理してみれば、システム信頼がリスク化し、人格的信頼が私事化するという状況を理解することができる。リスク社会における信頼は、システム信頼への不信と監視による安心の希求というただ中で、居場所を求めて彷徨している。
  • 油井 清光
    2016 年 10 巻 p. 44-
    発行日: 2016年
    公開日: 2020/03/09
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  • 尹 汝一
    2016 年 10 巻 p. 45-51
    発行日: 2016年
    公開日: 2020/03/09
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    本稿では竹内好の韓国語翻訳の経験に基づいて翻訳の実践の思想化をめざし、そして翻訳空間としての東アジアの可能性を探索する。一般に、翻訳とはひとつの均質な言語体系から他の言語体系への意味上の等価性を見つけ、言葉を対応させていく過程として思われる。しかし、具体的な翻訳の実践に臨めば、ひとつの言語体系内部の均質性と、異なる言語体系のあいだにおける意味交換の等価性というのは、不明確な前提であるということが浮かびあがる。したがって、翻訳の実践は、内部に対する外部、母語に対する外国語、自国に対する外国のように、整合的に組み合わされたパラダイムには収まらないもの、あるいは剰余を生み出す。通常、東アジアはネイションを単位とするとされる。日本、中国、韓国などの国民国家の集合ということである。しかし、このような翻訳の実践に基づいて自己完結的なネイションを自明な思考の単位として前提にしない、翻訳空間として東アジアを想定してみればどうだろう。
  • ドイツ社会的不平等研究における個人化研究と階級研究の対立の統合
    川端 健嗣
    2016 年 10 巻 p. 52-63
    発行日: 2016年
    公開日: 2020/03/09
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    「リスクの分配」は社会的不平等研究の新たなパラダイムである。「リスクの分配」の多寡はいかにして分析可能か。これまで「リスクの分配」分析をめぐって階級研究と個人化研究の対立があった。本稿は「リスクアビリティ(riskability)」という概念の提示を通じて対立を統合する視座を提示する。
    リスク分配の分析は次の理由で困難である。「リスク」が「富」のような現存する人々の欲求の対象ではなく、未来の損害に関わる回避の対象であることに拠る。未来の損害の対象把握は科学的な知識や統計的確率や人々の予期に左右される。それゆえBeckは「リスクに存在論はない」と論じ、富の分配においては「存在が意識を規定する」がリスクの分配にあっては「意識が存在を規定する」と主張した。
    しかしBeckの社会的不平等研究への問題提起は個人化論と共に意識決定論や社会的不平等の「脱構造化」論として捉えられ、発展的に引き継がれていない。またBeckは「今日に社会の不平等をどのように捉えることができるのかという独自のモデル」の提示に至っていないと批判された。
    一方Eugene Rosaが指摘した通りNiklas Luhmannの「決定者/被影響者」のモデルはリスクと社会的不平等の関係性を問い進める重要な視座を提示している。しかし「決定者/被影響者」という択一的区別はリスクをめぐる人間関係のより細かい記述の余地を残している。
    本稿はこの余地を展開し「リスクアビリティ」の概念を提示する。「リスクアビリティ」は「危険」(運命的損害)を「リスク」(選択的損害)に変換する能力を指す。「リスクアビリティ」を通じて「意識が存在を規定する」ことの意味は、意識の変数が経済よりもより強く作用するという強弱関係ではなく、意識の変数が経済の変数に時間的に先行する順序関係であることが明らかになる。
  • Sang-Jun KIM
    2016 年 10 巻 p. 64-67
    発行日: 2016年
    公開日: 2020/03/09
    ジャーナル オープンアクセス
  • 徳安 彰
    2016 年 10 巻 p. 68-75
    発行日: 2016年
    公開日: 2020/03/09
    ジャーナル オープンアクセス
    本稿は、福島原子力第一発電所の事故のような社会全体に影響のおよぶリスク問題を題材にして、ルーマンの社会システム理論に依拠して問題の構図を記述し、科学技術とリスク・アセスメントの関係、リスク・アセスメントへの非専門家の参加について論じる。現代社会における複雑性の増大は、機能分化した社会構造をもたらした。複雑性の増大は、複雑性の縮減メカニズムとして象徴的に一般化されたコミュニケーション・メディアを生み出すとともに、システム信頼を生み出した。複雑性の増大は、可能な選択肢を増大させ、選択の自由/選択の強制をもたらすとともに、選択の結果として損害が生じうる状況つまりリスクを生み出した。さらに複雑性の増大は、不安の増大と緩和の要求を生み出した。科学技術のリスク・アセスメントは、科学システムにおける専門知識を駆使して行われるが、科学的知識には本質的な不定性があるから、つねに厳密で頑健なリスク評価ができるとはかぎらない。他方で、科学技術の採用や規制の政策決定は、政治システムの問題である。政治システムそのものは、科学的な真/非真を判断できないから、科学システムの結論を導入しながら、集合的意思決定を行わなければならない。民主主義的な手続きと科学や政治に対する信頼を重視すれば、リスク・アセスメントや政策決定には非専門家の参加が不可欠だが、それは非専門家自身が意思決定者としてリスクをとることを意味する。
  • D. Matzaによる「柔らかい決定論」の再検討を通して
    秋本 光陽
    2016 年 10 巻 p. 76-88
    発行日: 2016年
    公開日: 2020/03/09
    ジャーナル オープンアクセス
    本稿の目的は、少年司法制度の社会学研究に対し、D. Matzaの漂流理論がいかなる意義をもつのかについて考察することである。Matzaの漂流理論は、実証主義の非行理論に対する批判として展開された。従来、実証主義の非行理論は「非行とは個人の統制能力を超えた諸力の産物である」という見解を支持してきた。それに対してMatzaは、非行少年は合法と非合法のあいだを漂流しているものと考え、そのような非行少年像を提示するに際し、人間の自由な意思や選択をも考慮した「柔らかい決定論」の方針に依拠したのである。
    社会学では一般に、非行少年の実態的な心理や行動メカニズムに準拠して、漂流という現象が解釈されてきた。その際、「柔らかい決定論」は、自由意思と因果律のあいだで不安定に浮動している少年を描くための方針と見なされている。だが、そもそもMatzaの問題関心は「非行と法制度の相互関係」を解明することに置かれていたはずだ。この点に注目すると、漂流とは法制度との関係において促進される現象であることが見えてくる。さらに「柔らかい決定論」を、漂流の促進条件を記述するための反省的方針として捉えることができる。本稿は、以上の立場から漂流理論を捉えなおすことを通じて、日本の少年司法制度研究、とくに経験的な少年審判研究を展開するための足掛かりとなることを目指す。
  • 「共有モデル」 と「架橋モデル」
    畑山 要介
    2016 年 10 巻 p. 89-101
    発行日: 2016年
    公開日: 2020/03/09
    ジャーナル オープンアクセス
    食品流通の不透明性の克服をめぐっては、提携型取引と認証型取引の間で論争が展開されている。提携型取引は産消提携による共同体構築を通じた信頼の形成を、認証型取引は第三者認証によるトレーサビリティの確保を通じた信頼の形成を、それぞれ不透明性克服の条件とする。本稿では「リスク」の概念に対する考察から出発することで、買い手と売り手のパースペクティブの「差異」という観点から不透明性をめぐる問題を構成し、そこから引き出される「共有モデル」と「架橋モデル」という理論的図式の比較検討を通じて、提携型取引に対する認証型取引の可能性を検討する。
    検討の結果明らかになるのは、(1)提携型取引は、買い手と売り手のパースペクティブの一致のなかに「我々関係」としての信頼を見出す「共有モデル」で理解することができるが、このモデルは信頼を「確実性への問い」へ引き戻すものとならざるを得ないということ、(2)他方、認証型取引は買い手と売り手のパースペクティブの差異という不確実な状況における諒解形成過程のなかに信頼を見出す「架橋モデル」で理解することができるということである。ところが、(3)後者においてはパースペクティブを架橋する「認証」それ自体の信頼が問題とされることで、システム信頼の無限後退という問題が生じることも明らかとなる。論文後半ではこの問題を「確実性への問い」へと引き戻すのではなく、「信頼/不信をめぐるコミュニケーションの生成と継続への問い」として展開することで架橋モデルの射程を明らかにし、その観点から認証型取引の可能性を開示する。
  • 質的研究における理論枠組み要請への応答として
    柳原 良江
    2016 年 10 巻 p. 102-114
    発行日: 2016年
    公開日: 2020/03/09
    ジャーナル オープンアクセス
    本稿は、日本の質的研究において要請されている、質的な社会調査と社会理論との連結を図る上での一つの試みとして、英語圏で普及し日本では文化社会学とも訳される社会理論「カルチュラル・ソシオロジー」の概念とその系譜を紹介する。本概念を、まず日本における既存の文化研究や質的調査の理論的位置づけと比較し、次に英語圏におけるカルチュラル・ソシオロジーの現状を説明し、最後に日本の実証研究理論との対応関係を述べる。
    カルチュラル・ソシオロジーはアメリカ人のアレグザンダーにより提唱され英語圏で普及した。現在、イギリスでは文化全般を扱う社会学として再定義され、アメリカ国内でも諸派が存在する。一方、提唱者のアレグザンダーは「構造解釈学派」とよばれる理論を構築し、そこで「文化の自律性」を重視した「強いプログラム」を採用している。
    日本でもこれまでに文化的問題を意識し、遡及的にカルチュラル・ソシオロジーに分類される営みがなされてきた。一方で、その理論的営みが実証研究の現場と十分に接続できていたとは言い難く、理論の不在は時に現場で分析手法の混乱を引き起こしてきた。とりわけ構造解釈学派に対応する理論に欠け、潜在的に本理論を要請する状態にある。この現状を打開するためには、構造解釈学派を援用した理論構築を実証現場の個々の理論と接合していく作業が有効になろう。
  • フロム自我理論における疎外論
    額賀 京介
    2016 年 10 巻 p. 115-127
    発行日: 2016年
    公開日: 2020/03/09
    ジャーナル オープンアクセス
    エーリッヒ・フロムは、フランクフルト社会研究所在籍時に、権威主義に対する批判的考察を行っている。この考察は、フロム独自の自我理論と疎外‐ 物象化論として把握可能である。この権威主義研究の際、フロムはフロイト自我理論への批判を、フロイトの概念である超自我、自我、エスという自我三層構造論を踏襲しながら行っている。自我が弱い時、彼は、「内部世界と外部世界」を生活充足の対象とする人格的課題を、超自我が担うことを認めている。しかしこの時、超自我が精神を支配し、この過程内で抑圧という心的機制が生じる。この抑圧によって自己は消耗し、自我の能動的行為編成機能と現実検証機能が低下するのである。そして、この超自我は権威との相互的な再帰的構造化過程を形成する。超自我は、自己の精神的エネルギーを権威対象へ投影する。さらに投影、備給された精神的エネルギーが、権威の命令を内化することによって、超自我に回帰していく。この諸過程によって、権威への合理的批判は抑制され、自我機能の低下が起こる。さらに、これは社会的相互作用として成立しているため、社会文化領域での物象化が生じるのである。最終的に、この超自我による物象化‐ 疎外現象は、次の四つの具体的事象へと帰結する。それは①精神的なエネルギーの譲渡=疎外、②自己関係の疎外、③自己による自己産出過程の物象化された超自我と権威への譲渡=疎外、④自己関係内部にある、権威対象以外の他者からの疎外である。
  • アイデンティティ再想像と社会構想の関係をめぐって
    大貫 挙学
    2016 年 10 巻 p. 128-140
    発行日: 2016年
    公開日: 2020/03/09
    ジャーナル オープンアクセス
    本稿の目的は、D. コーネルの法哲学における「自由」について、社会理論的な再検討を行うことにある。
    コーネルの提示する「イマジナリーな領域」という概念は、自分が何者であるかを自由に再想像できる「心的空間」を意味する。彼女は、フェミニストの立場から、リベラリズムにおける自律した「主体」という想定を否定したうえで、より根源的な意味での「(性的)自由」の擁護を試みている。「イマジナリーな領域」は国家への権利ともされているが、一方で彼女の議論は「心的」な側面のみに焦点を当てているとの指摘も受けてきた。これらの批判は、コーネルがアイデンティティの「脱構築」を強調しすぎていることに向けられている。
    そこで本稿では、コーネル理論の再解釈を通して、「心的」な領域でのアイデンティティ再想像が、社会構想のあり方といかなる関係にあるのかを改めて考えたい。その際、J. バトラーの「パフォーマティヴィティ」概念がひとつの手がかりとなるだろう。コーネルとバトラーの比較については、これまでも研究がなされてきたが、本稿は、それらの議論を受け継ぎつつ、「イマジナリーな領域」概念を、社会秩序の「外部」を否定したものとして位置づけ直すものである。かかる作業によって、シティズンシップをめぐる「普遍性」と「差異」の問題にも新たな視点を提供できると思われる。
  • 社会-認識論的言説分析に向けて
    髙橋 均
    2016 年 10 巻 p. 141-153
    発行日: 2016年
    公開日: 2020/03/09
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    B. バーンスティンは、その言語コード論・教育コード論で知られ、階級に対応した言語使用のパターンの差異や学校知識の社会的編成が階級間の不平等をもたらすこと示したことを明らかにしたイギリスの社会学者・教育社会学者である。1980 年代以降、バーンスティンには「言説論的転回」がみられるが、その背景にはフランスの哲学者・思想家M.フーコーによる言説論の影響がある。バーンスティンは、フーコーの言説論を高く評価する一方で、その言説論における「社会的諸関係」の視点の欠如および「社会的なもの」の後景化を批判しており、両者の言説論は対置的関係にあるという見解が通説となっている。本論では「バーンスティンのフーコー批判」を再考し、両者の言説論の関係性をとらえ直す必要性を喚起する。行論からは、通説とは異なる両者の言説論における「親近性」と「差異」が明らかとなる。両者の言説論の親近性は、言説が「規則」・「原理」としてとらえられ、言説編成が「認識論的」かつ「社会的に」になされるものとして概念化されている点である。一方、その差異は、バーンスティンの言説論における「社会的事実としての言説」の視点と「主体化」をめぐる議論の欠如である。フーコーとバーンスティンの言説論における親近性と差異をめぐる知見は、「言説」概念の社会学的再定位を可能にすると同時に、言説分析に不可欠な道具立てについて示唆を与え、「社会-認識論的言説分析」という言説分析のひとつの方向性への道標となる。
  • 筒井 淳也
    2016 年 10 巻 p. 154-158
    発行日: 2016年
    公開日: 2020/03/09
    ジャーナル オープンアクセス
  • 川端 健嗣
    2016 年 10 巻 p. 159-164
    発行日: 2016年
    公開日: 2020/03/09
    ジャーナル オープンアクセス
  • 奥村 隆
    2016 年 10 巻 p. 165-169
    発行日: 2016年
    公開日: 2020/03/09
    ジャーナル オープンアクセス
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