大気環境学会誌
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40 巻 , 4 号
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  • 鹿島 茂, 横田 久司, 国領 和夫
    40 巻 (2005) 4 号 p. 137-147
    公開日: 2011/11/08
    ジャーナル フリー
    これまで, 自動車のNOx排出量モデルとして用いられてきた主なモデルは, 一定区間の自動車の走行速度を変数としたモデルと, 自動車の瞬時の速度や加速度を変数としたモデルの2つである。前者のモデルは, 排出量の渋滞時の違いや単路部と交差点部の違いが適切に表せない。また, 後者のモデルは, 一定区間での総排出量を計測する等の集計化に膨大な作業が必要となり, 適用性に問題がある。
    本研究では, これまでの排出量モデルの課題が解決できる中間的な詳細さを有するモデルとして自動車の発進から次の発進までをトリップセグメントと定義し, これを排出量推計の単位として用い, NOx排出量をトリップセグメント内での4つのモード別の排出量の合計として推計するモデルを提案した。そしてこのモデルの適用可能性を1台のディーゼル貨物車の実走行におけるNOx排出量を走行モードデータを用いて検討し, 排出量モデルが各モードの走行時間と平均速度, 加速モードの平均加速度という4つの変数で精度良く (決定係数で0.88) 作成可能であることを示した。
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  • 鵜野 伊津志, 大原 利眞, 菅田 誠治, 黒川 純一, 古橋 規尊, 山地 一代, 谷本 直隆, 弓本 桂也, 植松 光夫
    40 巻 (2005) 4 号 p. 148-164
    公開日: 2011/11/08
    ジャーナル フリー
    領域気象モデルシステム (RAMS) の結果をもとにした化学物質輸送モデルCMAQのアジア域に適用可能な連携システムを構築し、その詳細について記述した。RAMSはVersion4.3を、CMAQはVersion4.3を用いており、それらの選択オプションもまとめた。アジア域の汚染質の発生源にはStreetsetal.(2003a, b) の結果を用い、火山ガスには三宅島雄山の噴火の影響を含むデータを取り込んだ。構築したRAMS/CMAQ連携システムを80km格子の水平分解能で2001年3, 4月の2ヶ月間に適用し、RAMSによる降水量分布やSO2, O3, SO42-, EC, OCの観測データとの比較を行い、モデル計算結果は、観測された濃度変動の特徴を再現することを確認した。三宅島の噴火の影響の有無を含む感度解析から、三宅島のSO2の影響が中部日本から北日本の広範囲に渡ることが示された。
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  • 長島 珍男, 田村 幹夫, 石黒 学, 中野 信夫
    40 巻 (2005) 4 号 p. 165-171
    公開日: 2011/11/08
    ジャーナル フリー
    硫酸銅とN, Nジエチル-p-フェニレンジアミン (DPD) 硫酸塩を用いた大気中のシアン化水素測定用定量テープを開発した。シリカゲルを混和したセルローステープをCu (H) とDPD及びグリセリンから成る液に浸漬した後, 乾燥して定量テープを作製した。この定量テープにシアン化水素ガスを含む試料ガスを一定量 (400ml/min), 一定時間 (70秒) 通気させると, 定量テーフ。は無色から赤色に呈色する。このテープの呈色スポット (直径10mm) の呈色度は, 555nmの波長の光を照射し, その反射光の強度から測定することができる。呈色機構iは, テープ中のCu (I) がCN-と安定な錯体を形成することにより,[Cu (II)/Cu (I)] 1の値が大きくなり, これに伴い酸化性が増大する。DPDはCu (II) によって酸化され赤色の酸化体に酸化される。よってCN一の濃度は呈色度から測定されることとなる。HCNの検出下限は0.2ppmであった。たとえば塩素ガスのような酸化性ガスは, 応答が見られたが, 定量テープに導入する前にDPDを塗布したビーズを充填したカラムに通すことによりHCNに影響を及ぼすことなく除去することができた。
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  • 市川 陽一
    40 巻 (2005) 4 号 p. 172-179
    公開日: 2011/11/08
    ジャーナル フリー
    近年, 景観への配慮, コスト削減, 航空法の規制などの理由で, 煙突の高さを低く計画する火力発電所がある。このような場合, 煙突風上の山によるダウンドラフト (下降気流) にともなう大気汚染物質の高濃度が, 環境影響評価の予測項目の一つとして重要である。著者らは, 排ガス拡散におよぼす地形影響評価のために, 気流モデルと大気拡散モデルを組み合わせた予測手法TOPADSを既に提案している。本手法は高所, 大容量煙源に対して風洞実験や野外トレーサ実験をもとに妥当性の確認をしているが, ダウンドラフト時の大気拡散予測への適用性については検討を行っていない。また, 大気拡散数値モデルをダウンドラフトに着目して検証した事例はない。
    本報告では, 野外気象観測とトレーサ実験の結果にもとついて大気拡散予測手法の適用性を検討した。赤城山麓において, ダウンドラフト時の乱流と拡散特性を把握した。TOPADSは地形影響を少し過大予測する傾向がある。また, 気流モデルは発生源の風上の複雑地形で乱流量に対する流入境界条件を設定する必要があるが, これは一般に困難である。そこで, 乱流計算結果を用いる代わりに, 気象観測結果から乱流量を求め, それらをもとに拡散計算する手法を提案した。本手法は, ケースによりTOPADSの過大予測傾向を改善し, ダウンドラフト時に比較的よい拡散予測結果を示した。また, 乱流量の流入境界条件を与えたり、乱流計算を行ったりする必要がないため, TOPADSより使いやすい。
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  • 佐瀬 裕之, 戸塚 積
    40 巻 (2005) 4 号 p. A33-A40
    公開日: 2011/11/08
    ジャーナル フリー
    ヨーロッパでは対流圏オゾン濃度の増加と、慢性的な植物影響が指摘されている。国際的な森林モニタリングネットワークであるICP Forestsでは、パッシブサンプラーを用いたオゾン濃度の広域的評価に加え、特徴的な可視障害の観察手法について、観察マニュアルの整備、観察基準を校正するための国際トレーニングコースの実施、各地域ごとにデータ検証センターの設置など、精度保証・精度管理も考慮して精力的に取り組んでいる。これらの事例は、野外でオゾンの植物影響を精度高く評価しようとする試みとして、東アジア地域にとっても有用な情報である。
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