大気環境学会誌

東アジアにおける乾性沈着フィールド研究

松田和秀, 高橋章, 林健太郎, 反町篤行

2007 年 42 巻 5 号 p. 261-270
発行日: 2007/09/10
公開日: 2011/11/08

DOIhttps://doi.org/10.11298/taiki1995.42.5_261

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

酸性沈着や越境大気汚染の影響を評価する際, 湿性沈着ばかりでなく, 乾性沈着を加味することは必要不可欠な事項である。東アジアにおけるこれらの影響評価に資するため, 当該地域において実施された乾性沈着フィールド研究に関する最近の知見についてまとめた。森林への二酸化硫黄の乾性沈着について, 湿潤な気候である日本やタイでキャノピーのぬれによる取り込みの促進が顕著に見られ, この効果を取り入れているErisman (1994) の外皮抵抗式が実測値と比較的良い一致を示した。オゾンの乾性沈着については, タイの森林において, キャノピー内で外皮のぬれによる取り込みの促進と空気力学的要素の影響が見られ, 非気孔抵抗の重要性が示唆された。中国北部乾燥地域の土壌 (黄土) は, 高いpHおよび低い相対湿度において, それぞれ, 二酸化硫黄とオゾンの取り込みが促進された。窒素の沈着について, 沈着速度の大きい硝酸ガス以外に, 亜硝酸やアンモニアの寄与が大きいことが示された。ただし, 亜硝酸およびアンモニアは沈着面からの発生にも留意する必要がある。粒子状物質に関しては, 森林への沈着速度が従来の理論値より大きい値が示されており, 実際の森林構造の複雑さによることが示唆された。これらの結果は, 乾性沈着の素過程においては欧米での最近の知見と大きく異なるものではなく, 気候や植生, 土壌などの地域性を考慮すれば, その知見を適用できることを示唆している。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (1570K)
ナノ粒子の曝露および健康影響評価における現状と課題

小林隆弘

2007 年 42 巻 5 号 p. 271-282
発行日: 2007/09/10
公開日: 2011/11/08

DOIhttps://doi.org/10.11298/taiki1995.42.5_271

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

大気環境中のナノ粒子に曝露される可能性がある。ラッシュアワーのとき道路沿いの大気中では自動車由来と思われるナノ粒子が増加することが観察される。ディーゼルエンジンは多数のナノ粒子を排出する。一方, 極めて粒子径が小さいことから, ナノ粒子は化学的, 電気的あるいは光学的な新たな物性を持ち, 外界からの光や熱や電圧等の刺激に対して大きい粒子に比較し異なる挙動を示す。このようなことから工業的に生産されるナノ粒子は化学, 電子工業, 化粧品, 医薬, 食品, 環境技術といったあらゆる分野で使われるようになりつつある。作業環境中においてもこれらのナノ粒子に曝露される可能性が増加しつつある。しかしながら, 大気および作業環境中のナノ粒子の曝露評価や健康影響評価はあまり行われていないのが現状である。ここではナノ粒子の曝露評価や健康影響評価の現状と課題について概観した。曝露評価については, 屋内・屋外ならびに作業環境中での曝露に関する知見の充実や毒性やナノ材料のライフサイクルを考えた曝露指標の選択とそれに基づく曝露量の計測手法の開発が課題である。また, 健康影響評価においては粒子の物理・化学的性状に基づいた体内動態や毒性評価や評価に必要な曝露手法の開発が課題となる。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (1814K)
バックグラウンド濃度を考慮、したNOx積分プルーム反応・拡散モデルとその性能評価

北林興二

2007 年 42 巻 5 号 p. 283-291
発行日: 2007/09/10
公開日: 2011/11/08

DOIhttps://doi.org/10.11298/taiki1995.42.5_283

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

近年, 大気環境規制強化や行政による指導強化などにより, 工場や自動車などから排出される大気汚染物質の濃度がかなり低下してきており, 天然ガスを燃料とする発電所では排出ガス中のNOx濃度が5ppmを下回る例も出てきた。また, 都市域に建設される道路トンネル排気中のNOx濃度も1ppm程度である。このように, 環境濃度 (バックグラウンド濃度 (BG)) と排出源濃度の差が比較的小さい場合には, BG濃度を考慮せずに拡散濃度を計算し, 計算濃度を単純にバックグラウンド濃度に加えることは厳密には正しくないし, また, 反応性のガスの場合には反応をも取り込んだ拡散濃度予測モデルが必要である。特に, NOxのように大気中で急速に反応する物質に対しては, 拡散とBGガス成分との反応を同時にシミュレートするモデルが必要である。
著者はNO, NO₂, O₃, Oの4種類のバックグラウンドガスと排出源からのNO, NO₂, O₃ガスとの大気中での反応を考慮できるNOx積分プルーム反応・拡散モデルを開発し報告してきた。今回, このモデルの性能を詳細に検討するべく, 風速, 大気安定度, 排出源高さ, および, バックグラウンドガス濃度等によりNO, NO₂, O₃の地上濃度がどのように変化するかを浮力のない排出源モデルに対して計算し, 検討した。その結果, 排出源の高さ, 風速, 大気安定度, 及びバックグラウンド濃度によってNO₂濃度に顕著な変化が生ずることなどが明らかとなった。このモデルによって得られた, 各要素による地表面濃度の変化は, 拡散パラメータや反応速度などから合理的に説明することができ, このモデルの妥当性が示された。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (11526K)
PTFE/不織布メンブレンフィルタのべータ線吸収法によるPM2.5計測への適用

篠原政良, 水野裕介, 村尾直人, 太田幸雄

2007 年 42 巻 5 号 p. 292-300
発行日: 2007/09/10
公開日: 2011/11/08

DOIhttps://doi.org/10.11298/taiki1995.42.5_292

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

PTFEフィルタと, PTFEフィルタを補強するための不織布から成る, TFHフィルタ (TFH-01およびTFH-47) を開発した。このTFHフィルタは, 吸湿性も小さく, 重量が小さいことから, 秤量や計測誤差が小さい。さらに強度があり, 帯電性が少ないことから, PM捕集計測用のフィルタとして最適な性能を有している。これらのことから, TFH-01を装着したPM2.5のβ線吸収法自動測定機は, 従来のガラス繊維フィルタを装着したβ線吸収法自動測定機では, 感度不足による誤差の多いPM2.5以下の低濃度領域の測定感度を向上させることが可能であると考えた。そこで確認実験を行った結果, 今回開発したTFH-01を装着したβ 線吸収法自動測定機は, PM2.5の自動測定機としての用件である「標準測定法と同等な測定値もしくは良好な相関を持つこと」および「低濃度 (2μg/m³) から高濃度 (数100μg/m³) まで安定した測定値が得られること」,「1時間平均値の測定が可能であること」を満たすことを確認した。またTFH-47が, 暫定マニュアルの標準測定法のフィルタとして使用できることも示された。すなわち, TFHフィルタは, PM2.5のβ線吸収法と標準測定法の両測定法に使用可能なフィルタである。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (5780K)
通風の良いストリートキャニオンに関する風洞実験

上原清, 山尾幸夫, 老川進, 持田灯

2007 年 42 巻 5 号 p. 301-309
発行日: 2007/09/10
公開日: 2011/12/05

DOIhttps://doi.org/10.11298/taiki1995.42.5_301

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

都市の高層・高密度化による風速の低下が, 温熱環境や空気環境悪化の一因と考えられている。それらを改善するために, いわゆる風の道を考慮した街づくりが必要であるとの提言がなされているが, 通風の良い街路や建物配置に対する具体的で有効な指針が示されている訳ではない。そこで, 風洞実験によって, 幹線道路の両側に周囲よりも高い建物が連なるストリートキャニオンの建物高さと配置を幾通りかに変化させながら, 道路内部の流れと濃度分布を測定しストリートキャニオン内の通風状況を調べた。
その結果, ストリートキャニオンに直交する風向条件下では幹線道路を挟む風上と風下の建物を互い違い, 左右一つおきに高くした時, 道路沿いの建物高さが一様な時よりもストリートキャニオン内の鉛直方向風速成分が大幅に増加し, 濃度が低下することが分かった。この時, 風下側の高い建物前面上部から地面に下る強い流れと, 隣り合う風上側の高い建物の背面を上向きに流出する流れが生じ, これらがストリートキャニオン下部でスパン方向の流れを介して連結し, 地上の大気汚染物質を効率よく上方に排気する3次元的な通風経路が形成されることが分かった。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (3538K)
環境大気常時監視測定における測定値の確定と評価

吉成晴彦

2007 年 42 巻 5 号 p. A51-A52
発行日: 2007/09/10
公開日: 2011/11/08

DOIhttps://doi.org/10.11298/taiki1995.42.5_A51

ジャーナルフリー

PDF形式でダウンロード (212K)
大気汚染防止法第22条の規定に基づく大気の汚染の状況の常時監視に関する事務の処理基準について

環境省環境管理局長

2007 年 42 巻 5 号 p. A53-A60
発行日: 2007/09/10
公開日: 2011/11/08

DOIhttps://doi.org/10.11298/taiki1995.42.5_A53

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

地方分権の推進を図るための関係法律の整備等に関する法律(平成11年法律第87号)の施行(平成12年4月1日)により, 機関委任事務は廃止され, 都道府県及び市町村の事務は自治事務又は法定受託事務に区分された。このうち法定受託事務については, 地方自治法(昭和22年法律第67号)第245条の9第1項及び第3項の規定により, 都道府県又は市町村が処理するに当たりよるべき基準(以下「処理基準」という。)を国が定めることができるとされている。
大気汚染防止法(昭和45年法律第18号。以下「法」という。)に規定する地方公共団体が処理すべき事務のうち, 法定受託事務である常時監視に関する事務(法第22条)については, 別紙のとおり処理基準が定められたので通知する。
当該事務を行うに当たっては, 別紙記載事項を遵守し, 従来同様円滑かつ適切な実施に万全を期されるようお願いする。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (1164K)

J-STAGEへの登録はこちら（無料）