大気環境学会誌
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43 巻 , 5 号
選択された号の論文の7件中1~7を表示しています
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  • 柳沢 幸雄
    43 巻 (2008) 5 号 p. 257-263
    公開日: 2011/11/08
    ジャーナル フリー
    大気汚染物質の個人被曝量測定法について概説した。対象とする汚染物質の化学的特性と環境動態によって適切な測定法を選択することが重要である。健康影響調査研究への適応例を用いて、3種類の汚染物質の捕集法、すなわち、パッシブ法、アクティブ法、リアルタイム法について詳述した。
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  • 山田 公子, 王 青躍, 坂本 和彦
    43 巻 (2008) 5 号 p. 264-272
    公開日: 2011/11/08
    ジャーナル フリー
    本研究では、実験室での燃焼実験において、中国重慶市の石炭利用家庭で使用されている家庭用ストーブの燃焼条件、特に固体表面の燃焼温度を模擬し、4種類のバイオブリケットの硫黄固定効果を検証した。特に、バイオブリケットの硫黄固定率と硫黄の排出挙動、及び燃焼灰の組成に対する燃焼温度の影響について調査した。
    実験室での燃焼実験により、これまでの研究で想定されてきた燃焼温度800℃におけるバイオブリケット (Ca/S=2) の硫黄固定率は88-96%と高いことを確認した。一方、家庭用ストーブで観測された燃焼温度1000℃に設定した際の硫黄固定率は33-71%となり、800℃と比較して26-63%減少した。この結果は、燃焼温度1000℃までの昇温過程において、チャー燃焼段階の燃焼温度850℃以上で硫黄の排出が確認されたこと、並びにバイオブリケット燃焼灰の組成のメインピークがCaSO4からCa2Al (AlSiO7) へと変化したことから、固定された硫黄化合物CaSO4の熱分解に起因することが明らかとなった。また、800℃の条件での硫黄固定率に対する1000℃の条件での硫黄固定率の減少率は、バイオブリケットの種類により変化したことから、原料となる石炭の種類に依存することが示された。特に、石炭の発熱量と灰分含有率、及び鉱物組成が重要な因子となることが示唆された。硫黄の排出抑制の観点から、バイオブリケットは家庭用、もしくは工業用といったように、用途別に石炭の種類を選択する必要性が示唆された。また、選択時の指標として、石炭の発熱量、灰分含有率、そして灰分中の鉱物組成が指標となり得る可能性が見出された。
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  • 山神 真紀子, 鈴木 秀男, 長谷川 就一, 中島 寛則, 平生 進吾, 若松 伸司
    43 巻 (2008) 5 号 p. 273-283
    公開日: 2011/11/08
    ジャーナル フリー
    名古屋市における国道23号沿道において, PM2.5およびopdcal black carbon (OBC) の測定を2003年9月30日から10月10日まで行った。その結果, PM2.5の平均濃度は76.5μg/m3 (n=234), OBCの平均濃度は15.5μg/m3 (n=241) であった。OBCがPM2.5に占める割合は平均22.3%であった。OBC濃度と大型車交通量との間には正の相関があり, 特に道路に対して風下, 風速3m/s以上の条件では強い相関関係が見られた。また, 同時にelemental carbon (EC) も測定し, OBCとECとの間には直線関係が見られた。これらの関係とNOx濃度を用いてECの排出係数を推定したところ大型車に対して368mg/km・台という値が得られた。また, 拡散計算を用いてECの排出係数を推定した結果は大型車に対して261mg/km.・台であった。
    また, 一般環境中における一日ごとのPM2.5とECの測定を2005年1月から2006年12月まで行った。その結果, PM2.5の2005年の平均濃度は23.1μg/m3 (n=193), 2006年は24.6μg/m3 (n=182) であった。ECは2005年, 2006年ともに平均濃度が3.2μg/m3となり, ECがPM2.5に占める割合は, 2005年が15%, 2006年は14%であった。また, EC濃度は月曜日から金曜日までの平日は濃度が高く3.5μg/m3であるのに対し, 日曜日には2.0μg/m3となり, 平日よりも約40%濃度が低下していた・求めた排出係数を用いてADMER (産総研-曝露・リスク評価大気拡散モデル) を用いて2005年の大気中濃度を月別に推計したところ, 計算値のEC濃度変動は実測値の変動と類似したものとなった。
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  • 樋口 能士, 韓 盛喜, 羽子岡 努
    43 巻 (2008) 5 号 p. 284-294
    公開日: 2011/11/08
    ジャーナル フリー
    嗅覚測定に基づく新しい大気汚染指標を提案し,「臭気指数変化 (Shift of Odor Index, SOI)」と名付けた。SOIは「環境大気の汚染状態がヒトの臭気の嗅ぎ分けを妨げる程度」の計測であり, ある標準的な臭気物質 (標準臭気試料) の検出を, 無臭空気中および測定対象である環境大気中で測定し, それぞれで算出される臭気指数 (Odor Ihdex, 10×10g (臭気濃度) で定義される値) の差により算出される。本研究では, 標準臭気試料にn-ブタノールガスを用いた。最初に, SOIの計測で要求される臭気指数の差異の検出力を高めるために, 三点比較式臭袋法の測定手順に独自の改良を加え, その手順で用いる個人嗅覚閾値の算出方法を検討した。その結果, 3倍希釈系列の1段階を4等分した個人嗅覚閾値算出用の尺度が, 5等分した尺度よりも適していると判断された。さらに, 幹線道路近傍大気を対象としたSOIの測定を, 主要な大気汚染物質濃度の計測と同時に行った。その結果, 一般幹線道路と高速道路では, SOIと主要大気汚染指標との間の関係に異なる特性が見られた。またSOIは, 非メタン炭化水素 (NMHC) とは挙動が異なる, 独自性の高い指標となり得る可能性が示された。一方, 環境大気中の主要な臭気物質であるアセトアルデヒドに対するSOIの検出感度は, 通常の臭気指数測定の場合と比較して劣っていると予想され, SOIの検出力向上には, 標準臭気試料の再検索などが必要であると考えられた。
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  • 杉本 伸夫
    43 巻 (2008) 5 号 p. 295-300
    公開日: 2011/11/08
    ジャーナル フリー
    中華人民共和国環境保護部から公表されている2001年から2007年までの全地点の大気汚染指標 (Air pollution index: API) を用いて中国の大気環境動態を考察した。APIの変化には地域規模の現象を示唆する特徴が見られた。全般に、APIは冬季に高く、夏季に低い傾向がある。黄砂現象は大きなAPIのピークとして複数の地点に表れるが、ピークの持続時間は1または2日と短い。年々の変化については、北京、重慶など多くの都市でAPIの減少傾向が見られる一方、海南島など本来清澄な地点では増加傾向がみられた。北京市の27地点と河北省の12地点および天津のAPIを用いて、北京市の大気汚染現象を考察した結果、地域規模の変化と局所規模の変化の両方の特徴が見られた。この他、2007年8月に行われた北京市の交通規制実験の効果を考察した。
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  • 篠原 政良, 水野 裕介, 村尾 直人, 太田 幸雄
    43 巻 (2008) 5 号 p. 301-306
    公開日: 2011/11/08
    ジャーナル フリー
    高温多湿な夏季において, TFH-01フィルタを装着したβ線吸収法自動測定機によるPM2.5測定を行い, 濃度50μg/m3以下の低濃度領域での測定精度を検討した。その結果, TFH-01を装着した2台のβ線吸収法測定機による測定結果の一次回帰式の傾きは1.0, 相関係数は0.986 (n=1448), 回帰の標準誤差は1.756という良好な結果を得た。また, TK15-G3Mフィルタを装着したFRM-LVによる標準測定法に対して, TFH-01を装着したβ線吸収法自動測定機による測定値の一次回帰式の傾きは1.0, 相関係数は0.992 (n=15) となり, TFH-01を用いたβ線吸収法によるPM2.5の測定は, 高温多湿条件下でも標準測定法と同等であることがわかった。
    また, 夏季において, TFH-47およびTK15-G3M, TX-40, 2500QATフィルタを装着したFRM-LVの24時間並行測定を行ったところ, 濃度50μg/m3以下の実用領域において, TFH-47を装着した標準測定法による測定値に対して, TK15-G3Mを装着した場合の一次回帰式の傾きは1.0, 相関係数は0.996 (n=15) であり, TX-40の場合の回帰式の傾きは1.0, 相関係数は0.998, (n=15), 2500QATの場合の傾きは1.0, 相関係数は0.989 (n=15) であった。すなわちTFH-47は, 標準測定法において, TK15-G3M, TX-40および2500QATと同等の性能を有していることを確認した。
    以上のことからTFHフィルタ (TFH-0l, TFH-47) は, PM2.5のβ線吸収法と標準測定法の両測定法において使用可能な最適なフィルタであると考えられる。
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  • 崔 東寿, 戸田 浩人
    43 巻 (2008) 5 号 p. 307-314
    公開日: 2011/11/08
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