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大気環境学会誌
Online ISSN : 2185-4335
Print ISSN : 1341-4178
ISSN-L : 1341-4178
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59 巻 (2024)
2 号 p. 23-
1 号 p. 1-
58 巻 (2023)
6 号 p. 87-
5 号 p. A135-
4 号 p. A101-
3 号 p. 67-
2 号 p. 47-
1 号 p. 1-
57 巻 (2022)
6 号 p. 129-
5 号 p. 109-
4 号 p. 101-
3 号 p. 77-
2 号 p. 35-
1 号 p. 1-
56 巻 (2021)
6 号 p. 123-
5 号 p. 85-
4 号 p. 69-
3 号 p. 43-
2 号 p. 35-
1 号 p. 1-
55 巻 (2020)
6 号 p. 239-
5 号 p. 191-
4 号 p. 159-
3 号 p. 101-
2 号 p. 27-
1 号 p. 1-
54 巻 (2019)
6 号 p. 195-
5 号 p. 185-
4 号 p. 139-
3 号 p. 85-
2 号 p. 35-
1 号 p. 1-
53 巻 (2018)
6 号 p. 207-
5 号 p. 153-
4 号 p. 111-
3 号 p. 79-
2 号 p. 25-
1 号 p. 1-
52 巻 (2017)
6 号 p. 167-
5 号 p. 141-
4 号 p. 105-
3 号 p. 89-
2 号 p. 51-
1 号 p. 1-
51 巻 (2016)
6 号 p. 245-
5 号 p. 197-
4 号 p. 181-
3 号 p. 153-
2 号 p. 77-
1 号 p. 1-
50 巻 (2015)
6 号 p. 249-
5 号 p. 199-
4 号 p. 167-
3 号 p. 131-
2 号 p. 59-
1 号 p. 1-
49 巻 (2014)
6 号 p. 233-
5 号 p. 207-
4 号 p. 167-
3 号 p. 127-
2 号 p. 69-
1 号 p. 1-
48 巻 (2013)
6 号 p. 251-
5 号 p. 215-
4 号 p. 175-
3 号 p. 113-
2 号 p. 65-
1 号 p. 1-
47 巻 (2012)
6 号 p. 241-
5 号 p. 195-
4 号 p. 137-
3 号 p. 105-
2 号 p. 75-
1 号 p. 1-
46 巻 (2011)
6 号 p. A100-
5 号 p. 241-
4 号 p. 201-
3 号 p. 139-
2 号 p. 61-
1 号 p. 1-
45 巻 (2010)
6 号 p. 247-
5 号 p. 183-
4 号 p. 153-
3 号 p. 107-
2 号 p. 49-
1 号 p. 1-
44 巻 (2009)
6 号 p. 268-
5 号 p. 227-
4 号 p. 175-
3 号 p. 129-
2 号 p. 59-
1 号 p. 1-
43 巻 (2008)
6 号 p. 315-
5 号 p. 257-
4 号 p. 191-
3 号 p. 127-
2 号 p. 79-
1 号 p. 1-
42 巻 (2007)
6 号 p. 311-
5 号 p. 261-
4 号 p. 209-
3 号 p. 143-
2 号 p. 63-
1 号 p. 1-
41 巻 (2006)
6 号 p. 289-
5 号 p. 235-
4 号 p. 183-
3 号 p. 103-
2 号 p. 45-
1 号 p. 1-
40 巻 (2005)
6 号 p. 221-
5 号 p. 181-
4 号 p. 137-
3 号 p. 95-
2 号 p. 41-
1 号 p. 1-
39 巻 (2004)
6 号 p. 257-
5 号 p. 229-
4 号 p. 171-
3 号 p. 107-
2 号 p. 63-
1 号 p. 1-
Special 号 p. S2-
38 巻 (2003)
6 号 p. 347-
5 号 p. 269-
4 号 p. 205-
3 号 p. 117-
2 号 p. 55-
1 号 p. 1-
37 巻 (2002)
6 号 p. 343-
5 号 p. 273-
4 号 p. 231-
3 号 p. 167-
2 号 p. 81-
1 号 p. 1-
36 巻 (2001)
6 号 p. 319-
5 号 p. 253-
4 号 p. 185-
3 号 p. 125-
2 号 p. 47-
1 号 p. 1-
35 巻 (2000)
6 号 p. 321-
5 号 p. 263-
4 号 p. 191-
3 号 p. 133-
2 号 p. 77-
1 号 p. 1-
34 巻 (1999)
6 号 p. 407-
5 号 p. 337-
4 号 p. 261-
3 号 p. 147-
2 号 p. 43-
1 号 p. 1-
33 巻 (1998)
6 号 p. 335-
5 号 p. 273-
4 号 p. 201-
3 号 p. 139-
2 号 p. 61-
1 号 p. 1-
32 巻 (1997)
6 号 p. 393-
5 号 p. 323-
4-2 号 p. 3-
4 号 p. 253-
3 号 p. 175-
2 号 p. 73-
1 号 p. 1-
31 巻 (1996)
6 号 p. 233-
5 号 p. 185-
4 号 p. 141-
3 号 p. 111-
2 号 p. 53-
1 号 p. 1-
30 巻 (1995)
6 号 p. 351-
5 号 p. 297-
4 号 p. 215-
3 号 p. 149-
2 号 p. 81-
1 号 p. 1-
前身誌
大気汚染研究
大気汚染学会誌
48 巻, 3 号
選択された号の論文の13件中1~13を表示しています
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あおぞら
PM
2.5
雑感
早川 和一
2013 年 48 巻 3 号 p. pref03_1
発行日: 2013/05/10
公開日: 2013/08/28
DOI
https://doi.org/10.11298/taiki.48.pref03_1
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(238K)
総説
摂取比率 (Intake Fraction ; iF) の概念、特徴 –大気環境を例に–
岩田 智秀, 中井 里史
2013 年 48 巻 3 号 p. 113-122
発行日: 2013/05/10
公開日: 2013/08/28
DOI
https://doi.org/10.11298/taiki.48.113
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摂取比率
(Intake fraction ; iF)
は、特定の排出源から排出された汚染物質量と人が摂取する量との比率であり、汚染管理対策の検討や意思決定を容易にできる尺度として提案されたものである。わが国ではほとんど知られていないが、今日まで、主に米国や中国、欧州を中心にさまざまな研究が行われている。本論文では、
iF
の定義や推計方法を含む特徴を整理し、具体的な検討事例を紹介することを目的とする。排出量は既存の排出量目録などを用いて、また摂取量は大気拡散モデルを用いて推計されることが多くなっている。対象とする排出源起因の大気中濃度をどのように求めるか、などの課題はあるが、今後わが国でも、自動車排出ガスの局地汚染対策を検討する際などに用いることができると考えられる。
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(670K)
原著
タグ付きCO 輸送モデルを用いたアジア域のソース・リセプター解析
鵜野 伊津志, 弓本 桂也, 大原 利眞, 黒川 純一
2013 年 48 巻 3 号 p. 123-132
発行日: 2013/05/10
公開日: 2013/08/28
DOI
https://doi.org/10.11298/taiki.48.123
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タグ付き
CO
輸送モデルを用いて、アジア域のソース・レセプター
(S-R)
解析を行った。モデルには
GEOS Chem Version 9-1-1
を用い、アジア域に
10
ヶのタグ領域を設定した。全球計算結果を境界条件として、アジア域を
0.5˚
×
0.667 ˚
で高解像度化したネスト格子での通年計算を行った。タグ付き
CO
モデルの結果は、気象庁の地上の
CO
観測(与那国、綾里、南鳥島)や
MOPITT
衛星計測とよく対応した。与那国や綾里では、冬季から春季に間欠的なスパイク状のピークが見られ、日平均濃度は
200 – 300 ppbv
で、夏季には
CO
は
100 ppbv
以下に低下する観測の特徴をモデルはよく再現していた。
S - R
解析の結果から、中国
CEC
の高度
1km
の年平均
CO
濃度は
500 ppbv
に達し、中国起源の寄与が
80%
以上であった。中国起源
CO
の寄与割合は、韓国で
50%
、日本上空でも
35 - 40%
に達し、中国寄与の広がりは非常に広範囲に及ぶことが示された。季節変動としては、与那国では、冬季から春季にかけて、中国起源の
CO
寄与は
50 %
に達するが、非アジア領域
CO
も
10 %
強を取った。夏季には
CO
の濃度自体は低下するが、自然
VOC
起源から反応で生成される
CO
の寄与が
70%
になり、明瞭な季節変化が見られた。このようなソース寄与の明瞭な季節変化は、綾里、南鳥島でも見られた。東経
135˚
線にそったソース寄与は、緯度方向に大きな勾配を取り、南ほど自然
VOC
起源が大きく、その寄与は夏季に
60−80 %
に達した。
CEC
寄与は北緯
30˚− 40˚
を中心として広い緯度領域に広がり、年間ベースで北緯
20˚
以北で
30%
を超えていた。
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(5365K)
ノート
タグ付き輸送モデルによるアジア域のCO 濃度と発生源寄与の長期解析
鵜野 伊津志, 弓本 桂也, 大原 利眞, 黒川 純一
2013 年 48 巻 3 号 p. 133-139
発行日: 2013/05/10
公開日: 2013/08/28
DOI
https://doi.org/10.11298/taiki.48.133
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タグ付き
CO
輸送モデルを用いて、アジア域の
CO
のソース・レセプター
(S-R)
解析を行った。モデルには、
GEOS Chem Version 9-1-1
を用い、アジア域に
10
個のタグ領域を設定し、
2004 – 2011
年の長期計算を行った。アジア域の人為起源排出量としては最新の
REAS 2.0
インベントリーを用いた。その結果をもとに、
CO
濃度の年々変動と発生源寄与の関係を示した。約
8
年半のモデル実験によって、観測される濃度の年々変動は、アジア域と全球スケールの
CO
排出量変化と年々の気象条件で変化することが明らかにできた。アジア域内では中国からの発生量が最大で、東アジア周辺の
CO
濃度は、中国起源の
CO
に最も感度があるが、中国から風下方向への輸送過程(輸送効率の年々変動)も影響していた。これ以外にも、全球スケールで長距離輸送されてきた
CO (Non-Asia)
の影響が少なくないことも示された。今後、アジア域の
CO
濃度の年々変動とソース寄与の解析を進めるには、アジア域内と域外の排出量、年々の気象変動要因を含めた排出量のインバージョンなどの精密な解析が重要である。
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(3833K)
速報
2013 年1 月に中国北京市で採取した高濃度PM
2.5
、PM
1
の特徴
米持 真一, 陈 炫, 缪 萍萍, 呂 森林, 王 効挙, 梅沢 夏実
2013 年 48 巻 3 号 p. 140-144
発行日: 2013/05/10
公開日: 2013/08/28
DOI
https://doi.org/10.11298/taiki.48.140
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2013
年
1
月に中国北京市で
PM
2.5
と
PM
1
を採取した。
1
月
11
日から
14
日の間に採取した
PM
2.5
は質量濃度で
364 µg/m
3
であったが、他の期間でも
100 µg/m
3
を超えていた。
PM
2.5
濃度は米国大使館の発表する
β
線計の測定値と概ね整合していた。また、
PM
2.5
に占める
PM
1
の比率は
0.95
以上であった。
PM
2.5
濃度が特に高い期間は、質量濃度に占める水溶性成分の比率が高く、また硫酸イオンに対する硝酸イオンの比率が低いのが特徴であった。金属元素成分では
ICP/MS
法により
57
元素を定量した。石炭燃焼など、人為発生源の指標として
As/V
、
Pb/Zn
について評価を行った結果、
1
月
11
日から
14
日の試料の
As/V
は
8.5
、
Pb/Zn
は
0.77
であり、既報から得られた値より高値となっていた。気温の低い週末であったことから、家庭用暖房等に用いる石炭燃焼の増加が
PM
2.5
濃度増加の一因と考えられた。
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(1832K)
技術調査報告
2010 年におけるトンネルを利用した自動車による揮発性有機化合物、窒素酸化物、微小粒子状物質(PM
2.5
)の排出実態調査: 2001 年との比較
内田 悠太, 石井 康一郎, 上野 広行, 横田 久司, 秋山 薫
2013 年 48 巻 3 号 p. 145-153
発行日: 2013/05/10
公開日: 2013/08/28
DOI
https://doi.org/10.11298/taiki.48.145
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近年の自動車からの大気汚染物質の排出実態を把握し、自動車規制の変遷に伴う排出実態の変化を評価するため、
2010
年に都心の自動車トンネルを利用して自動車排出ガス調査を実施した。調査したトンネルにおける平均交通量は約
1500 vehicles h
-1
、ディーゼル車両率は平日
29%
、週末
18%
だった。大気汚染物質のトンネル入口と出口の濃度差を測定し、風速などを考慮して、ガソリン車とディーゼル車別に
VOC46
成分、
NO
X
、
PM
2.5
の排出係数を算出した。ガソリン車について算出した
VOC
の排出係数は、アルカン類と芳香族類の割合が高く(それぞれ
43%
と
42%
)、最も排出係数の大きい
VOC
成分はトルエン(
13 mg vehicle
-1
km
-1
)であった。ディーゼル車について算出した
VOC
の排出係数は、アルケン類とアルデヒド類の割合が高く(それぞれ
39%
と
37%
)、最も排出係数の大きい成分はホルムアルデヒド(
14 mg vehicle
-1
km
-1
)であった。
2001
年に同一のトンネルで行った調査と比較すると、ガソリン車およびディーゼル車の
VOC
の排出係数の総和は、それぞれ
38%
、
49%
低減していた。 自動車の単体規制やディーゼル車の走行規制の効果が表れていたと考えられる。
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(601K)
2011 年度の連続測定結果に基づく全国的なPM
2.5
汚染の状況解析
板野 泰之, 大原 利眞, 山神 真紀子, 大野 隆史, 長田 健太郎, 武 直子, 菅田 誠治
2013 年 48 巻 3 号 p. 154-160
発行日: 2013/05/10
公開日: 2013/08/28
DOI
https://doi.org/10.11298/taiki.48.154
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2011
年度には
PM
2.5
質量濃度の連続測定が全国的に実施されたことから、その濃度レベル、日内変動、週内変動および年内変動パターンの全国的な状況をまとめた。計
36
自治体、
71
測定局の時間値データを解析した結果、
PM
2.5
の年平均濃度は
9.7
-
22.7μg m
-3
であり、
39
の測定局で
15 μg m
-3
(1
年平均値に係る環境基準値
)
を超過した。日内平均値については
- 35.1
-
105.5 μg m
-3
の範囲であり、東アジアからの黄砂や硫酸塩エアロゾルの影響下では全国的に
35 μg m
-3
(1
日平均値に係る環境基準値
)
を超過する傾向が認められた。一方、高濃度域が特定の地域に偏在するような汚染事例もしばしば認められたことから、国内の地域的な汚染源からの影響も示唆された。
PM
2.5
質量濃度の日内変動パターンは
NO
x
のそれと比較すると極めて多様であった。 週内変動パターンには平日に高濃度となり週末に低濃度となる傾向が認められ、人為汚染源の影響が示唆された。また、春季と秋季に高濃度となる年内変動が支配的であることがわかり、
9
月または
12
月に濃度が低下する傾向が全国的に認められた。
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(2355K)
資料
大気環境学会関東支部講演会報告(2012 年6 月18 日開催)「改善されない光化学大気汚染問題に我々はどのように対応するか3」
石井 康一郎, 伊藤 政志, 忽那 周三, 松本 幸雄
2013 年 48 巻 3 号 p. 161-166
発行日: 2013/05/10
公開日: 2013/08/28
DOI
https://doi.org/10.11298/taiki.48.161
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(2042K)
光化学大気汚染の対策と現況
―近年の対策とその根拠―
若松 伸司
2013 年 48 巻 3 号 p. 167-170
発行日: 2013/05/10
公開日: 2013/08/28
DOI
https://doi.org/10.11298/taiki.48.167
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(950K)
光化学大気汚染の現状
―発生源の変化と常時監視データを中心としてー
星 純也
2013 年 48 巻 3 号 p. 171
発行日: 2013/05/10
公開日: 2013/08/28
DOI
https://doi.org/10.11298/taiki.48.171
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(631K)
地域別発生源対策の提案と課題
井上 和也
2013 年 48 巻 3 号 p. 172
発行日: 2013/05/10
公開日: 2013/08/28
DOI
https://doi.org/10.11298/taiki.48.172
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(724K)
OH 反応性を中心とした個々の発生源調査から見えてきた現状と課題
梶井 克純
2013 年 48 巻 3 号 p. 173
発行日: 2013/05/10
公開日: 2013/08/28
DOI
https://doi.org/10.11298/taiki.48.173
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(740K)
入門講座
地球温暖化
-第1講 温室効果ガスの役割-
向井 人史
2013 年 48 巻 3 号 p. A2-A9
発行日: 2013/05/10
公開日: 2013/08/28
DOI
https://doi.org/10.11298/taiki.48.A2
ジャーナル
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