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大気環境学会誌
Online ISSN : 2185-4335
Print ISSN : 1341-4178
ISSN-L : 1341-4178
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巻号一覧
59 巻 (2024)
2 号 p. 23-
1 号 p. 1-
58 巻 (2023)
6 号 p. 87-
5 号 p. A135-
4 号 p. A101-
3 号 p. 67-
2 号 p. 47-
1 号 p. 1-
57 巻 (2022)
6 号 p. 129-
5 号 p. 109-
4 号 p. 101-
3 号 p. 77-
2 号 p. 35-
1 号 p. 1-
56 巻 (2021)
6 号 p. 123-
5 号 p. 85-
4 号 p. 69-
3 号 p. 43-
2 号 p. 35-
1 号 p. 1-
55 巻 (2020)
6 号 p. 239-
5 号 p. 191-
4 号 p. 159-
3 号 p. 101-
2 号 p. 27-
1 号 p. 1-
54 巻 (2019)
6 号 p. 195-
5 号 p. 185-
4 号 p. 139-
3 号 p. 85-
2 号 p. 35-
1 号 p. 1-
53 巻 (2018)
6 号 p. 207-
5 号 p. 153-
4 号 p. 111-
3 号 p. 79-
2 号 p. 25-
1 号 p. 1-
52 巻 (2017)
6 号 p. 167-
5 号 p. 141-
4 号 p. 105-
3 号 p. 89-
2 号 p. 51-
1 号 p. 1-
51 巻 (2016)
6 号 p. 245-
5 号 p. 197-
4 号 p. 181-
3 号 p. 153-
2 号 p. 77-
1 号 p. 1-
50 巻 (2015)
6 号 p. 249-
5 号 p. 199-
4 号 p. 167-
3 号 p. 131-
2 号 p. 59-
1 号 p. 1-
49 巻 (2014)
6 号 p. 233-
5 号 p. 207-
4 号 p. 167-
3 号 p. 127-
2 号 p. 69-
1 号 p. 1-
48 巻 (2013)
6 号 p. 251-
5 号 p. 215-
4 号 p. 175-
3 号 p. 113-
2 号 p. 65-
1 号 p. 1-
47 巻 (2012)
6 号 p. 241-
5 号 p. 195-
4 号 p. 137-
3 号 p. 105-
2 号 p. 75-
1 号 p. 1-
46 巻 (2011)
6 号 p. A100-
5 号 p. 241-
4 号 p. 201-
3 号 p. 139-
2 号 p. 61-
1 号 p. 1-
45 巻 (2010)
6 号 p. 247-
5 号 p. 183-
4 号 p. 153-
3 号 p. 107-
2 号 p. 49-
1 号 p. 1-
44 巻 (2009)
6 号 p. 268-
5 号 p. 227-
4 号 p. 175-
3 号 p. 129-
2 号 p. 59-
1 号 p. 1-
43 巻 (2008)
6 号 p. 315-
5 号 p. 257-
4 号 p. 191-
3 号 p. 127-
2 号 p. 79-
1 号 p. 1-
42 巻 (2007)
6 号 p. 311-
5 号 p. 261-
4 号 p. 209-
3 号 p. 143-
2 号 p. 63-
1 号 p. 1-
41 巻 (2006)
6 号 p. 289-
5 号 p. 235-
4 号 p. 183-
3 号 p. 103-
2 号 p. 45-
1 号 p. 1-
40 巻 (2005)
6 号 p. 221-
5 号 p. 181-
4 号 p. 137-
3 号 p. 95-
2 号 p. 41-
1 号 p. 1-
39 巻 (2004)
6 号 p. 257-
5 号 p. 229-
4 号 p. 171-
3 号 p. 107-
2 号 p. 63-
1 号 p. 1-
Special 号 p. S2-
38 巻 (2003)
6 号 p. 347-
5 号 p. 269-
4 号 p. 205-
3 号 p. 117-
2 号 p. 55-
1 号 p. 1-
37 巻 (2002)
6 号 p. 343-
5 号 p. 273-
4 号 p. 231-
3 号 p. 167-
2 号 p. 81-
1 号 p. 1-
36 巻 (2001)
6 号 p. 319-
5 号 p. 253-
4 号 p. 185-
3 号 p. 125-
2 号 p. 47-
1 号 p. 1-
35 巻 (2000)
6 号 p. 321-
5 号 p. 263-
4 号 p. 191-
3 号 p. 133-
2 号 p. 77-
1 号 p. 1-
34 巻 (1999)
6 号 p. 407-
5 号 p. 337-
4 号 p. 261-
3 号 p. 147-
2 号 p. 43-
1 号 p. 1-
33 巻 (1998)
6 号 p. 335-
5 号 p. 273-
4 号 p. 201-
3 号 p. 139-
2 号 p. 61-
1 号 p. 1-
32 巻 (1997)
6 号 p. 393-
5 号 p. 323-
4-2 号 p. 3-
4 号 p. 253-
3 号 p. 175-
2 号 p. 73-
1 号 p. 1-
31 巻 (1996)
6 号 p. 233-
5 号 p. 185-
4 号 p. 141-
3 号 p. 111-
2 号 p. 53-
1 号 p. 1-
30 巻 (1995)
6 号 p. 351-
5 号 p. 297-
4 号 p. 215-
3 号 p. 149-
2 号 p. 81-
1 号 p. 1-
前身誌
大気汚染研究
大気汚染学会誌
48 巻, 4 号
選択された号の論文の6件中1~6を表示しています
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あおぞら
PM2.5 の注意喚起のための暫定指針
内山 巌雄
2013 年 48 巻 4 号 p. pref04_1
発行日: 2013/07/10
公開日: 2013/10/10
DOI
https://doi.org/10.11298/taiki.48.pref04_1
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(258K)
原著
日本で採取した風送黄砂がマウス造精機能および精子運動能に与える影響
吉田 成一, 西川 雅高, 押尾 茂, 賀 淼, 市瀬 孝道
2013 年 48 巻 4 号 p. 175-180
発行日: 2013/07/10
公開日: 2013/10/10
DOI
https://doi.org/10.11298/taiki.48.175
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様々なモデル粒子がマウスの雄性生殖機能に悪影響を与えることが明らかにされてきた、しかし、実際に日本に飛来する粒子状物質による雄性生殖機能への影響については不明である。そこで、壱岐で採取した粒子状物質を用い、マウスの精子産生能への影響を検討すると共に、精子性状への影響を併せて検討し、雄性生殖機能に与える影響を解析した。
6
週齢の雄性
ICR
系マウスを用いた。壱岐で採取した粒子を
360
℃で
30
分加熱処理し、吸着している有機物を除去したもの
(H-AASD)
と採取した状態の壱岐粒子
(AASD)
を生理食塩水に懸濁し一匹あたり
100μg
、
2
週間に一度
4
回投与した。精巣一日精子産生能
(DSP/g testis)
は
H-AASD
および
AASD
投与群共に対照群と比較しそれぞれ
11.4%
、
17.7%
低下した。一方、精巣上体尾部中精子は
AASD
投与群で、運動率、前進運動率、平均速度、頭部振幅値、頭部振幅回数が、それぞれ、対照群と比較し、
18.9%
、
28.4%
、
21.0%
、
18.9%
、
21.0%
有意に低下し、精子性状の低下が認められた。しかし、
H-AASD
投与群ではこれらの影響は認められなかった。 以上のことより、日本に飛来している粒子状物質により雄性生殖機能が低下することが示唆され、
DSP/g testis
の低下は粒子状物質そのものが、精子性状の低下は粒子状物質に吸着している有機物質に起因することが示唆された。
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(578K)
我が国の光化学オゾン汚染の8 時間平均値による評価
大泉 毅, 秋元 肇, 金谷 有剛, 永島 達也, 桜井 達也, 大原 利眞, 佐藤 啓市
2013 年 48 巻 4 号 p. 181-187
発行日: 2013/07/10
公開日: 2013/10/10
DOI
https://doi.org/10.11298/taiki.48.181
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2005
~
2007
年度に我が国の大気常時監視局および酸性雨測定局で測定されたオゾン濃度について、
8
時間平均値による評価を行った。年最高
8
時間平均値は
2006
年度の
3
局の他は
WHO(
世界保健機構
)
の基準値を超過した。また、
USEPA(
米国環境保護庁
)
の基準値を超過した測定局の割合は
77.6 %
であり、
8
時間平均値による評価においても、我が国のオゾン汚染は、米国、ヨーロッパより深刻であることが明らかとなった。我が国のオゾン汚染の評価のためには、高濃度発生状況を反映し、短期的な気象変化の影響を軽減した、より頑健性の高い代表値の導入が重要であり、その意味では上位数
%
を除外した
8
時間平均値の年最高値あるいは日最高
8
時間平均値の年最高値などの導入が検討されるべきものと考えられる。
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(3297K)
技術調査報告
降水による超ジュラルミン板とアルミニウム青銅板からのイオン溶出に対する黄砂の影響及び腐食電流‐腐食電位の測定
鳥山 成一, 尾山 由紀子, 徳田 亜沙美, 永森 将治, 矢谷 信次, 中谷 訓幸
2013 年 48 巻 4 号 p. 188-195
発行日: 2013/07/10
公開日: 2013/10/10
DOI
https://doi.org/10.11298/taiki.48.188
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アルミニウム青銅板と超ジュラルミン板について,降水による金属腐食への黄砂の影響を解明する目的で人工暴露試験を行った。超ジュラルミン板の
Al
,
Cu
及びアルミニウム青銅板の
Cu
に対しては,黄砂噴霧による溶出抑制傾向が見られた。腐食電流
-
腐食電位の測定を行い,黄砂を腐食インヒビターとして検討したところ、超ジュラルミンでは,黄砂を噴霧した場合には主にカソード反応抑制型で溶出が抑制されることがわかった。これは
Al
,
Cu
の積算溶出量の結果と一致した。また、アルミ青銅では,アノード反応抑制型か,混合抑制型と考えられ、
Cu
の積算溶出量の現象と一致した。黄砂は腐食抑制剤として作用していると考えられる。
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(2063K)
2011 年2 月上旬に観測された広域的なPM
2.5
高濃度エピソードの要因推定
山神 真紀子, 佐川 竜也, 中戸 靖子, 長田 健太郎, 米持 真一, 山本 勝彦, 山田 大介, 芝 和代, 山田 克則, 菅田 誠治 ...
2013 年 48 巻 4 号 p. 196-205
発行日: 2013/07/10
公開日: 2013/10/10
DOI
https://doi.org/10.11298/taiki.48.196
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2011
年
2
月
4
日から
7
日にかけて、国内の広い範囲で観測された
PM
2.5
の高濃度エピソードを対象に分析を行った。日本海側では、
2
月
4
日の
PM
2.5
濃度のピーク時間が、東へ行くほど遅い時間に観測された。また、韓国では
2
月
3
日に高濃度の
PM
10
が観測され、後方流跡線解析と衛星データにより、中国大陸から気塊が日本の各地に移流されたことが示された。
PM
2.5
の成分は高濃度期間中に
10
地点で測定された。高濃度期間中に宮崎と岡山では
PM
2.5
の成分組成に変化はなかった。一方、それより東側の地点で、硫酸イオン、硝酸イオン、アンモニウムイオンの比率は、
PM
2.5
の高濃度と比例して増加した。越境汚染の影響が大きい場合は
NO
3
-
/SO
4
2-
比が小さく、国内の都市大気汚染の影響が強い場合には
NO
3
-
/SO
4
2-
比は大きくなった。以上の結果から、
PM
2.5
の高濃度エピソードは越境汚染によって引き起こされ、その後、都市域では国内の汚染物質が上乗せされたことが示唆された。
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(2635K)
資料
米国がPM
2.5
の年の一次基準値を12.0 µg/m
3
に低下させた経緯
香川 順
2013 年 48 巻 4 号 p. 206-213
発行日: 2013/07/10
公開日: 2013/10/10
DOI
https://doi.org/10.11298/taiki.48.206
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米国環境保護庁(
EPA
)が、
2006
年に
PM
2.5
の一次基準の改定を公布後、裁判所(
D.C. Circuit
)は、
EPA
は、なぜ
PM
2.5
の年の一次基準値がリスクを受けやすい集団を適切に保護しているのか適切に説明していないとして、
PM
2.5
の年基準値を
EPA
に差し戻した。これを受けて
EPA
は、新たな科学的情報を整理した
Integrated Science Assessment
を作成し、これに基づいて定量的リスク・アセスメントを行い、その結果を受けて
Policy Assessment
を作成した。
EPA
長官は、
Policy Assessment
に基づいて
Proposed Rule
を提案し、これに対する
Clean Air Scientific Advisory Committee
の助言やパブリック・コメントを考慮して、
PM
2.5
の年の一次基準値を
15.0 µg/m
3
から
12.0 µg/m
3
に低下し、
24-
時間基準値は
35.0 µg/m
3
で保留することを
Final Rule
で公表した。 本稿は、この間の経緯を解説した。
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