大気環境学会誌
Online ISSN : 2185-4335
Print ISSN : 1341-4178
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48 巻 , 4 号
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あおぞら
原著
  • 吉田 成一, 西川 雅高, 押尾 茂, 賀 淼, 市瀬 孝道
    48 巻 (2013) 4 号 p. 175-180
    公開日: 2013/10/10
    ジャーナル フリー
    様々なモデル粒子がマウスの雄性生殖機能に悪影響を与えることが明らかにされてきた、しかし、実際に日本に飛来する粒子状物質による雄性生殖機能への影響については不明である。そこで、壱岐で採取した粒子状物質を用い、マウスの精子産生能への影響を検討すると共に、精子性状への影響を併せて検討し、雄性生殖機能に与える影響を解析した。6 週齢の雄性ICR 系マウスを用いた。壱岐で採取した粒子を360 ℃で30 分加熱処理し、吸着している有機物を除去したもの (H-AASD) と採取した状態の壱岐粒子 (AASD) を生理食塩水に懸濁し一匹あたり100μg2週間に一度4回投与した。精巣一日精子産生能 (DSP/g testis)H-AASD およびAASD 投与群共に対照群と比較しそれぞれ11.4%17.7%低下した。一方、精巣上体尾部中精子はAASD 投与群で、運動率、前進運動率、平均速度、頭部振幅値、頭部振幅回数が、それぞれ、対照群と比較し、18.9%28.4%21.0%18.9%21.0%有意に低下し、精子性状の低下が認められた。しかし、H-AASD 投与群ではこれらの影響は認められなかった。 以上のことより、日本に飛来している粒子状物質により雄性生殖機能が低下することが示唆され、DSP/g testis の低下は粒子状物質そのものが、精子性状の低下は粒子状物質に吸着している有機物質に起因することが示唆された。
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  • 大泉 毅, 秋元 肇, 金谷 有剛, 永島 達也, 桜井 達也, 大原 利眞, 佐藤 啓市
    48 巻 (2013) 4 号 p. 181-187
    公開日: 2013/10/10
    ジャーナル フリー
    20052007 年度に我が国の大気常時監視局および酸性雨測定局で測定されたオゾン濃度について、8時間平均値による評価を行った。年最高8時間平均値は2006 年度の3局の他はWHO(世界保健機構)の基準値を超過した。また、USEPA(米国環境保護庁)の基準値を超過した測定局の割合は77.6 %であり、8 時間平均値による評価においても、我が国のオゾン汚染は、米国、ヨーロッパより深刻であることが明らかとなった。我が国のオゾン汚染の評価のためには、高濃度発生状況を反映し、短期的な気象変化の影響を軽減した、より頑健性の高い代表値の導入が重要であり、その意味では上位数%を除外した8 時間平均値の年最高値あるいは日最高8時間平均値の年最高値などの導入が検討されるべきものと考えられる。
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技術調査報告
  • 鳥山 成一, 尾山 由紀子, 徳田 亜沙美, 永森 将治, 矢谷 信次, 中谷 訓幸
    48 巻 (2013) 4 号 p. 188-195
    公開日: 2013/10/10
    ジャーナル フリー
    アルミニウム青銅板と超ジュラルミン板について,降水による金属腐食への黄砂の影響を解明する目的で人工暴露試験を行った。超ジュラルミン板のAlCu 及びアルミニウム青銅板のCu に対しては,黄砂噴霧による溶出抑制傾向が見られた。腐食電流-腐食電位の測定を行い,黄砂を腐食インヒビターとして検討したところ、超ジュラルミンでは,黄砂を噴霧した場合には主にカソード反応抑制型で溶出が抑制されることがわかった。これはAlCu の積算溶出量の結果と一致した。また、アルミ青銅では,アノード反応抑制型か,混合抑制型と考えられ、Cu の積算溶出量の現象と一致した。黄砂は腐食抑制剤として作用していると考えられる。
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  • 山神 真紀子, 佐川 竜也, 中戸 靖子, 長田 健太郎, 米持 真一, 山本 勝彦, 山田 大介, 芝 和代, 山田 克則, 菅田 誠治 ...
    48 巻 (2013) 4 号 p. 196-205
    公開日: 2013/10/10
    ジャーナル フリー
    2011 2 4 日から7 日にかけて、国内の広い範囲で観測されたPM2.5 の高濃度エピソードを対象に分析を行った。日本海側では、24日のPM2.5 濃度のピーク時間が、東へ行くほど遅い時間に観測された。また、韓国では23日に高濃度のPM10 が観測され、後方流跡線解析と衛星データにより、中国大陸から気塊が日本の各地に移流されたことが示された。PM2.5 の成分は高濃度期間中に10 地点で測定された。高濃度期間中に宮崎と岡山ではPM2.5 の成分組成に変化はなかった。一方、それより東側の地点で、硫酸イオン、硝酸イオン、アンモニウムイオンの比率は、PM2.5 の高濃度と比例して増加した。越境汚染の影響が大きい場合はNO3-/SO42-比が小さく、国内の都市大気汚染の影響が強い場合にはNO3-/SO42-比は大きくなった。以上の結果から、PM2.5 の高濃度エピソードは越境汚染によって引き起こされ、その後、都市域では国内の汚染物質が上乗せされたことが示唆された。
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資料
  • 香川 順
    48 巻 (2013) 4 号 p. 206-213
    公開日: 2013/10/10
    ジャーナル フリー
    米国環境保護庁(EPA)が、2006 年にPM2.5 の一次基準の改定を公布後、裁判所(D.C. Circuit)は、EPA は、なぜPM2.5 の年の一次基準値がリスクを受けやすい集団を適切に保護しているのか適切に説明していないとして、PM2.5 の年基準値をEPA に差し戻した。これを受けてEPA は、新たな科学的情報を整理したIntegrated Science Assessment を作成し、これに基づいて定量的リスク・アセスメントを行い、その結果を受けてPolicy Assessment を作成した。EPA 長官は、Policy Assessment に基づいてProposed Rule を提案し、これに対するClean Air Scientific Advisory Committee の助言やパブリック・コメントを考慮して、PM2.5 の年の一次基準値を15.0 µg/m3から12.0 µg/m3に低下し、24-時間基準値は35.0 µg/m3で保留することをFinal Rule で公表した。 本稿は、この間の経緯を解説した。
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