大気環境学会誌
Online ISSN : 2185-4335
Print ISSN : 1341-4178
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48 巻 , 5 号
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あおぞら
原著
  • 星 純也, 石井 康一郎
    48 巻 (2013) 5 号 p. 215-222
    公開日: 2013/12/16
    ジャーナル フリー
    2006 4 月に大気汚染防止法が改正され、光化学オキシダント低減を目的としてVOC 削減対策が開始された。この対策による関東地域の都県別VOC 排出削減量の内訳とVOC 削減が高濃度光化学オキシダント発生に与えた影響の解析を行った。 VOC 排出量は2000 年から一貫して減少傾向を示し、物質グループ (炭化水素類、アルコール類等) 毎の構成割合は変化せずに、どのグループも一様に減少していた。しかしグループ内の個々の成分の構成比は2000 年から2010 年の間に大きく変化した。また、120 ppb を超えた光化学オキシダントの濃度、時間を年間で積算した超過積算濃度を用いて、VOC 排出量変化が高濃度光化学オキシダント出現に与えた影響を解析した。さらに、超過積算濃度を単位気温 () 、日射量 (MJ/m2) 当たりで指標化した値の2005 年からの経年減少量とVOC の経年削減量の都県別相関係数を求めたところ、関東地方南部の東京都、神奈川県で相関が高く、これらの都県ではVOC削減が高濃度光化学オキシダントの低減に一定の効果があったことが推測された。
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  • 鵜野 伊津志, 板橋 秀一, 弓本 桂也, 入江 仁士, 黒川 純一, 大原 利眞
    48 巻 (2013) 5 号 p. 223-233
    公開日: 2013/12/16
    ジャーナル フリー
    2000 年から2012 年までの東アジア域の窒素酸化物質NOx の排出量の増加トレンドをGEOS Chem 化学輸送モデル、4つの環境監視衛星からのNO2カラム濃度計測、最新のアジア域大気汚染物質排出データベースREAS Ver. 2.1 を用いて調べた。モデル計算は全球格子(2˚×2.5˚)にアジア域高解像度格子 (0.5 ˚×0.667˚) をネストし、NO2の大気中の寿命に関わる化学反応過程を修正して行った。衛星計測によるCEC NO2の対流圏カラム濃度は2000 – 2005 年に年率で 10%で増加していた。REAS Ver 2.1 を利用したGEOS Chem モデル解析は2000 2008 年の変動傾向をよく再現していた。窒素酸化物間の組成の季節変動とNOx 排出量の関係を解析し、NO2カラム濃度とNOx 排出量の間に高い線形関係が確認され、衛星から計測できるNO2カラム濃度がNOx 排出量のよいインデックスになることを示した。この結果をもとに、衛星計測の結果から2009 年以降のNOx 排出量を逆推定する回帰式を示した。全窒素化合物のCEC 領域の収支解析を行った。暖候期にはCEC で排出されたNOx 60% 強がCEC 領域内に乾性•湿性沈着で除去されるが、寒候期には域外への水平輸送の寄与が約2/3 に達することを示した。
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  • 遠藤 文倫, 早崎 将光, 川村 隆一
    48 巻 (2013) 5 号 p. 234-242
    公開日: 2013/12/16
    ジャーナル フリー
    1992 年から2009 年までの期間で中部日本における典型的な夏季静穏日を抽出し、光化学オキシダント (Ox) 濃度の日変化の地域性ならびに熱的局地循環との関連について調査した。関東平野では大規模海風に伴う午後のOx濃度のピーク時刻の遅れが内陸・山岳部で観測された。また、濃尾平野でも内陸部ほど午後のOx濃度ピーク時刻の遅れが生じており、沿岸部で排出された大気汚染物質が大規模海風によって岐阜県南東部へ輸送されていることが示唆された。一方、関東内陸部における大規模海風侵入前の高濃度Oxは、静穏日が連続する日に出現しやすく、大規模海風のルート沿いにOx高濃度域が広がっていることがわかった。この原因の一つとして、前日に輸送されたOx が夜間に分解されて生じるNO2が滞留する影響が考えられる。中部山岳の盆地でのOx濃度の日変化は12時頃まで増加するが、その後は横ばいや減少傾向を示し、甲府では17 時、飯田では19 時に再びOx濃度が増加した。午後のOx濃度の減少あるいは横ばい傾向はポテンシャルオゾン (PO) 濃度でも同様にみられることから、NOによるO3の消費の影響は小さいと考えられる。 盆地内の局地循環により汚染物質が輸送される影響など、他の要因も考慮する必要がある。
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技術調査報告
  • 山下 晶平, 豊田 和弘
    48 巻 (2013) 5 号 p. 243-250
    公開日: 2013/12/16
    ジャーナル フリー
    揮発性有機化合物(VOCs)の室内空気中濃度を、簡易かつ現場で測定可能な装置開発を目的として原理試作機を作製した。 これまでに実際の作業環境でトルエン濃度測定を実施した結果、実用可能であることを確認した。しかしながらVOCs の複合状況下での測定の際に、分離が十分でないこと、夾雑ピークが目的成分と重なってしまうことが課題となっていた。そこで今回、新たに複合カラムを導入することで分離能の改善を図った。またVOCs の検出域において低ブランクとなるカラムを選定した。家具工場を実環境モデルとするにあたり、対象物質として酢酸ブチルを追加し、トルエンとの同時測定を狙いとした。 実際に家具工場塗装ブース周辺において測定を行った結果、試作機による測定値は従来法であるガスクロマトグラフ/質量分析計による値とサブppmv レベルにおいて良く一致した。またその際にトルエンと酢酸ブチルの複合汚染を観測した。本研究は室内環境中の各種VOCs 測定へのアプリケーション充実のための基本仕様決定を目的として実施した。
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