季刊地理学
Online ISSN : 1884-1252
Print ISSN : 0916-7889
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69 巻 , 1 号
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特集
  • 山田 浩久
    原稿種別: 特集
    69 巻 (2017) 1 号 p. 1-2
    公開日: 2017/06/23
    ジャーナル フリー
  • 初澤 敏生
    原稿種別: 特集
    69 巻 (2017) 1 号 p. 3-18
    公開日: 2017/06/23
    ジャーナル フリー

    本研究では,筆者の研究室が参加した,大学と連携したまちづくり事業について報告し,その成果と課題をとらえるとともに,大学が一セクターとしてまちづくり事業に参加することの意義を明らかにすることを目的としたものである。事例として取りあげるのは福島県会津地域で開催された「漆の芸術祭」の事業評価と,福島県石川町におけるまちづくりへの支援活動である。前者については,展示会場となった各商店の調査から,地域とアーティストとの交流を深める必要があることを指摘した。また,後者については,筆者らが行った各種のまちづくり支援活動についてその内容を紹介するとともに,それらの活動から導き出された「提言」の骨子を示し,大学との連携活動によって得られた成果を示した。

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  • 桒田 但馬
    原稿種別: 特集
    69 巻 (2017) 1 号 p. 19-33
    公開日: 2017/06/23
    ジャーナル フリー

    本稿の目的は,農山村の再生に向けた地域連携事業に関わる研究室活動の課題を提起することである。公立大学である岩手県立大学は地域連携事業を積極的に実施しているが,研究・地域連携本部は大学と研究室の調整機能を果たす点で欠かせない。筆者の研究室は農山村を対象にした受託事業,助成事業を活用するために,長期にわたり町村調査報告書シリーズを刊行し,連携事業の初期段階で多くの住民の参加を得てきた。また研究室は小規模であっても多くの地域を活動対象にしてきたが,機動的かつ段階的な活動は地域に大きな成果,すなわち,地域の取組みとしての「第一歩」をもたらし,住民の主体性や学生への教育などの点で多面的かつ波及的な効果を持っている。このことは地域連携事業の主体として研究室が適切であり,研究室の努力や工夫,研究・地域連携本部との融合的な関係しだいで,農山村再生のための事業を短い期間で提案し,地域によるその実践をサポートすることまで可能になる。これに対して,地域の持続可能な取組みをサポートするためには,研究室に対する大学や学部の独自の支援が必要になり,大学の継続的な地域連携が問われることになる。

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  • 岩動 志乃夫
    原稿種別: 特集
    69 巻 (2017) 1 号 p. 34-49
    公開日: 2017/06/23
    ジャーナル フリー

    秋田県大仙市は人口減少,少子高齢化等の進展による地域の衰退に危機感を抱き,地域再生へ積極的に取り組むため,角間川地域活性化協議会を組織した。特に観光面での充実を図るため,外国人留学生を対象としたモニターツアーを実施した。初めて大仙市を訪れる参加者に花火大会鑑賞,花火工場見学と模擬花火玉制作体験,古民家見学,茶道体験,花火寿司創作体験,角間川盆踊り体験といった内容について評価してもらった。その結果,ほぼどのツアーでも評価が高いのは花火大会鑑賞,花火工場見学と模擬花火玉制作体験, 茶道体験,個別評価に差がみられるのは古民家見学,花火寿司創作体験,比較的評価が低いのは盆踊り体験であった。同協議会は知名度のある花火関連内容の高評価に自信を深め,個別評価に差がみられる内容や評価の低い内容については今後の観光化の展開に修正や再考をしていくことになった。大学との連携によるモニターツアーの実施は今後の事業展開に向けてたいへん有意であり,今後の地域振興促進に向けて同協議会の意欲向上へと結びついた。

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  • 山田 浩久
    原稿種別: 特集
    69 巻 (2017) 1 号 p. 50-65
    公開日: 2017/06/23
    ジャーナル フリー

    本研究では,大学は研究・教育活動の成果を地域に還元していくことによって地域コミュニティに対する客観的助言者になりうるとの立場から,山形県上山市を事例に,地方観光地の現状を明らかにし,そこでの課題解決策を提案することによって,地方都市に必要とされるインバウンド観光のあり方を明示した。上山市の現行施策にインバウンド観光の促進は盛り込まれておらず,インバウンド観光に積極的な姿勢を示す観光関連事業者も限られている。同市の持つポテンシャルを活かし,インバウンド観光に向けた活動を開始するためには,住民の理解と参画が不可欠である。大学は市民(行政,事業所,住民)を結びつける触媒として機能していく必要がある。

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