本稿は, 山陰地方の支店配置を事例にして, 筆者がかつて提示した企業の支店配置に関する次の仮説を検証したものである。支店の配置地点は支店に割り当てられるテリトリーが異なると変化すること, および支店のテリトリーは行政地域区分に基づいて設定されること。検討の結果, 上記の仮説をともに裏付ける結果を得た。山陰地方では, 全国企業の支店は松江・米子・鳥取の3都市に集中する。しかし, 山陰地方には山陰2県と県域をテリトリーにする2タイプの支店があって, 支店の配置地点はテリトリーによって変化している。その結果, 3都市は同規模の都市であるが, 支店数に大きな差が存在する。また, テリトリーの境界はおおむね県境に基づいて設定されている。

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近年のアメリカ都市構造に関するいくつかのデータや研究 (Pisarski, Orski, Cervero など) によれば, 1980年代が, 都市構造に大きな変化が生じた時期であったことを示す兆候がいくつも見られる。それらを総括すると, 1980年代は, 戦後の構造変容の基調をなしていた郊外化が, 決定的な段階を迎えるに至った時期であるといえる。その特徴としては, (1) オフィス (中枢管理) 部門の郊外化, および, (2) 郊外核の集積の2つが上げられよう。
こうした都市構造の変化は都市交通の問題と深く関っているため, 特に都市交通地理学の分野で活発な議論がなされたきた。交通流動や都市圏の側面からニューイングランドをあつかった Plane は, 通勤流動を類型化した上で, 郊外への雇用の移転に伴い従来見られなかったような逆通勤や交差通勤が急増し, 都市構造が複雑化していることを示した。シカゴでも Sachs が, インナーシティ雇用の衰退と, 対照的な郊外核の成長の結果, 大規模な逆通勤が発生し, 交通混雑を引き起こしいることを指摘している。このように郊外雇用の中心となってきた郊外核は, Lineberger や Cervero などにより分類されその実態が把握された。その結果, (特に交通に関する) 都市問題の観点からは, 郊外核の集積度や機能混合性を高めることが重要であるとの見解が示されている。

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新潟県を出発地・到着地とする航空旅客の多くが利用するのは新潟空港である。新潟空港の乗降客数は, 上越新幹線が開業する前の1981年までは増加傾向にあったが, それが開業した1982年から1983年にかけて乗降客数は激減した。1983年の航空旅客動態調査に基づき, 新潟県における航空旅客の分布をみると, 新潟市と長岡市において航空旅客数が著しく多いが, 市部においてはその数が多くなる傾向がある。さらに, 航空旅客数と地域属性との関係を明らかにするために, 各市町村の社会経済的特徴を表すと考えられる13の変数に因子分析を施し, そこで得られた3因子の因子得点と空港からの距離を独立変数とし, 航空旅客数を従属変数として重回帰分析を行った結果, 航空旅客数はその地区の都市性と深く関係していることが明らかになった。また, 社会経済的特徴からみると, 多くの市および新潟市周辺の町村ではより多くの航空旅客が期待できるのである。新潟県を出発地・到着地とする航空旅客の流動に注目すると, 多くの都道府県との間に航空旅客流動を生じているが, 特に, 北海道, 宮城県および京都府, 奈良県以西の府県との流動が多い。その中の北海道, 南九州, 沖縄県などの比較的長距離の流動において, 新潟県の居住者および観光客の割合が高くなる。他方, 新潟県と中京, 関西, 四国, 九州北部の県間とに生じる流動では, 新潟県に居住しない者の割合およびビジネス客の割合が高くなる傾向にある。

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適正な学校規模の維持は, 教育効果をあげるうえでの重要な要件の一つである。教育行政当局は学校の新設や統廃合といった施策を講じながら, 一定水準の学校規模の維持に努めてきた。諸般の事情から児童数の減少が続く岩手県では, 学校数の調整は新設よりも統廃合によるものが中心となっている。県内の公立小学校の場合, 統廃合のピークは1965年から75年にかけての10年間であるが, 児童数減少のピークは1960年代の10年間で, 実際の統廃合は, 児童数の減少にやや遅れる形で実施されてきた。同じ県内でも, 児童数および学校数の増減比率は地域差が大きく, その形態は6類型に分類される。このうち、正反対の性格をもつのが「統廃合遅延型」と「統廃合先進地型」の2類型で, 前者は県北や沿岸を中心とする人口低密度・経済停滞地域, 後者は県南を中心とする人口高密度・経済安定地域にみられる。学校の統廃合は, 地域がかかえる諸問題とかかわり, これが地域住民の統廃合に対する態度, さらには学校立地の密度に大きく影響を与えているものと思われる。なお, 統廃合により廃止される学校は年々小規模化してきており, 統廃合の様相も時代とともに変化している。

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ふるいを用いた粒度分析法における分析精度を, 分析誤差を求める作業を通じて検討した。検討用試料として用いたのは, 仙台平野の海浜の風成砂堆上の極めて狭い範囲内から採取した同一の粒度組成をもつと判断される砂質堆積物36試料であり, これらを同一の方法で分析し, 平均粒径, 淘汰度, 歪度の指標値を算出した。その結果, 各指標値において36個の試料の示す値に少なからずばらつきが認められ, それらをもとに粒度分析法のもつ分析誤差を検討した結果, 平均粒径については, 真の値と考えられる値の周囲に±0.06∅以内の誤差領域が, 淘汰度については同じく±0.03∅以内, 歪度については±0.21∅以内の誤差領域の存在が認められた。

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