【目的】 股関節疾患では，股関節外転筋筋力低下によるTrendelenburg跛行やそれに伴う日常生活活動能力低下がしばしば大きな問題となる．そのため股関節疾患に対するリハビリテーションでは，open kinetic chain（以下OKC）での外転反復運動や異常歩行を防ぐために歩行を前提としたclosed kinetic chain（以下CKC）での荷重負荷を伴う運動などが用いられている．しかし，OKCトレーニングは股関節外転筋に関してはオーバーロードの原則を満たすものの，特異性の原則を満たす運動ではない．そこで今回我々は，CKCでの股関節外転筋活動に焦点を当てた運動として，横歩きに着目し，股関節外転モーメントおよび中殿筋活動を，歩行と比較・検証したので報告する． 【方法】 対象は，整形外科的疾患・神経学的疾患の既往のない健常男性8名（年齢19.6±0.7歳，身長169.8±3.4cm，体重63.6±9.0kg）とした．被験者には本研究の趣旨を十分に説明し，参加への同意を得て行った．被験者は，床に記した50cm間隔の線を踏むようにさせ，裸足にて10mの歩行路を歩行した．歩行課題は，歩行と横歩きとし，歩行率はメトロノームにて110 steps/minに統一して各3回計測した．横歩きは，すべて左方向に行い，左右の下肢について検討した．関節モーメントは，三次元動作解析装置VICON　MX　（VICON社製）と3枚のフォースプレート（AMTI社製）を用いて測定した．筋活動は，表面筋電計TELEMYO2400TG2（NORAXON社製）を用いて，中殿筋・長内転筋について計測し，平均振幅の最大収縮時に対する割合を算出した． 【結果】 股関節外転モーメントは，歩行時に比べ横歩き時の方が左右ともに有意に低い値となった．中殿筋活動は，左右の立脚相・遊脚相ともに横歩き時で有意に高値を示した．また，長内転筋活動は左右の立脚相・遊脚相ともに，横歩き時に有意に低値を示した． 【考察】 歩行に比べ，横歩きの方が中殿筋活動は有意に高値を示し，股関節外転モーメントは有意に低値を示したことから，横歩きは股関節に対して低負荷で中殿筋筋力増強できる運動方法であると考えられた．また横歩きでは，左側が立脚相で内転運動となり，右側で外転運動となっていたことから，中殿筋の求心性収縮・遠心性収縮をより意識したトレーニングになると考えられた．今後は，より効果的な運動方法を探るために，歩行率を変え中殿筋活動・股関節外転モーメントはどのように変化するのか研究していきたい．

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【目的】高齢者では，歩行時の股関節伸展角度が減少し，それを補うための代償運動，筋活動パターンの変化が生じると報告されている．そこで我々は，股関節伸展制限が障害物跨ぎ動作に与える影響を運動学的に検討し，骨盤前傾角度増加，立脚側膝関節屈曲角度増加，遊脚側股関節屈曲角度増加によりToe Clearanceを確保していることを確認した．本研究では，運動力学的側面に着目し，股関節伸展制限が障害物跨ぎ動作時の立脚側関節モーメント・筋活動に与える影響について検討した．
【対象と方法】対象は同意の得られた健常な青年男性8名（平均年齢21±1歳）とした．被験者は，我々の作成した股関節伸展制限装具を着用し，裸足にて10mの歩行路を歩行した．跨ぎ動作は，歩行路の中央付近に設置した発砲スチロール製の障害物を跨がせ，平地歩行時（平地歩行），高さ2cmの障害物跨ぎ時（2cm跨ぎ），8cmの障害物跨ぎ時（8cm跨ぎ）の3種類の動作課題について，股関節伸展制限時（制限時）と制限を行わない時（非制限時）を各3回計測した．立脚側関節モーメントは，三次元動作解析装置 VICON MX （VICON社製）と3枚のフォースプレート（AMTI 社製）を用いて測定した．筋活動は，表面筋電計TELEMYO2400TG2（NORAXON社製）を用いて，立脚側大腿直筋・大腿二頭筋・大殿筋・中殿筋・脊柱起立筋・前脛骨筋・腓腹筋について計測し，立脚相平均振幅の最大収縮時に対する割合を算出した．
【結果】全ての動作課題において，非制限時と比較し制限時では，立脚初期の股関節伸展モーメント・立脚中期から後期にかけての膝関節伸展モーメントが有意に増加した．動作課題による比較では，平地歩行と2cm跨ぎ・8cm跨ぎの間に有意な差は認められなかった．筋活動は全ての動作課題において，非制限時と比較し制限時で大腿直筋・大殿筋・脊柱起立筋が有意に増加したが，腓腹筋は有意に減少した．8cm跨ぎでは，非制限時と比較し制限時で中殿筋が有意に増加した．動作課題による比較は，平地歩行と比較し非制限時に8cm跨ぎで大腿直筋・大腿二頭筋・中殿筋・前脛骨筋が有意に増加し，制限時では中殿筋が有意に増加した．
【考察】股関節伸展制限により，障害物跨ぎ動作において股関節・膝関節屈曲角度の増加が起こる．その結果，立脚側の股関節・膝関節伸展モーメントが増加し，同時に立脚側股関節伸展筋である大殿筋，膝関節伸展筋である大腿直筋の筋活動が増加したと考えられる．また遊脚側股関節屈曲角度の増加が起こることから,立脚側下肢の高い支持性が求められる．その結果，跨ぎ動作時には中殿筋の活動が増加したと考える．以上のことから，股関節伸展制限を有する者では制限の無い者と比較し，障害物跨ぎ動作時に大きな股関節・膝関節伸展筋，中殿筋の活動が必要であることが確認された．

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【目的】大高らによると，本邦における要介護状態に陥る原因は,脳血管障害（27.7％），高齢による衰弱（16.1％），転倒・骨折（11.8％）であり，転倒・骨折の予防は重要な課題である．また転倒発生に関与する要因には,身体機能に関係する内的要因と環境など外部の条件に関連する外的要因がある．南角は，高齢者の身体機能低下による動作の特徴として歩行時の股関節伸展角度の減少を報告している．しかし、転倒の外的要因である敷居などの障害物を跨ぐ動作に対する股関節伸展角度減少の影響については十分に検討されていない．本研究の目的は，股関節伸展角度の制限が障害物跨ぎ動作に与える影響について検討することである．
【方法】同意の得られた健常な青年男性8名（平均年齢21±1歳）を対象とし,我々の作成した股関節伸展制限装具を着用させた．その後，立位における股関節屈曲伸展の自動運動可動域の計測を行った後，裸足にて10m歩行路を歩行させ，歩行路の中央付近に設置した発砲スチロール製の障害物跨ぎ動作を計測した. 平地歩行時（平地歩行），2cmの障害物跨ぎ時（2cm跨ぎ），8cmの障害物跨ぎ時（8cm跨ぎ）の3種類の動作課題について，制限時と非制限時で各3回計測し比較した．計測には三次元動作解析装置VICON MX（VICON社製）を用い，関節角度・Toe Clearance（TC）を算出した．
【結果】立位での股関節屈曲伸展可動域は，伸展が非制限時4.7°から制限時 －11.9°と有意に減少したが，屈曲には有意な差は認められなかった．跨ぎ動作では，各動作課題において非制限時と比較し制限時では障害物を跨ぐ際の立脚側股関節伸展角度が有意に減少し，膝関節屈曲角度が有意に増加したが，遊脚側では股関節屈曲角度が有意に増加した．また制限時には，骨盤前傾角度が有意に増加した．一方，平地歩行に比べ，2cm跨ぎ，8cm跨ぎでは，遊脚側で制限時・非制限時の両条件ともに障害物の高さが高くなるに連れて障害物を跨ぐ際の股関節屈曲角度・膝関節屈曲角度が有意に増加した．TCは，制限時と非制限時の間に有意な差は認められなかった．しかし，平地歩行と比較し，2cm跨ぎ・8cm跨ぎでTCは有意に増加していた．
【考察】障害物の高さが高くなるに連れて遊脚側股関節屈曲・膝関節屈曲角度を増加させることで，TCを保つことが確認された．これは，股関節伸展制限（股関節屈曲拘縮）が生じると立位姿勢を保持するため骨盤の前傾角度，立脚側膝関節の屈曲角度が増加する．そのため，障害物を跨ぐ際に必要となる足部挙上を遊脚側股関節・膝関節の屈曲増加により代償したと考えられた．
【まとめ】健常青年では，一時的な股関節伸展制限に対し骨盤前傾，遊脚側股関節屈曲，立脚側膝関節屈曲で代償することで，障害物跨ぎ動作に適応する能力を有することが確認された．

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【目的】下肢関節疾患を有した患者，特に高齢者の場合に受傷後の臥床が原因で寝たきりに至る例が多く，早期離床を目指すリハビリテーションが非常に重要となる．その中でも椅子からの立ち上がり動作は，歩行や移乗動作に結びつく不可欠な動作であるため，下肢筋力トレーニングとして一般的に用いられている．しかし，その方法の違いによる下肢関節への運動効果についての検証は充分に行われていない．本研究の目的は，体幹前傾角度の違いによる立ち上がり動作時の下肢関節負荷量の変化について検討することである．
【方法】対象は，研究についての説明を理解し，同意の得られた健常青年男性8名（22±１歳）とした．立ち上がり時の最大体幹前傾角度を前傾20°，前傾30°，前傾40°，前傾50°，前傾60°に設定した動作と，前傾角度を規定しない動作（free）を行い，床反力計（AMTI社製）及び三次元動作解析システム（バイコン社製，vicon Mx）を用いて身体運動を計測し，下肢関節角度，下肢関節モーメント，胸郭部前傾角度，床反力作用点（Center Of Pressure：COP）移動距離を算出した．最大前傾角度を規定した立ち上がり動作では，規定した角度まで体幹を前傾した時点で前方に挙上した両上肢指先に接するように，大転子の高さに設定した平行棒を被験者の前方に設置し，指先が接してから離殿するように動作を行わせた．
【結果】各施行において，胸郭部の前傾は体幹前傾角度の増加によって有意に増加したが，股関節・膝関節・足関節角度には有意な差は認められなかった．COPは，最大体幹前傾角度の増加に伴い前方方向への移動量が有意に増加し，股関節伸展モーメント，足関節背屈モーメントは有意に増加した．また，前傾20°，前傾30°では膝関節モーメントの占める割合が高く，前傾40°，前傾50°，前傾60°では股関節モーメントの占める割合が高くなることが示された．
【考察】体幹前傾角度の増加に伴う各関節モーメントの変化は，COPが前方へ移動したことにより，股・足関節のモーメントアームが長くなり，膝関節のモーメントアームが短くなったためであると考えられた．以上より，理学療法の現場において，様々な障害を理由に立ち上がり動作が困難となった患者に対し，動作獲得を目指す場合の指導や特定の下肢筋力増強訓練として立ち上がり動作を行う場合に，体幹前傾角度を規定して行うことが個々の患者に対して応用の利く理学療法の一つの手段になりえると考えられた．
【まとめ】体幹前傾角度を規定して行うことは特定の関節への負担を増減させることができ，立ち上がり動作の獲得，下肢筋力増強訓練の指導方法の一つとして有効であると考えられた．

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【はじめに】
　前十字靭帯(ACL)損傷はスポーツの場面で多く見られる．ACL損傷はバスケットボール選手などで，女性に多く発生し，着地時のknee-in toe-outが最も多い危険因子とされる．再建術が確立し，理学療法が進歩しても損傷の予防が重要であり，動作時の受傷要因を特定することが求められる．また，knee-inが危険因子であるとされるが，日本人女性には膝内反が多いことは注目すべき点である．そこで今回，女性を対象に下肢の静的アライメントから，膝外反群，中間群，内反群にわけ，下肢アライメントの違いがACL損傷の受傷因子に及ぼす影響を調べるために，片脚降下着地時の運動学的データの違いを調べた．
【対象と方法】
　対象は，85名の女性からスクリーニングにより膝内外反を評価し，膝外反群，中間群，内反群にそれぞれ7名ずつを選出した．各対象は高さ45cmの台に非利き脚で片脚立ちとなり，同側下肢で床反力計上に降下着地し，そのまま片脚立ちとなった．以上の動作を3台のカメラ(PHOTRON社)を用いて撮影し，3次元解析ソフト(DKH社)を用いて動作解析を行った．そして，着地後の最大knee-in量（180－前額面での大腿骨と脛骨のなす角度），最大下腿回旋角度，着地時からの変化量を求めた．また着地下肢の大腿四頭筋，ハムストリングス，中殿筋から筋電図を導出した．筋電図データは着地後50ms間と最大knee-in前50ms間で二乗平均平方根(RMS)を算出し，最大等尺性収縮時のRMSで正規化した．
【結果と考察】
　接地時から最大knee-inまでのknee-inの変化量が外反群よりも内反群で(p<0.01)，外反群よりも中間群で(p<0.05)有意に大きかった．下腿回旋角度は全群で接地後下腿外旋位から下腿内旋位に変化したが，群間で有意差は認められなかった．筋活動では外反群の最大knee-in前50ms間の大腿四頭筋のRMSが内反群よりも有意に大きかった(p<0.05)．また，接地時の下腿外旋角度と接地時のknee-in量の間に有意な相関（r=0.49，p<0.05）がみられた．knee-in量と筋活動の間には相関は認められなかった．
　今回の研究では，静的アライメントの違いによりknee-in量や大腿四頭筋の活動量に違いがみられ，静的アライメントもACL損傷の危険因子として考えられた．また，今回，接地時の下腿外旋角度と接地時のknee-in量に相関がみられたことから，下腿回旋とknee-inとは運動連鎖であり，knee-inあるいは下腿回旋どちらかを制御することでknee-in toe-outを制御できると考えられた．

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【目的】 　下肢周径囲測定の目的には筋肥大や筋萎縮の評価、浮腫の評価などがある。特に、筋肥大による周径囲の変動幅は短期間では小さく、周径囲測定の高い再現性が必要不可欠である。しかし、予備的研究では同一部位の測定を指示した際にも検者によって3cm程度の誤差が発生してしまう場合があることが判明した。誤差を生む要因としては、測定部位の決定能力の違い、測定値を読み取るときの巻尺の締める強度の違い、下肢の長軸に対する巻尺を巻きつける角度の違い、被検者と検者の測定肢位の違いなどが考えられ、この中で特に大きく影響を及ぼすと考えられたのが、測定部位の決定能力である。本研究の目的は検者にあらかじめ測定部位の決定方法に関して個別指導し、方法を統一した条件下での下肢周径囲測定の個人内再現性と個人間再現性を検討することである。 【方法】 　被験者は7名（男性3名、女性4名）で、平均年齢26.0±5.0歳、平均身長167.0±9.1cm、平均体重58.5±10.1kgであった。被験者には本研究の目的と方法について説明し、参加の同意を得た。検者は当院リハビリテーション科の理学療法士10名で、平均経験年数は7.8±6.5年（0年から22年）であった。測定部位の決定方法や、測定値を読み取る際の巻尺の締める強度、下肢の長軸に対する巻尺の角度、被検者と検者の測定肢位を事前に指導し、統一した。特に、大きく影響を及ぼすと考えた測定部位の決定方法については個別に実技指導した。
検者全員が同一の巻尺を使用し、測定順序はランダムとした。測定肢は左下肢とし、測定肢位は仰臥位で左下腿を検者の左大腿に載せ、左膝関節伸展0度とした。測定部位は膝蓋骨上縁から近位に10cmと腓骨頭下縁から遠位に7cmの2箇所とした。
1回目の測定から6日間の間隔をあけて2回目の測定を実施した。
測定値より、級内相関係数（ICC）を算出し、個人内再現性と個人間再現性を検討した。 【結果】 　個人内再現性において大腿周径囲でICCは0.83から0.99であり、標準誤差は0.54cmから0.64cmであった。下腿周径囲でICCは0.91から0.99であり、標準誤差は0.37cmから0.46cmであった。 個人間再現性において大腿周径囲で1回目ICCは0.92、2回目0.92で、標準誤差は1回目0.25cm、2回目0.27cmであった。下腿周径囲で1回目ICCは0.93、2回目0.93で、標準誤差は1回目0.18cm、2回目0.16cmであった。 【考察】 　個人内再現性においては大腿周径囲測定時と下腿周径囲測定時ともにICCは0.8以上で、桑原らの基準では良好、個人間再現性において大腿周径囲測定時と下腿周径囲測定時ともにICCは0.9以上で、優秀という結果であった。今回のように測定部位の決定方法、特に膝蓋骨上縁や腓骨頭下縁の触診法を統一することで、高い再現性が得られ、臨床において信頼に足るデータを得られることが解かった。

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【はじめに】理学療法評価では，運動生理学的変化を指標にした評価が重要であるとされ，筋電図による電気生理学的所見による機能的な評価が実施されている．動作に関与する筋放電量の変化，活動電位が現れるまでの潜時（以下Latency）などがそれらに挙げられる．特に反応時間においては，外傷や固定による関節の不動化により，関節内外情報の質的・量的な低下を引き起こし，その結果として筋の制御による反応時間遅延が発生するとされる．そこで本研究においては運動生理学的変化の一端を担う末梢過程での評価として，単一筋線維筋電図（Single Fiber Electromyography以下SFEMG）を用いて刺激電位から活動電位が現れるまでのLatencyと，そこから算出したMuscle Fiber Conduction Velocity（以下MFCV）の測定，さらに筋線維径を観察することにより，不動に伴う廃用性筋萎縮後の変化，ならびに持続伸張運動における各々の影響について検討した．
MFCVは神経筋接合部に生じた活動電位が筋線維両末端方向に伝播する速さで，筋線維膜の電気的興奮性を反映するものである．MFCVは，筋線維の機能面での評価に位置づけられ，筋線維径に相関することが報告されている．臨床的には筋萎縮性の諸疾患で伝導速度が低下することが知られており，さらにMFCVの測定により筋力増大の可能性の指標となるという報告がなされている．
【方法】8週齢のWistar系雄ラット30匹を無処置の対照群5匹と膝関節を4週間内固定し拘縮モデルを作製する実験群25匹に分け，さらに実験群は，4週間の不動直後にデータを測定した廃用群，不動後4週ならびに8週間の通常飼育後にデータを測定した4NS群，8NS群，不動後通常飼育に加え75秒間の持続的伸張運動を4週ならびに8週間実施した後にデータを測定した4S群，8S群の5群に分けた．各期間終了後，SFEMGによりLatencyの測定とMFCVを算出した．筋線維径は，顕微鏡用デジタルカメラを用いて，100倍率にて全視野に至るまで撮影した後，中央部から隣接する筋線維を画像解析ソフトにて100本計測し，それらの平均値を測定値とした．
【結果】LatencyとMFCV，さらに筋線維径は共に，不動後の持続伸張運動により，8NS群より8S群が有意に高値を認めた． 【考察】今回の研究で，不動に伴う廃用性筋萎縮後の持続伸張運動により，LatencyとMFCV，さらに筋線維径は共に有意な改善を認め，その回復過程も緒家らの報告と同様に相関しており，廃用性筋萎縮後の持続伸張運動が潜時や筋線維伝導速度といった筋機能面の改善と筋線維径の改善に効果的であることが示された．しかし，それらの変化率はC群の8割程度であり，完全回復には至っていない．その事から，8週間の持続伸張運動のみでは，筋線維径ならびに筋出力増大の余地を有している事が示唆された．

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【目的】Functional reach test（以下FRT）は動的なバランス能力を測定する方法であり，簡便で定量的な計測が可能なことからも，バランス評価や転倒予測の指標として広く受け入れられている．ただ，このFRT距離が，実際の姿勢制御とどのように結びついているかについては，いまだ明らかではない．そこで本研究では，FRTにおけるリーチ動作の運動学的変数，運動力学的変数を測定し，その動作の特徴を抽出すること．またその他の身体機能がこの動作にどのように寄与しているかを明らかにすることを目的とした．
【方法】対象は，健常成人9名，（男性5名，女性4名）平均年齢25.4±3.9歳であった．計測には，三次元動作解析装置（VICON-MX)と床反力計（AMTI社製）を使用し，運動課題は１．最大限前方に体重移動する動作，2．最大限後方に体重移動する動作，3．10cmのFRT，4．20cmのFRT，5．30cmのFRT，6．最大のFRTの動作とした．課題遂行の順序はランダムとし，１試行ずつ行った．測定項目としては，体幹・下肢の関節角度，関節モーメント，床反力，足圧中心，身体重心の他，最大FRT距離，体幹屈曲伸展筋力，足趾把持筋力，座位体前屈距離を選択した．Viconによる足，膝関節の関節角度は静止立位を基準とした0度補正を行なった．運動学的，運動力学的変数は，各動作の静止位置での5秒の中の安定した1秒間をデータとし平均値を求めた．関節角度および関節モーメントへのFRT距離の影響をみるため，FRT距離を要因とする一元配置分散分析を行った．また，FRT距離の条件ごとで，股関節屈曲角度と足関節底屈角度間の相関分析を行った．
【結果】最大FRT距離の平均値は39.0±4.2cmであった．分散分析の結果，全ての条件で距離の違いによる主効果を認めた．相関分析の結果， 最大FRT距離と10cmFRTの体幹屈曲角度の間には有意な相関が認められた（r=0.701，p<0.05）が，最大FRT距離と最大体幹屈曲角度の間には有意な相関は認められなかった．各FRT距離での股関節屈曲角度と足関節底屈角度の角度間の相関は，短い距離では相関係数が高い傾向が認められたが，距離が伸びるにつれて相関係数が低くなる傾向が認められた．
【考察】各体幹屈曲角度と最大FRT距離の関係から，FRT距離の大きいものほど短いFRT距離の間は，体幹をそれほど使わずに足関節を中心とした姿勢制御でFRT動作が可能であると考えられる．逆にFRT距離が小さいものは，最初から体幹を利用し股関節を中心とした姿勢制御でFRT動作を行っているものと考えられる．さらに，股関節と足関節の関係からFRT距離が短い間は，股関節屈曲と足関節底屈が相互作用しながら協調して動作を遂行しているが，最大FRT距離に近づくにつれてこの協調による制御とは別の要因があることが示唆された．

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【はじめに】
　弾性緊縛帯等による圧迫を用いた歩行練習は臨床的によく用いられ、その多様な効果が種々の疾患で報告されている。その中でも圧迫による筋出力への影響については静的筋力の改善を認めたとする報告は散見するものの歩行中の動的な筋モーメントに与える影響を報告したものは我々の知る限りでは存在しない。本研究では一定圧に設定した大腿部圧迫が歩行中の関節モーメントにどのような影響を及ぼすかを検討した。
【対象】
　被験者は下肢関節に整形外科的疾患の既往が無い若年健常者6例（男性4名、女性2名　年齢26.0±3.5歳、身長１66.5±10.5cm、体重57.1±13.2kg）とした。被験者には、実験の内容および目的を十分に説明し、承諾を得た。
【方法】
　股関節90°、膝関節90°の端座位において、右大腿遠位部に血圧測定用マンシェットを巻き、固定した。マンシェットに圧を加え設定した圧の強さまで達した時点で、チューブに止血用クリップで固定した。圧の強さは「圧なし」、「30mmHg」および「50mmHg」の3段階に設定し、各圧迫力において歩行解析を行った。圧設定はランダムに行い、各試行間に十分休息を行った。 歩行解析には4枚の床反力計と6台のカメラを同期した3次元動作解析装置VICON 370を用いた。赤外線反射マーカー部位は仙骨部（両上後腸骨棘中央）、両足の上前腸骨棘、大腿外側上1/3部、膝関節裂隙、下腿外側中央部、外果、第2中足骨頭の皮膚上に貼付した。歩行は、裸足にて個々の快適な速度とした。解析にはVicon Clinical Managerを用いて、歩行速度、下肢矢状面の関節角度と関節モーメント、および前額面膝関節モーメントを算出した。各群間の比較はBonferroniテストを用い検討し、有意水準は5％とした。
【結果】
　歩行速度、下肢関節角度には各群に有意差を認めなかった。矢状面の関節モーメントにおいて股関節、膝関節、足関節のモーメントピーク値は有意差を認めなかったが、立脚初期における膝関節伸展モーメントピーク値は加圧条件に関わらず13％増加する傾向にあった。また、膝関節内転モーメントピーク値に関しても有意差を認めなかった。
【結論】
　我々の結果では大腿部の圧迫により、膝関節伸展モーメントが増加する傾向にあり、歩行時の大腿部圧迫は、膝関節伸展筋の活動を強調する可能性が考えられた。

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【はじめに】臨床で通常行われる歩行分析は，視診により歩容を観察し，特定の異常歩行パターンに分類し，問題点を抽出する．しかしこの方法は，主観的で評価者の経験に影響を受け易く，評価尺度基準が曖昧であるため，信頼性の問題がある．
今回，視診により異常歩行パターンの重症度を段階づけする際の評価者間信頼性を検討した．
【方法】評価者は理学療法士10名(経験年数11.0±7.2年)とした．評価者に片麻痺患者13名のトレッドミル歩行のビデオ画像を観察させ，分回しとクリアランス不良の異常歩行パターンの重症度を5段階に段階づけさせた．段階づけした結果の評価者間信頼性を検討するため，Cohenの一致係数(κ係数)を用いて，完全一致と，1段階のズレを半分一致として重みをつけたκ係数を算出した．また評価者を経験年数にて10年以上群6名と10年未満群4名の2群に分け，各々のκ係数を算出した．さらに評価者に対しアンケートを実施し，観察した歩行周期中における異常パターンの出現時期および身体部位について調査した．そして同一時期および部位を観察していた評価者間のκ係数を算出した．
【結果】分回しの一致率はκ=0.23，重み付きκ=0.38，クリアランス不良の一致率はκ=0.09，重み付きκ=0.13であった．10年以上群の一致率は，分回しは重み付きκ=0.25，クリアランス不良は重み付きκ=0.13，10年未満群の一致率は，分回しは重み付きκ=0.58，クリアランス不良は重み付きκ=0.12であった．アンケートの回答は9名から得られた．分回しの観察時期の回答は，遊脚全期が5名，遊脚初期から中期が3名，遊脚中期が1名であった．身体部位の回答は，ほぼ全員が股関節と足部であった．同一時期を観察していた評価者間の重み付きκ係数は，遊脚全期では0.31，遊脚初期から中期では0.32であった．クリアランス不良の観察時期の回答は，遊脚初期から中期が3名，遊脚全期が2名，遊脚後期が1名，立脚後期が3名であった．身体部位の回答は，全員が足部であった．同一の時期を観察していた評価者間の重み付きκ係数は，遊脚初期から中期では0.03，遊脚全期では0.21，立脚後期では0.12であった．
【考察】本実験より，視診による歩行分析の評価者間信頼性は低いことが明らかとなった．アンケート結果より，各評価者が異常歩行を判定している歩行周期中の時期が異なっていたことが確認されたが，ほぼ同一の時期および部位を観察していた評価者間の一致率も低い結果であった．従って今回の評価の信頼性が低かった原因は，各評価者の観察ポイントの違いに加えて主観的尺度が異なっていたためだと考えられた．今後，各評価者の主観的尺度を定義して標準化するとともに，量的目安を設け半定量的指標にする必要性があるだろう．

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【はじめに】
先天性軟骨無形成症は,頭部・体幹に対して四肢長が短く,通常の身体バランスの取り方とは異なる方法で動作を行っている．したがって新たな動作獲得には,それを考慮した指導が必要である．また脊髄損傷では,感覚障害により局所の圧迫が生じても感知できないことや運動障害により筋肉などの皮下組織が減少し,骨突出部分が多くなるため褥瘡を生じやすい．したがって褥瘡を発生させないためには,プッシュアップによる局所の積極的な除圧が重要となってくる．今回,先天性軟骨無形成症で対麻痺を呈した症例の褥瘡再発予防のための理学療法を経験したので報告する．
【症例】
40歳,男性．先天性軟骨無形成症があり,平成8年に脊柱管狭窄症の診断を受けた．平成10年8月に急激に麻痺が進行し,対麻痺（第3腰髄節レベル残存）を呈した．当院にて訓練後,ＡＤＬ自立して自宅退院した．退院後,近医に受診していたが,複数回褥瘡の再発・治療を繰り返しており,平成18年12月末より右坐骨褥瘡部の感染により高熱続いた．近医にて切開排膿され,創部より浸出液が多量にあった．近医にて入院すすめられ,平成19年1月初めに当院受診,1月15日に入院となった．
【経過】
入院4日後から病棟リハビリ開始し,上肢筋力訓練や下肢可動域訓練を開始した．1月22日に右坐骨褥瘡に対しデブリードメントと縫縮術を施行された．術翌日より訓練再開し,上肢筋力訓練や自宅・職場での生活状況などの情報収集を行った．術後3週間で全抜糸され,経過良好だった為,術後4週間でベッド上座位が1回30分間,1日3回開始された．座位での創の離開などがみられなかったため,術後5週間で車椅子座位が開始された．術後6週目より出棟リハビリ開始され,プッシュアップ・ベット移乗訓練や除圧動作指導とともにトイレ移乗などの検討も十分に行い,術後11週目で退院となった．
【考察】
症例は,先天性軟骨無形成症で四肢長が頭部・体幹に対して短いため,通常のプッシュアップ動作に比べ体幹をより前傾することが必要であり,したがって移乗能力をできるだけ低下させないよう上肢筋力訓練は術前・術直後からの関わりが必要であった．また褥瘡再発防止のため,できるかぎり発生要因を取り除く必要があり,早い時期から情報収集を行った．その結果症例の褥瘡発生の原因は,職場のトイレ移乗の際に剪弾力が加わったためと考えられ,またその後除圧動作が徹底されていなかったことが褥瘡を悪化させたと考えられた．まず,排尿方法を検討し,剪弾力が加わる機会を減らすため便座に移乗する方法から車いす上で導尿を行う方法に変更した．次に,除圧動作方法は,ベッド上・車いす上の2つの場合で検討し,ベッド上では通常行う柵を使用する方法は困難なため,マット上に手をついて行う方法とした．また車いす上ではアームレストを使用してやや前方に体幹を倒す方法やベッド柵や手すりに体重を預けて除圧する方法などを指導した．
【まとめ】
症例は先天性軟骨無形成症であったため,症例にあわせた除圧動作の検討・指導を行った．褥瘡再発防止のため,今後も生活様式など再評価・検討が必要と思われる．

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【はじめに】
脳卒中患者において短下肢装具（以下，AFO）は歩行能力や立位バランス向上によく用いられる．今までAFOの効果を検討した報告では，歩行を指標にしているものが多く，立位を指標にしたものは少ない．そこで我々は当院に入院した脳卒中患者に対してAFOの効果を立位バランスにて検討したので報告する．
【対象】
当院に入院し，歩行訓練にてAFOを使用しており，AFO装着時と裸足時ともに上肢支持なしで1分間の静止立位が可能であった初発脳卒中片麻痺患者9名とした．年齢は55.1±7.9歳，性別は男性8名，女性1名，障害側は右片麻痺6名，左片麻痺3名，診断名は脳出血7名，脳梗塞2名，発症から計測までの期間は69.9±33.6日であった．下肢Br．stageの中央値は4，SIAS下肢深部覚の中央値は2，FIM運動項目合計点は64.6±14.7点，FIM認知項目合計点は29.9±6.2点であった．使用装具は調整機能付き後方平板支柱型短下肢装具（TAPS）7名，金属支柱付き短下肢装具2名であった．
【方法】
計測機器は酒井医療社製Active Balancerを用いた．前方2mの固指標を注視させ，上肢を下垂した状態で60秒間立位をとり，足圧中心（COP）の総軌跡長，外周面積を計測した．計測手順はまずAFO装着時を計測し，次に裸足時を計測した．これを開眼と閉眼にて行い，計4回の施行を行った．そして開眼，閉眼それぞれのAFO装着時の総軌跡長，外周面積と裸足時の総軌跡長，外周面積を比較した．統計処理にはWilcoxon符号付き順位和検定を用い，5%未満を有意水準とした．
【結果および考察】
開眼での総軌跡長はAFO装着時に170.8±78.0cmであり，裸足時に195.5±96.3cmであった（p=0.17）．外周面積はAFO装着時に7.9±7.3cm²であり，裸足時に9.4±5.6cm²であった（p=0.31）．開眼では総軌跡長，外周面積ともに有意差を認めなかったが裸足時に比べAFO装着時では平均値が減少していた．閉眼での総軌跡長はAFO装着時に236.0±112.3cmであり，裸足時に289.7±165.6cmであった（p<0.05）．外周面積はAFO装着時に12.6±10.2cm²であり，裸足時に17.5±11.6cm²であった（p<0.05）．閉眼では総軌跡長，外周面積ともに裸足時に比べAFO装着時では有意に減少していた．これは体性感覚が低下し，視覚優位に姿勢制御を行っている脳卒中患者にとって閉眼のような不安定な状態ではAFOの効果がみられやすいと考えられた．今回の結果から開眼時では有意差を認めなかったが，AFO装着による立位バランスの向上がみられた．これはAFOが麻痺側足部を固定し，関節の自由度を制約したことにより安定性が増したことが考えられた．今後は症例を増やし，再検討をすると同時に症例別や装具別での傾向の違いにも注目していきたい．

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【目的】
脳卒中患者の立位バランス機能は，転倒を回避し，動作を円滑に遂行させるための重要な要素であると考えられる．近年，脳卒中患者の立位バランス機能に関する研究は多く見られるが，回復過程にある脳卒中患者の立位バランス機能とADLとの関係を検討したものは少ない．そこで我々は，回復期脳卒中患者における立位バランス機能とADLとの関係を検討したので報告する．
【対象】
当院の回復期リハビリテーション病棟に入院し，静止立位が1分間保持可能な初発脳卒中患者24名(年齢63.5±11.7歳，発症から当院入院までの期間25.3±7.9日，男性13名，女性11名，脳出血16名，脳梗塞8名，右片麻痺16名，左片麻痺8名，入院時下肢Brunnstrom stageの中央値stage4)とした．
【方法】
計測にはActive Balancer(酒井医療社製)を用い，前方2mの視線の高さに設置した直径5cmのマーカーを注視した上肢支持なしの自然静止立位をサンプリング周波数20Hz にて1分間計測した．計測は2回行い, 1回目は重心動揺軌跡を, 2回目は1分間の平均麻痺側荷重量を計測した. 計測時期は，当院入院より2週時(以下，2w)と6週時(以下，6w)とした．装具の使用は認め，計測時期に訓練で使用しているものを計測でも使用した．両足部の位置は, 2wに記録し，6wも同じ位置で行った．検討項目は，総軌跡長と麻痺側荷重率(平均麻痺側荷重量／体重×100)の2wから6wにおける経時的変化, 総軌跡長とFunctional Independence Measure運動項目合計点(以下，FIM-M)との関係，麻痺側荷重率とFIM-Mとの関係とし，それぞれ比較検討を行った．
【結果および考察】
総軌跡長は2wで150±58cm，6wで129±51cmと，2wから6wにかけて有意(p<0.01)に減少し，立位での安定性の向上が認められた．麻痺側荷重率は2wで37.0±12.8%，6wで37.8±12.3%と大きな変化は認められなかった．しかし，2wに麻痺側荷重率が40%未満の低い層においては，6wに麻痺側荷重率が高くなる症例が多い傾向にあった．対象のFIM-Mは2wで63.9±12.1点，6wで79.4±6.6点であった．総軌跡長とFIM-Mとの相関は，2wで相関係数(以下，R)が-0.49(p<0.05)，6wでR=-0.67(p<0.01)と，2w，6wともに有意な相関を認めた．これより，装具の使用や感覚障害などの諸因子の影響が個々にありながらも，静止立位にて重心位置を制御できる症例ほどADL能力が高いことが確認された．麻痺側荷重率とFIM-Mとの相関は，2wでR=0.59(p<0.01)，6wでR=0.72(p<0.01)と，2w，6wともに有意な相関を認めた．これより，麻痺側荷重率はADLに影響を及ぼす指標の1つである可能性が示された．今後は，総軌跡長や麻痺側荷重率など，立位バランス機能の変化に影響を与える因子や麻痺側荷重訓練などの治療的介入の効果を検討していきたい．

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【はじめに】 　脊髄損傷のリハビリテーションは,両上肢にてプッシュアップ動作を行いベッドと車いすの移乗動作や車いす駆動動作等を行っていく.しかし,今回,脊髄損傷と脳出血を同時に発症し三肢麻痺を呈した症例を経験し,左右の上肢機能の差を上肢装具や動作パターン等の工夫によってADL動作が自立し,自宅退院できた症例を経験したので報告する.尚,症例報告にあたり,ご本人,ご家族に十分に説明し同意を得ている.
【症例提示】 　19歳男性　左利き　＜診断名＞第6・7胸椎破裂骨折,外傷性脊髄損傷,右脳出血　＜現病歴＞バイク運転中に単独事故にて転倒し,受傷する.受傷後2ヶ月で当院にリハビリ目的で転院となる.
【理学所見（初期）】 　AISAインピアメントスケールA,神経損傷高位（感覚　右Th4 左Th4 運動　右Th1左不明）,部分的神経機能残存域（感覚 右Th7左Th6 運動 右Th1 左不明）,Bruunstrom　recovery stage 左　上肢_III_,手指_III_であった.右上肢の筋力はMMTで5レベルあり,起居動作は全て全介助で車いす坐位も非実施であった.
【理学療法経過】 　受傷より8週目に当院へ転院.11週で寝返りが自立,13週で上肢装具作成,15週で起き上がり・長座位・院内車いす駆動（両手駆動）が自立,移乗訓練（横乗り）を開始する.26週でベッドと車いすの移乗動作が監視レベルになり,この時期より自動車移乗訓練開始する.約40週で自動車への移乗動作が自立した.また,キャスター上げ・スロープ・5cmの段差越えも片手駆動車いす・両手駆動車いすとも自立した.
【考察】 　三肢麻痺での問題点は,車いす駆動と起居動作の方法をどんなパターンで行うかについてであった.1台目の車いすは片手駆動式の車いすを処方した.これは屋内・屋外の駆動とも片手駆動車いすのほうが実用的なため選択した.2台目の車いすは車への積み込みを考え両手駆動タイプにした.
　また,起居動作も寝返りや起き上がりは右上肢のみで片麻痺様のパターンを用いれば可能になった.しかし,プッシュアップ動作が上手くできず,移乗動作について麻痺している左上肢を使用しない一肢のみのパターンか,左上肢を使用した両上肢のパターンを選択するか悩んだ.症例も左上肢を使用することを望んでいたため,両上肢を使用するパターンを選択したが左右のアンバランスと共同運動パターンが邪魔をして動作が獲得できなかった.そこで,左上肢に肘の固定,解除が自分でコントロールでき,手関節を背屈位で固定ができる装具を作成,訓練をおこなった.上肢装具の使用により肘折れや手関節の固定を意識せずに肩の動きに集中でき,筋力をプッシュアップ力に上手く変換することができプッシュアップが可能になった.また,肘・手関節を固定することで肩周囲の筋力の増強も行いやすかった.装具自体は,2ヶ月程度使用し,その後装具なしでも移乗動作が自立した.この装具の手関節部分は,両手車いす駆動時にも使用して有効であった.
【まとめ】 三肢麻痺でも,十分な一肢の筋力と動作パターンの工夫や方法によりADL動作が自立できることがわかった. 　 　 　 　 　

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【はじめに】
中等度の片麻痺を呈した回復期患者では，早期ADLの自立において非麻痺側肢に依存せざるをえない．今回，関節リウマチ（以下，RA）に脳梗塞を併発した症例を担当した．本症例は病前に比べて非麻痺側上肢の過剰使用となり，RAの増悪が懸念された．そこで，そのアプローチ方法を報告する．
【症例紹介】
症例は70歳代女性．現病歴は平成20年1月に脳梗塞（右放線冠に梗塞，左片麻痺）発症し，A病院入院．第1病日よりリハビリテーション（以下，リハ）開始．ADLは全介助．平成20年2月18日当院転院となり，リハを継続する．既往歴は平成11年にRAと診断される．当時のADLは自立していたが，加齢に伴って徐々に介助を要した．
【初期評価】
運動麻痺はBrunnstrom recovery stageで左上・下肢共に3，手指2．感覚は麻痺側中等度鈍麻であった．関節可動域に著明な制限は認めなかった．非麻痺側肢の筋力はMMT2～4レベル，握力は6kg．ADLはFunctional Independence Measure（以下，FIM）58点で，食事動作は修正自立，それ以外は介助を要した．精神機能面は正常であった．
リウマチ評価はStinbrockerの分類stage2～3，class3で，左手関節に軽度尺側偏位を認めた．疼痛は10段階ペインスケールで両肩関節に朝起床時４，荷重時に左股関節と右膝・足関節に2～4程度であった．morning stiffnessは約3時間，薬物はステロイド薬と抗リウマチ薬を服用．ニードは独力でポータブルトイレへの移乗．
【治療プログラム・経過】
当院では当初，麻痺側の改善と全身状態の向上に主眼をおいたアプローチ（神経筋再教育・端座位保持練習・起立台での起立練習等）を週5回実施した．発症2ヶ月後においても麻痺側の改善は認めず，非麻痺側肢への過負荷を想定した手すりによる立位保持（短下肢装具装着），車椅子駆動や移乗動作練習等に変更した．発症3ヶ月後には便座での座位保持を獲得し，トイレのナースコール使用が可能となった．FIMは60点となり，移乗動作（ベット及びトイレ間）がFIM２から３点に改善し，一日の離床時間も約３時間延長した．なお，RAの増悪は認めなかった．
【考察】
症例のニード達成は，発症前の日常生活自立度の低さや麻痺の回復程度を鑑みると困難と判断した．そこで本症例が達成可能な目標(トイレでの移乗動作介助量の軽減と便座での座位保持獲得)を設定し，カンファレンスを通じて病棟スタッフと目標を共有化した．プログラムは非麻痺側肢を重視し，全身状態の活性化を図ったが，RAの関節保護という観点からみると，非麻痺側肢を最大限活用していくべきか，関節保護に留意した至適運動負荷の概念を優先すべきか，という判断に苦渋した．実際には前者を選択し，特に非麻痺側上肢は過負荷な状態であったが，結果として離床時間やADLは改善し，自発痛や血清学的検査でも著明な変化を認めなかった．従って，現実的にこれらのアプローチは効果的であったと考える．

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【目的】
近年，脳卒中患者に対するトレッドミル歩行訓練の効果は多数報告さているが，その速度設定については明確な基準がないのが現状である．通常，回復期の脳卒中患者は歩行能力改善に伴い歩行速度が速くなるが，歩容の問題を考慮に入れると，単にトレッドミル速度を速くして訓練を行うことが有効であるとは限らない．
そこで今回，回復期の脳卒中患者に対して，同一時期のトレッドミル歩行を段階的に速くしていき，速度増大に伴う歩幅と単脚支持割合の左右対称性を検討することで，有効なトレッドミル歩行速度を検討した．
【対象】
回復期リハビリテーション目的で当院へ入院した初発脳卒中片麻痺患者で入院2週後の時点で，手摺使用のトレッドミル歩行が監視で可能な21名(63.2±11.1歳)である．内訳は男性17名，女性4名，右麻痺12名，左麻痺9名である．Functional Independence Measure(FIM)歩行項目は，3点が1名，4点が8名，5点が12名である．発症からトレッドミル歩行計測までの平均期間は45.4±17.5日であった．なお，全例から本研究の同意を得た．
【方法】
平地快適歩行速度の70%，100%，130%の順に設定したトレッドミル歩行を，3次元動作解析装置(KinemaTracer，キッセイコムテック社)を用いてサンプリング周波数60Hzにて20秒間ずつ計測した．両側の歩幅と両側の単脚支持割合について平均値を算出し，健側を患側で除した値(以下，健患比)を評価し各速度間で比較検討した．装具は普段の訓練と同じものを使用した．統計にはKruskal-Wallis検定を用いた．
【結果】
全例の健患比の平均値は70%，100%，130%の順に，歩幅0.80±0.43，0.83±0.38，0.94±0.32．単脚支持割合0.78±0.16，0.82±0.17，0.88±0.22であり，各速度間で有意差は認めなかったが，いずれの健患比においても70%，100%，130%の順に1.0に近づく傾向にあった．歩幅健患比が1.0に最も近づく症例は，70%で5名，100%で5名，130%で11名であった．この時の平地快適歩行速度(km/h)は，0.76±0.24，1.66±0.38，1.91±0.75であり，70%と130%の間で有意差を認めた(p<0.05)．単脚支持割合の健患比が1.0に最も近づく症例は，70%で4名，100%で5名，130%で12名であった．この時の平地快適歩行速度(km/h)は，1.05±0.44，1.54±0.54，1.78±0.66であり，各速度間で有意差は認めなかった．
【考察】
トレッドミル速度130%において，歩幅と単脚支持割合の健患比が向上する症例は多く，高速トレッドミル歩行が歩容の左右対称性の改善につながる可能性が示唆された．しかし，70%の健患比が最も良い症例は平地快適歩行速度が遅い傾向にあったため, 今後，症例数を増やし，トレッドミル速度負荷を平地歩行速度別に詳細に検討していく必要がある. また, 速度負荷の段階を細分化して検証することで，100%以上の高速トレッドミル歩行が最も効果の得られる具体的な速度設定を明らかにしていきたい.

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【はじめに】
脳卒中患者の麻痺側足関節背屈に対する低周波電気刺激は痙縮抑制や筋再教育など，その有効性は多くの報告がある．しかし，麻痺回復期での検討は少なく運動麻痺改善のための有効な低周波電気刺激方法は明らかにされていない．そこで我々は当院回復期リハビリテーション病棟に入院中の脳卒中患者を対象に麻痺側足関節背屈への低周波電気刺激に合わせて背屈運動を随意的に行い，運動麻痺改善を試みたので報告する．
【対象】
初発脳卒中で，Stroke Impairment Assessment setの足関節運動機能（以下，SIAS-F）が3点以下，かつ指示理解良好な片麻痺患者29名のうち通常訓練に追加して麻痺側足関節背屈随意運動を同期させた低周波電気刺激療法を実施した10名(以下，刺激群)と通常訓練のみを行った19名(以下，対照群)の2群である．刺激群は男性6名，女性4名で，平均年齢61.5±12.0歳，右片麻痺6名，左片麻痺4名である．対照群は男性8名，女性11名で，平均年齢62.1±14.1歳，右片麻痺7名，左片麻痺12名である．発症から介入までの期間は，刺激群が65.3±16.1日，対照群が60.2±12.7日であった．なお，全例から本研究の同意を得た．
【方法】
両膝関節屈曲60°の椅子座位にて低周波電気刺激装置（表面電極，刺激強度：強縮もしくは許容最大上，刺激波形：50μsの矩形波，刺激周波数：40Hz，2秒刺激3秒休止）を用いて麻痺側前脛骨筋の運動点を刺激し背屈運動を出現させた．刺激・休止に合わせて両足関節の背屈随意運動も行い重度麻痺においても随意努力を指示した．運動時間は15分とし計7日間行った．刺激群では1日目の電気刺激開始直前(以下，開始時)と7日目の電気刺激試行直後(以下，終了時)および終了時から7日後(以下，最終評価時)の計3回，SIAS-Fとビデオ撮影による足関節背屈角度を評価した．対照群の評価は刺激群と同じタイミングで行った．
【結果】
SIAS-Fの改善は最終評価で刺激群が10名中3名（30%），対照群は19名中2名（11%）であった．刺激群のSIAS-Fの中央値は開始時が2点，終了時が3点，最終評価が3点であり，対照群は開始時，終了時，最終評価のいずれも1点で終了時に両群間で有意差が認められた(p>0.05)．背屈角度の平均変化量は，開始時から終了時までで刺激群が＋2.7°，対照群が＋0.5°，終了時から最終評価までは刺激群が－0.6°，対照群＋0.5°であった．
【考察】
今回の刺激群の効果は, 低周波電気刺激中に麻痺側背屈随意運動を同期することで多くの運動ニューロンが発火した可能性がある. ただし, 刺激群は対照群よりも通常訓練に追加して背屈随意運動を行っているため運動量増加による効果も考えられる. 今後は総背屈随意運動量を揃えて詳細に検討していく．

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【はじめに】 　今回，複数の内科疾患を伴い，体動時に血圧変動が大きく眩暈の出現を認め，安静臥床を強いられていた脳幹梗塞患者の治療経過中に，適切に運動療法を施行することで，糖尿病，血圧コントロールと共に症状改善，自宅復帰を達成した症例を経験したので報告する． 【対象】 　症例は63歳男性．既往歴に糖尿病，高血圧，高脂血症，椎骨脳底動脈循環不全，狭心症に対する冠動脈バイパス術，糖尿病壊疽による右足趾切断があった．前医では，脳幹梗塞発症後2ヶ月間，眩暈と血圧変動が体動及び立位時に誘発され，離床が進んでいない状況であり，転院後も積極的な立位歩行を行うことが出来なかった．
運動機能は右上下肢・体幹に失調を認めたが，運動麻痺は認めなかった．Berg Balance Scale(以下，BBS)は23/56点，Functional Independence Measure（以下，FIM）は95/126点であった．糖尿病コントロールはHbA1c8.5％と不良であった． 【治療経過】 　治療経過の指標として，糖尿病コントロールはHbA1c，循環反応は血圧，心拍数，自覚症状は，眩暈，疲労感，運動機能及び日常生活動作は，BBS，FIMを用いた．
理学療法は，バイタルサインのチェックなど十分なリスク管理の下に，筋力増強，リカンベントエルゴメーター，立位歩行訓練など動的な筋収縮を伴う運動を中心に行った．また眩暈や血圧変動などの症状出現を予防するため，急激な頭位変換や，起立矯正台などの筋収縮を伴わない静的な運動は避け，さらに腹腔・下肢への血液移動を軽減するため腹帯を装着して運動を行った．
転院4ヶ月後，糖尿病コントロールHbA1c5％となり改善傾向を認めた．体動による血圧変動は減少，眩暈症状も徐々に消失し，安静時心拍数約100拍/分から約85拍/分へと低下した．運動機能はBBS41/56点，日常生活はFIM108/126点と共に改善を認め，車いす中心の生活から，最終的には，歩行を移動手段とする生活にて，自宅退院を達成した． 【考察】 　本症例は，複数の内科疾患と長期臥床を強いられ，廃用症候群を合併していた．治療戦略としては，内科疾患を食事，薬物，運動を通してコントロールすると共に医師，病棟スタッフとの連携のもと臥床による廃用症候群からの脱却が重要となる．
一般に起立すると，重力により下肢へ体液が移動，下肢静脈還流量，心拍出量が減少し血圧低下が起きる．この血圧低下を圧受容器が感知し自律神経の制御により血圧が維持される．しかし，臥床により循環調節機能が適切に作動せず起立性低血圧を起こしやすいと報告されている．
したがって，複数の内科疾患を伴い，立位歩行に難渋する患者であっても抗重力位への姿勢変換，動的な筋収縮を伴う運動，腹帯使用など適切に行うことで，臥床による廃用症候群及び複数の内科疾患改善に貢献していくことが可能である．

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【目的】脳卒中患者の合併症として肩関節に生じる可動域（ROM）制限と疼痛がよく観察される。両者に関連のあることは報告されているが，多くは横断的調査であるためその因果関係に関する検討は十分でない。今回，縦断的調査により脳卒中患者の肩関節ROM制限と疼痛の因果関係について検討したので報告する。
【対象】平成17年5月1日～平成19年8月31日の期間に，初回の脳卒中を発症し，理学療法または作業療法を実施された患者429名のうち，当院（上記医療施設）または転院先の病院にて8週間の継続調査が可能で，除外基準（8週時点でJCS二・三桁，脳卒中の増悪・再発，発症前より肩関節障害あり）に該当しなかった103名（年齢：71±12歳，麻痺側：右54名，左49名）を対象とした。
【方法】以下の項目について脳卒中発症から8週間の調査を行った。1)肩関節屈曲・外旋ROM：麻痺側・非麻痺側の他動的ROM（外旋は上腕を体幹に接した肢位）とROM非麻痺側差（非麻痺側ROM－麻痺側ROM）。2)肩関節疼痛：麻痺側肩関節の屈曲・外旋他動運動時の疼痛の有無。
分析は2週ごとに行った。ROM制限が疼痛の原因に成り得るかを検討するため，2週までに疼痛が発生した者を除外し，2週のROM非麻痺側差をその後の疼痛発生なし群と発生あり群で比較した。次に疼痛がROM制限の原因に成り得るかを検討するため，全対象を疼痛発生状況から調査期間中疼痛なし（なし群），一時的に発生したが消失（一時的群），8週時点で疼痛あり（あり群）の3群に分類し，麻痺側ROMの経時的変化を比較した。
【結果】2週のROM非麻痺側差（中央値，単位：度）は，疼痛発生なし群：屈曲10，外旋10，発生あり群：屈曲18，外旋25であった。疼痛が発生した群では発生しなかった群に比べ，疼痛発生前の外旋ROMが有意に減少していた（屈曲p=0.056，外旋p=0.037）。
麻痺側ROMの経時的変化は，なし群では屈曲（2週-4週-6週-8週）145-145-145-145，外旋50-50-50-48と有意な変化を認めなかった（屈曲p=0.538，外旋p=0.463）。一時的群でも屈曲140-150-150-145，外旋45-50-50-50と有意な変化を認めなかった（屈曲p=0.243，外旋p=0.531）。一方，あり群では屈曲145-140-130-120，外旋45-45-35-28であり，有意にROMが減少した（屈曲p<0.001，外旋p=0.006）。
【考察】分析結果より，肩関節のROM制限と疼痛は互いに原因にも結果にも成り得る。これは，片麻痺といった一次的障害に加え，関節周囲組織の廃用性変化に伴いROMも制限され，ADL上などで肩関節への負荷を受けやすくなり疼痛を生じると考えられる。さらに，この疼痛がまたROMを制限するという関係が考えられる。過去の無作為化比較対照試験において，肩関節ROM制限を予防するためのポジショニングがROMや疼痛に対して明らかな効果を認めないことも，単に廃用によるROM制限のみが問題ではないためと推測され，両者の因果関係を考慮した上で介入する必要性があると考える。

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【はじめに】脳血管障害におけるリハビリテーション医療では、より早期からの訓練が求められているが、支柱付き長下肢装具（以下、長下肢装具）が早い段階から積極的に処方されることは少ない。今回、ひとつの長下肢装具で、長下肢装具と支柱付き短下肢装具（以下、短下肢装具）の使い分けを可能にするクイックディスコネクトの経験を得たので報告する。
【クイックディスコネクトとは】米国製のベッカー社が開発したもので金属製長下肢装具において大腿部につながる支柱と短下肢装具の支柱を連結するものである。クイックディスコネクトは長さ１２センチ、幅１．９センチ、厚さ０．５センチ、重さ４５グラムのプラスチックの部品と短い金属プレートから構成され、 金属プレートを挟み込むことによって２枚のプラスチックの部品を固定する。固定はプラスチック側に凹凸面があり、金属プレートをスライドさせることによって着脱を可能とする。
【症例紹介】症例は、約１年前に左被殻出血で右片麻痺となった女性であった。発症から３週間後、当院回復期に転院となった。初期時、障害は重度で体幹、右骨盤帯周囲の支持性も低く、立位時には足底接地困難で膝折れもみられた。その為、回復期入院５日後、連結としてクイックディスコネクトを用いた長下肢装具を採型した。訓練では長下肢装具にて立位、歩行訓練を行い、日常生活では短下肢装具にして移乗動作など積極的な病棟訓練を行った。装具完成から１ヶ月の経過では、長下肢装具とウォーカーケイン３動作そろい型、中等度介助にて可能。移乗動作では初期時FIM４点から５点、トイレ動作では３点から５点と改善した。装具完成から２ヶ月の経過では、長下肢装具とウォーカーケイン３動作そろい型、軽介助。移乗動作やトイレ動作はFIM５点と変化はなかったが、遠位見守りで可能。装具完成から３ヶ月の経過では、短下肢装具と４点杖にて３動作そろい型、見守り。移乗動作やトイレ動作ではFIM５点から６点に改善した。入院から約５ヶ月にて退院となり、屋内外歩行ではプラスチック型短下肢装具にて自立となった。FIMにおいても初期時５８点から退院時１０７点と改善した。
【考察】一般的に「長下肢装具は正常な歩行パターンを獲得できない、重い、膝ロックが難しい、着脱困難から実用的でない」と言われている。しかし、連結部分にこのクイックディスコネクトを使用することで、工具を使わず、約３０秒程度で短下肢装具から長下肢装具にまた、長下肢装具から短下肢装具に変更することが容易となり訓練での使用だけでなく、早期から生活の中で短下肢装具として有効な使い方ができるのではないかと思われる。今後は症例数を増やし検討を行っていきたい。

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【はじめに】前十字靱帯(以下ACL)損傷はスポーツ膝外傷の代表疾患であり、通常鏡視下再建術が行われるが、拘縮が起きることは少ないとされている。今回、ACL再建術後に膝関節伸展拘縮が生じ、鏡視下授動術を施行した1例を経験したため、若干の考察を加え報告する。【症例】30代の女性でレクレーションレベルでのバスケットボールをしている。平成18年11月初旬、試合中に膝を捻り受傷した。翌日に当院受診しMRIにて右膝ACL断裂と診断された。他院にて同年11月下旬にSTG法にて再建術施行された。しかし、屈曲が85°と著明な制限を認めたため、平成19年1月初旬に鏡視下授動術施行した。術中角度は130°であった。同年2月下旬より当院での運動療法開始となった。【評価】ROMは屈曲115°、伸展－15°であり、膝蓋骨の可動性は低下し、膝蓋骨低位も確認された。広筋群に萎縮を認め、収縮性は低下し、特に内側広筋で著明であった。また、内・外側膝蓋支帯の最大屈曲時の緊張は触診上左右差があり、特に内側の縦走線維の短縮、膨隆の欠如が著明であり、同部に引っ張られるような疼痛が出現した。膝蓋上嚢は伸展位で触診上滑りの低下が確認され、特に最大屈曲位では膝蓋上嚢の縁で著明であった。【治療】膝蓋上嚢は徒手的に剥離を行い、内・外側膝蓋支帯の前後方向への滑走を促すためstretchingを行った。併せて大腿直筋に抑制をかけ広筋群の収縮誘導を行い膝蓋上嚢・膝蓋支帯への伸張刺激を促し癒着剥離を進めた。ROMの回復と共に一般ACL再建術後の運動療法に変更した。【経過】治療開始1ヵ月後屈曲140°となり、その後停滞し、治療開始約2ヶ月後屈曲145°、伸展0°。治療開始4ヵ月後正座可能となる。【考察】ACL再建術は手技や関節鏡など器具の進化により術後の拘縮が発生する事は稀であるとされているが、鏡視下手術では膝蓋支帯から内視鏡を挿入するため、同部での癒着・瘢痕が起きる可能性がある。膝蓋支帯は膝蓋骨に直接付着する組織であるため、同部での癒着、短縮は膝蓋骨運動・膝関節運動を制限し膝関節拘縮の原因となるとされている。本症例においては、授動術により85°から130°へと著明な改善を示したが、屈曲制限を残していた。これは授動術で剥離された膝蓋上嚢が制限因子となっていたことを示すが、全可動域の屈曲が出来なかったことから、他の制限因子の存在が考えられた。膝蓋骨低位が存在したことや、膝蓋支帯の緊張が高く膨隆の欠如があったことから膝蓋下脂肪体や膝蓋支帯での癒着・短縮が疑われた。我々が運動療法を開始した時点では、膝蓋上嚢の再癒着が発生し始めていたため、まずは膝蓋上嚢の再癒着防止と剥離に努め、並行して膝蓋下脂肪体や膝蓋支帯にもアプローチを行った。それにより比較的順調に授動術中の可動域を越すことができた。しかしながらその後、可動域改善が停滞したが、これは膝蓋下脂肪体及び膝蓋支帯の癒着・短縮によるものであった。ただし、根気良く同部へのアプローチを継続することにより時間はかかったものの、正座まで獲得することが可能であった。

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【目的】足関節内反捻挫はスポーツで最も多発する外傷のひとつである。足関節捻挫後に足関節外反筋である腓骨筋の筋力低下や反応時間などが問題とされ、それに対しチューブなどを利用した腓骨筋のトレーニングが行なわれている。スポーツ復帰前にトレーニングとしてカーフレイズが行なわれるが、片脚でのカーフレイズ動作時に捻挫側ではバランスがとれず、アライメントが崩れるケースが見られる。スポーツ時のマルアライメントは再受傷や他のスポーツ障害を引き起こすため復帰前の段階でマルアライメントを改善する必要がある。そこで今回は捻挫後のカーフレイズ動作での足部筋活動とダイナミックアライメントを検討した。 【方法】足関節内反捻挫(靭帯損傷_III_°を除く)後、腓骨外果周辺の疼痛を呈した症例10名(平均年齢19.1±7.46歳)を対象とした。被検者には研究の趣旨を説明し、同意を得た。片脚でのカーフレイズ動作時に疼痛のないことを確認後、運動課題としてカーフレイズを行った。表面筋電計(TeleMyo2400T)を用い、腓骨筋、ヒラメ筋、後脛骨筋を被検筋とした。得られた筋電図波形より、ヒラメ筋に対する腓骨筋と後脛骨筋の割合を求め、健側と捻挫側で比較した。正面よりデジタルビデオカメラ(SONY製)にて撮影を行い、二次元動作解析装置に取り込み、前額面上のアライメントの変化を測定した。同時にF-scan (Nitta社製)にて足圧中心位置も計測した。計測は5回行い、カーフレイズ動作時に最も安定した一回の結果とした。 【結果】カーフレイズ時の筋電図では捻挫側で、ヒラメ筋に対する腓骨筋の割合が高くなり、後脛骨筋の割合が低くなる傾向がみられた。アライメントでは体幹の患側への側屈がみられ、足圧中心位置では捻挫側で内側へ変位する傾向があった。患側のカーフレイズではバランスを崩すケースが多くみられた。 【考察】捻挫側でのカーフレイズ動作では、筋電図の結果から腓骨筋が優位に働いていると考えられる。腓骨筋は母趾側荷重を誘導すると報告されており、今回の結果も腓骨筋の働きにより足圧中心が母趾側へ変位したと考えられる。その結果、重心位置を安定させるための代償として体幹の側屈が起きたのではないだろうか。 【まとめ】今回の結果から、腓骨筋活動が優位となり、荷重が母趾側へ変位することでアライメントの崩れに繋がることが示唆される。足関節捻挫後のリハビリテーションを行う際、腓骨筋だけでなく、小指側への荷重を誘導する後脛骨筋へのアプローチが必要となる。スポーツ復帰を目的としたカーフレイズトレーニングやステップ動作などのトレーニングを行う際、荷重の位置を十分に注意し、アライメントを改善することが足関節捻挫の再発や、他のスポーツ障害の予防に繋がると考える。

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【はじめに】我々は平成18年19年に女子ウエイトリフティング競技ナショナルチームの強化合宿中の選手に関わる機会を得た．その後，平成19年9月にタイ国で開催された第19回女子ウエイトリフティング世界選手権大会に出場する日本代表選手団に帯同し，大会中の選手に携わる機会を得たので，それらの活動内容に若干の知見を加えて報告する．
【選手・スタッフ構成】合宿には13～15名，国際大会には9名の選手がいた．そこに監督とコーチからなるテクニカルスタッフが2～4名，日本オリンピック委員会強化スタッフのチームトレーナー1名が加わる．
【活動内容】ナショナルチームとして招集された選手達のコンディションは様々である．そのため，合宿中には各選手のコンディションや置かれている立場・状況に応じて，病院内あるいは練習場で治療・ケア・応急処置・指導などを行った．国際大会には，事前合宿が行われていた国立スポーツ科学センターを訪問し各選手のケア及びスタッフとの事前打ち合わせを行った上で，チームに帯同した．現地入りしてからは，練習前後に宿舎で，そして試合当日には競技直前と競技中においてはアップルームでコンディショニング・ケアなどに携わった．
【現場からの要望】合宿中において，監督からは方向性の統一化の元，選手の体をよくすることを第一の目的としたリハビリ以外に，「選手と指導者側とのズレを埋める」「メンタル面のフォロー」などが求められた．国際大会においては，特に「選手がその場で変わる調整」が求められた．選手からは痛みの軽減や身体機能の回復などが求められる一方で，合宿中の記録会や大会では「痛みが出現しようが体が壊れようが記録を出したい」という要望が少なくなかった．また「指導者側が求める事が実際に再現できない」「自分のイメージ通りに体が動かない」などといった意見も多く，選手・指導者側が求める最高のパフォーマンスの獲得あるいは再現を叶えるための関わりが求められていると感じた．しかし，現場での監督・選手からの要望は必ずしも一致するわけではなく，また現場では，理学療法に関する知識や技術以外のものも多く要求された．
【おわりに】スポーツ現場では，医師以外の何らかの有資格者はトレーナーとして一括されることが往々にしてある．そこでは必ずしも理学療法士という「資格」ではなく，選手の競技力を向上させ，試合で最高のパフォーマンスを発揮できるための手伝いができる「人」が求められる．関わる以上，そこにかかる労力とコストは惜しめない．今回の経験より，我々理学療法士はスポーツ医療に関わる多くの職種の共通部分と専門性をより明らかにし尊重し合い，他職種との連携や役割分担を図り，選手・チームに関わっていかなければならないと強く感じた．

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【はじめに】
　当院では2006年11月よりDouble‐Looped Semitendinosus and Gracilis Graft(以下、DLSTG)による前十字靭帯(以下、ACL)再建術を施行し、理学療法(以下、PT)として金沢大学医学部付属病院スポーツ整形外科グループにより作成されたプロトコルを用いている。この期間に片脚スクワット獲得が困難であった例を経験したので、症例を紹介し、若干の知見を得たため考察を加え報告する。
【対象】
　2008年5月までにDLSTGを施行した20症例(男性13例、女性7例、平均年齢32±12歳)。
【結果】
　2008年6月の時点でプログラム継続中7例、プログラム終了8例(スポーツ復帰6例、社会復帰2例)、プログラム中断5例であった。片脚スクワット平均獲得時期は術後42±12日であり、社会復帰2例とも片脚スクワットを獲得出来なかった。
【症例】
　38歳、女性。BMI18.8。2007年9月4日、ビーチボールバレー試合中にACL損傷受傷。9月13日、PT開始。10月16日、DLSTG施行。翌日全荷重開始。10月23日、退院。その後、外来PT実施(週1～2回)。10月30日、両脚スクワット開始。11月9日、片脚スクワットを試みたがknee-inが出現した為、両脚スクワットを重点的に行うように指導。11月22日、片脚スクワット不安定で、ジョギングやジャンプ動作時にknee-inが出現した為、不安定板上での両脚スクワット開始。12月7日、片脚スクワット獲得。12月18日、片脚ジャンプ獲得、2008年1月7日、Cybexでの手術側下肢の筋力測定で非手術側比80％到達。その後、ダッシュやジャンプ動作時のknee-inが消失しスポーツ復帰を果たした。
【考察】
　スクワットは再建靭帯への負担が少ない筋力増強方法として推奨されている。当院でも両脚スクワットを取り入れてきたが、片脚スクワットにおいては獲得困難な症例がみられた。この原因として、手術側下肢の筋力低下が影響していると考え、手術側下肢の効率的な筋力増強には、両脚スクワット時に非手術側下肢の代償を抑制する必要があると考えた。そこで荷重の左右均等化の為、不安定板上での両脚スクワットを取り入れた。その結果、手術側下肢の筋力増強効果が得られ、片脚スクワットが安定し、その後のジャンプやダッシュの獲得に繋がったと考えられる。現在当院では、他の症例についても両脚スクワットが可能となった時点で不安定板上でのスクワットを取り入れている。今後は、片脚スクワット評価方法の確立、そして片脚スクワットとダッシュ・ジャンププログラムの開始時期について検討していきたい。

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【目的】レイトコッキングにおける非効率的な肩関節外旋は、加速・フォロースルー期での肩肘関節に様々なメカニカルストレスを生み出す。肩関節複合体における良好な外旋運動には、肩甲骨の固定機能、更には体幹を固定・回旋させる機能が重要である。今回投球障害を有する野球選手を対象に、肩外旋時の体幹筋活動を表面筋電図にて検討することとした。
【方法と対象】上肢投球障害で来院した野球選手23名（平均年齢12.6±2.0歳）を対象とした。投球傷害の内訳は野球肘群15名（疼痛部位が肘内側部13名、肘頭部1名、肘内外側部１名）野球肩群8名（疼痛部位がGH joint後方部6名　前方部2名）であった。離断性骨軟骨炎、上腕骨骨端線離開の患者は除外した。表面筋電計はTeleMyo2400Tを用い、被検筋は運動側の棘下筋、僧帽筋下部、内腹斜筋とし、電極部位はNgらによる研究結果を参照し貼付した。計測肢位は端座位にて肩関節外転90度の高さで肘を保持し、肘関節屈曲90度、前腕回内外中間位になるよう調整した。運動課題は外旋0、45、90度でそれぞれ肩関節外旋を等尺性収縮で5秒間保持した。尚、外旋等尺性収縮は体重の5％の負荷量（Micro FET2で視認）で施行した。得られた筋電図波形は整流化し、最も安定した１秒間の平均振幅を算出し、最大随意収縮の値で除した（以下％MVC）。また外旋時の肩甲骨固定機能を確認するために、徒手による肩甲骨固定時と非固定時の最大外旋筋力をMicro FET2にて測定した。肩肘に既往のない男性6名をコントロール群とした。尚、被検者には本研究の趣旨を説明し同意を得た。統計処理は対応のないｔ検定を用い危険率5％未満を有意差ありとした。
【結果】90度の各筋の％MVCの割合（棘下筋：僧帽筋下部：内腹斜筋）は健常群が1：1.1：0.4で、野球肩群が1：1.5：0.1、野球肘群が1：0.9：0.2であった。野球肩群においては全例で肩甲骨固定が不良であり、％MVCは外旋45、90度で健常群と比較し内腹斜筋活動の有意な低下が見られた。野球肘群では15名中6名で、肩甲骨固定が良好で、健常群と比較し各筋の％MVCに有意な差はみられなかったが、肩甲骨固定が不良であった9名は外旋90度での内腹斜筋活動の有意な低下が見られた（ｐ＜0.05）。
【考察】コッキング～加速期にかけ下肢・骨盤と肩関節複合体との回旋運動の時間差が、パフォーマンスの効率化を担っている。今回投球障害群は外旋時の肩甲骨、体幹の固定・回旋機能が不良であり、それに伴い棘下筋、僧帽筋下部の過剰な筋活動が要求される状態であったと考えられる。良好な外旋位保持には体幹の投球側方向への回旋が必要であり、更に動作に先立ったカウンターアクティビティーとしての骨盤の非投球側への回旋が、上記機構をより効率化させるものと思われる。

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【目的】
腰痛症は厚生労働省による平成16年度国民生活基礎研究において，男女ともに第1，2位と高い有病率を示している．腰痛症の原因は各種多様であるが，代表的な因子として慢性的な運動不足がある．しかし，ウォーキング等といった運動不足解消のための運動は継続性に乏しく，運動指導に困難を要していた．そこで今回，慢性腰痛（以下，CLBP）患者を対象に重量負荷による歩行を実施し，運動量増加が心身機能面に与える効果について検討した．
【健常者による基礎研究】
対象は健常者6名で，重錘を装着しない歩行及び対象者の両足部に各々0.5kgと1.0kgの重錘を装着した状態での歩行（以下，0.5kg重錘歩行，1.0kg重錘歩行）を時速4km/hのトレッドミル上で実施した．また，歩行条件は歩行時間3分間，休息時間3分間とし，MET測定を各2回実施した．METsの測定は，スズケン社製Lifecorder EX 4秒版を使用し，検定は各歩行群間を一元配置分散分析とTukey’s HSD testで実施した．
【腰痛症者による一事例研究】
対象はCLBP患者１名（26歳，男性）とした．研究デザインは，重錘を装着しない歩行期間をベースライン期とし2週間，0.5kg又は1.0kgの重錘を装着した歩行期間（介入期）を各2週間とした．対象者は，重錘歩行期間に午前午後各2時間0.5kg又は1.0kgの重錘を装着した歩行を指導した．また，各期間での理学療法アプローチは週4回の体幹筋力増強運動と週2回の腰部温熱療法を実施した．
各期間において運動量及び総消費量測定はLifecorder EX 4秒版を，QOL測定はRoland-Morris Disability Questionnaire（以下，RMDQ）を，疼痛測定はshort-form McGill Pain Questionnaire（以下，SF-MPQ）を使用した．体幹筋持久力測定は伊藤らの持久力評価法を，体幹筋力測定は日本メディックス社製パワートラック2を用いて体幹屈筋群と体幹伸筋群を測定した．
【結果】
健常者による基礎研究では，各歩行間をMETsでみると1.0kg重錘歩行が他群より有意な差を認めた．一事例研究では，ベースライン期に比べ1.0kg重錘歩行期間において総消費量の増加を認めた．体幹筋力は変化がなかったが，体幹筋持久力では約40％の増加を示し，RMDQでは1点QOL向上を認めた．また，SF-MPQでは，重錘歩行期間において6点疼痛軽減を認めた．
【考察】
CLBPの代表的な原因である運動不足に対する科学的なエビデンスに基づく有効な運動療法の報告は少ない．厚生労働省の健康づくりのための運動指針2006では，1日1万歩を推奨しているが， 就労しながらでは１万歩達成は困難であると考えた．
そこで今回，基礎研究の結果から歩行数を変えずに1.0kg重錘を装着した重量負荷に着目した歩行練習を立案した．2週間に渡り1.0kg重錘を用いた運動指導により，日々の総消費量増加と体幹筋持久力の増加を示し，更にQOLの向上，疼痛軽減を認めた．このことから本研究では，1.0kg重錘を用いた重量負荷歩行を実施することが，運動不足を認めるCLBP患者に対して疼痛軽減及びQOL向上に効果的であると考えた．
今後は，対象の年代を拡大するとともに，実施期間や治療効果の有用性について更に研究を進める予定である．

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【はじめに】認知面や社会的背景に問題がなく、受傷前ADLはほぼ自立しており、退院時も歩行が自立した症例を対象に、術後在院日数と手術から杖歩行練習開始までの日数（以下杖歩行開始日数）、退院時FIM（機能的自立度評価法）、年齢との関係について検討したので報告する。
【対象】当院にて入院リハヒ゛リテーションを受けた大腿骨頚部骨折術後患者で、受傷前のADLはほぼ自立されており、術後の荷重制限もなく退院時杖歩行以上の歩行能力を獲得され在宅復帰された12例(男性2例　女性10例.平均年齢79.0±8.1歳)、受傷前の歩行能力が独歩の者（以下独歩群）6例、杖歩行の者（以下杖歩行群）6例、退院時FIM114.8±8.7点、術式の内訳は人工骨頭置換術7例、骨接合術5例である。
【方法】術後在院日数と杖歩行開始日数、退院時FIM、年齢との関係について、ヒ゜アソンの相関係数・スヒ゜アマンの順位相関係数を用いて検討を行った。受傷前の運動機能の影響を確認する目的で、独歩群と杖歩行群の杖歩行開始日数についてｔ検定を用いて検討を行った。術式の影響を確認するために、人工骨頭置換術群（以下置換群）と骨接合群（以下接合群）に分けて、術後在院日数と杖歩行開始日数についてｔ検定を用いて検討を行った。有意水準は全て５％未満とした。また入院中の精神状態についても、診療録を基に調査を行った。
【結果】術後在院日数と杖歩行開始日数との間に有意な相関（ｒ=.772）が認められたが、退院時FIM、年齢との間には有意な相関は認められなかった。受傷前の歩行能力での杖歩行開始日数の比較では、独歩群：15.7±5.7日　杖歩行群：23.0±8.3日と独歩群が有意に短かった。術式での比較では、術後在院日数（置換群：53.7±18.3日　接合群：67.0±20.0日）、杖歩行開始日数（置換群：21.6±4.4日　接合群：23.4±15.1日）と有意な差は認められなかった。入院中の精神状態については、杖歩行開始日数が長い上位3例で、不安・消極的・悲観的な言動が多く見られた。
【考察】術後在院日数と杖歩行開始日数との間に有意な相関が認められたことから、認知面や社会的背景に問題がなく、受傷前ADLがほぼ自立されていた症例に限局すれば、杖歩行開始日数が術後在院日数を予測する一つの目安となるのではないかと考える。受傷前歩行能力の独歩群が杖歩行群に比べ、杖歩行開始日数が有意に短かったことから、受傷前歩行能力が高ければ術後の経過も比較的良く、受傷前の運動機能が術後の歩行能力の改善度に影響を与えることが推察される。杖歩行開始日数が長い上位3例で、不安・消極的・悲観的な言動が多く見られたことから、入院中の不安感等も術後の歩行能力の改善度に影響を与えていたのではないかと推察される

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【目的】背部痛を訴えて受診する患者がいる。これらの患者の多くは神経根症状がなく傍脊椎筋周辺の疼痛や胸椎棘突起上に圧痛があり、またこの背部痛は動作時に増悪し、安静時は軽減する。背部痛が生じる疾患には様々あるが胸椎レベルで起こるものに脊椎過敏症があり、背部の圧痛などの症状もみられる。腰椎レベルでは腰椎椎間関節の滑動障害から起こる腰痛が存在することから、この背部痛の中にも胸椎椎間関節の滑動障害より生じている疼痛が含まれると考えた。そこで胸椎椎間関節部のレントゲン所見や臨床症状より背部痛を生じる責任椎間関節を想定した。そして責任椎間関節と同定した胸椎の棘突起を介して椎間関節の滑動障害を修正するmanipulationを行った。今回、胸椎棘突起を介して行った椎間関節のmanipulation効果の結果と胸椎の構造や脊椎運動学的特長を分析し検討したので報告する。
【対象】17歳から67歳（平均33.7歳）までの背部痛を主訴の患者46名を対象とした。
【方法】１）圧痛のある胸椎棘突起上にレントゲン不透性の印をつけて胸椎正面、側面を撮影し、最圧痛棘突起の高位レベルを検討する。
２）胸椎を他動的に前後屈、側屈、回旋を行うことで背部痛を誘発させ疼痛部を確認する。そして同定した圧痛棘突起を介してmanipulationを行う。その際、直前直後の疼痛変化をＶＡＳ評価法にて検討する。
【結果】１）最圧痛棘突起の高位レベルと患者数は、Ｔｈ2：4名、Ｔｈ3：2名、Ｔｈ4：4名、Ｔｈ5：12名Ｔｈ6：7名、Ｔｈ7：6名、Ｔｈ8：9名、Ｔｈ9：4名、Ｔｈ10：2名、Ｔｈ11：1名であった。圧痛棘突起は中位胸椎に多く、特にＴｈ5とＴｈ8の棘突起が多くみられた。
２）同定した圧痛棘突起を介してmanipulationを46名に行い、そのうち43名（93％）の背部痛が軽減した。また46名中、ＶＡＳ評価を行えた患者32名の平均ＶＡＳ値は5.4であった。
【考察】椎間関節由来の疼痛発生機序は数多くの原因はあるが、その中でも椎間関節に対する機械的ストレスによる関節面上での微小な滑動障害が多い。椎間関節の滑動障害を修正するmanipulation直後、背部痛が軽減することから、背部痛の中に胸椎椎間関節の滑動障害による疼痛も含まれ、またmanipulationは関節の機械的ストレスによる微小な滑動障害の修正することで疼痛発生機序を改善すると考えられた。Whiteらによれば、胸椎の前後屈、側屈、回旋可動域はその運動範囲より、上位は頚椎に下位は腰椎に類似している。したがって下位胸椎（Ｔｈ9～Ｔｈ12）の前後屈・側屈可動域は大きく、回旋可動域は小さい。しかし、中位胸椎（Ｔｈ5～Ｔｈ8）では前後屈・側屈可動域は小さく、回旋可動域は比較的大きい。したがって下位と中位胸椎の境界にあるＴｈ8やＴｈ9の椎間関節に不均衡な機械的ストレスが生じ、関節面の活動障害が起きやすいと考えられる。これは中位と上位胸椎（Ｔｈ1～Ｔｈ4）の境界にあるＴｈ4やＴｈ5も同様であると考える。また胸郭によって胸椎は可動性を制限されることで棘突起への圧迫力が椎間関節に伝わるため、胸椎での圧痛が明らかだと考えられる。

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【目的】
低侵襲人工股関節全置換術（以下、MIS‐THA） における術後歩行能力に影響を及ぼす因子の検討は、数多くみられる。しかし、その因子の検討は、術後歩行自立までの日数を早期群と遅延群に分類し、術前後の筋力・疼痛・歩行速度などを比較したものであり、それらの影響や具体的な数値を検討した報告は少ない。そのため、術後歩行獲得の予測は、経験に頼らざるを得ないのが現状である。そこで本研究では、術前筋力に着目し、従来法を縮小した後外側アプローチ（以下、MIS‐PL法）における術後1週でのT字杖歩行自立の可否に及ぼす影響について検討する。
【対象】
2006年6月から2008年4月までにMIS‐PL法を施行した15名15股（女性14名・男性1名）とした。平均年齢は65.5±9.4（47～84）歳、術前日整会股関節機能判定基準は平均43.1±14.7（23～79）点であった。尚、対象者には本研究の主旨を説明し、十分な同意を得て実施した。
【方法】
術前筋力の測定は、股関節屈曲・伸展・外転・内転、膝関節屈曲・伸展筋力を徒手筋力測定器（Hoggan Health社製MICRO FET2）を用いて測定した。筋力値は、最大等尺性筋力を2回測定し、その平均値と大腿長および下腿長との積によりトルクを求め、これを体重で除した値とした。術後歩行自立の基準は、松原ら（2004）の退院基準に従い、T字杖400m連続歩行とした。また、達成の可否は術後1週とした。尚、すべて同一検者が行い検査値のばらつきを最小限とした。
分析方法として、術後1週におけるT字杖400m連続歩行が可能であった群（以下、可能群）と不可能であった群（以下、不可能群）に分類した。次に、術前筋力から術後1週におけるT字杖400m連続歩行の可否を判別するため、術後1週におけるT字杖400m連続歩行の可否を目的変数、術前股関節屈曲・伸展・外転・内転、膝関節屈曲・伸展筋力を説明変数として判別分析（ステップワイズ法）を行い、両群の判別に最も寄与している因子について検討し、さらに判別点となるその値と的中率を求めた。いずれも有意水準は5％未満とした。
【結果】
術後1週におけるT字杖400m連続歩行可能群は8名、不可能群は7名であった。判別分析の結果、可能群と不可能群を最も判別する因子として、股関節伸展筋力が抽出された。線形判別関数は、ｚ＝3.922×股関節伸展筋力－2.021であった。また、可能群と不可能群を最も良く判別する股関節伸展筋力値の判別点は0.51Nm/kgであり、判別的中率は86.7％であった。
【考察】
MIS‐PL法の術後一週におけるT字杖歩行自立に最も影響を及ぼす術前筋力は、股関節伸展筋力と抽出された。これは、MIS‐PL法における筋損傷が大殿筋ということからも容易に推測される。そのため、MIS‐PL法においては、術前からの股関節伸展筋力の維持・増強は重要と思われる。また、判別点が両群の境界値として有効な値であり、術後一週におけるT字杖歩行自立に最低限必要な術前股関節伸展筋力値の目安となり得ることが示唆された。

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【はじめに】 我々は第22回東海北陸理学療法学会において、脊柱起立筋の筋力維持と強化、姿勢の維持を目的とした運動療法が椎体の圧潰を抑止する効果があることを報告した。
今回、腰仙椎前彎角は受傷時の圧潰の程度ならびにその後の椎体圧潰の進行に影響を与えるか否かについて検討したので報告する。
【方法】
1)対象
平成16年1月から平成17年12月までに当院を受診し、脊椎圧迫骨折と診断された318例のうち、単椎体骨折で終板圧潰型を呈し、共通の運動療法を実施した105例(全例女性、平均年齢76.5±8.0歳)を対象とした。また、椎体後方要素の損傷である破裂骨折および神経症状を呈したものは除外した。慈恵大骨萎縮度分類は、1型14例、2型24例、3型71例であった。骨折椎体は第5胸椎が1例、第7胸椎が3例、第8・9胸椎がそれぞれ1例、第10胸椎が3例、第11胸椎が10例、第12胸椎が18例、第1腰椎が28例、第2腰椎が15例、第3腰椎が12例、第4腰椎が7例、第5腰椎が6例であった。
2)計測方法
　受傷時腰仙椎前彎角ならびに受傷直後、受傷後2ヶ月時、受傷後4ヶ月時の椎体圧潰率について計測した。腰仙椎前彎角はX線側面像より第1腰椎上縁と仙骨上縁のなす角を計測した。ただし、骨折部位が第1腰椎の症例は、第12胸椎下縁と仙骨上縁のなす角を計測した。椎体圧潰率は椎体前縁をA、椎体後縁をPとし、A／P×100として算出した。
3)検討項目
　受傷時腰仙椎前彎角と椎体圧潰率の関係を受傷時、受傷後2ヶ月時、受傷後4ヶ月時にてそれぞれ検討した。統計学的処理にはピアソンの相関係数の検定を用い、有意水準は5％とした。
【結果】 受傷時の腰仙椎前彎角と受傷時の椎体圧潰率とは相関はなかった(r＝0.14、p＝0.16)。すなわち、受傷時の椎体圧潰の程度に腰仙椎前彎角は影響しないことが伺えた。また、受傷時の腰仙椎前彎角と受傷後2ヶ月時の椎体圧潰率は正の相関を認めた（r＝0.19、p＝0.05)。受傷時の腰仙椎前彎角と受傷後4ヶ月時の椎体圧潰率においても有意な正の相関を認めた(r＝0.26、p＝0.01)。すなわち、受傷時の腰仙椎前彎角が少ないものは、その後の経過において椎体の圧潰が進行しやすい傾向がある。
【考察】 今回の結果より、受傷時の腰仙椎前彎角と受傷時の椎体圧潰の程度とは関連がないことが分かった。受傷時の椎体圧潰には、受傷時の脊柱アライメントの要因以上に受傷時の外力の大きさ、骨粗鬆症などの多要因の影響が関与すると考えられた。
また、受傷時の腰仙椎前彎角と受傷後2ヶ月時、受傷後4ヶ月時の椎体圧潰率は有意差を認めたことより、その後の椎体圧潰の進行には、腰仙椎前彎が維持されているか否かが影響することが分かった。
以上より、脊椎圧迫骨折に対する運動療法を実施する際には、受傷時のレントゲンを参考に腰仙椎前彎角が減少した症例に対しては、腰仙椎前彎の保持を追加した形での背筋トレーニングを考慮する必要があると考えられた。

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≪はじめに≫ 　足アーチは体重支持機構として臨床上重要視されている。Mini-Soumi研究では健常者の70％以上に足の構造異常を認めると報告し、Subotnickは人口の40％に足の構造異常を認めると報告している。先行研究では荷重割合によるアーチ高や足長の変化を報告しているが、姿勢変化がそれらにどのように影響しているか報告したものは見当たらない。そこで今回、座位と立位で姿勢の違いがアーチ高率にどのように影響を与えるか検討したので報告する。 ≪対象と方法≫ 　対象は整形外科的疾患の既往がない健常人33名（男性9名、女性24名、平均年齢19.52±4.75歳、平均体重57.27±14.47kg）で、測定足は軸足とした。尚、対象には予め研究目的、測定方法を十分に説明し同意を得た。 アーチ高率の測定は、大久保らの足アーチ高測定方法を使用し、足長に対する舟状骨高の割合（舟状骨高/足長×100）を算出した。舟状骨を触診により決定し、座位および静止立位時の床面から舟状骨までの高さを舟状骨高とした。同時に足長も測定した。座位時の測定は、椅子座位で上前腸骨棘の左右の高さ、膝蓋骨の左右の高さを揃えて両足均等に荷重させた状態で行った。静止立位時の測定は、体重計を用いて両足均等に荷重された状態で行った。各姿勢で得られたデータ（舟状骨高、アーチ高率）は座位群および立位群に分け、座位群と立位群の各データ間で対応のあるt検定を行い有意水準5％にて統計処理した。また、座位と立位のアーチ高率の変化を明らかにするために相関分析を行った。 ≪結果≫ 　舟状骨高は座位時37.6±4.3mm、立位時31.1±3.7mm、足長は座位時234±14.8mm、立位時236.8±15.2mm、アーチ高率は座位時16.1±1.5％、立位時13.1±1.4％であった。また、座位に比べ立位では舟状骨高、アーチ高率は有意に低下した（p<0.05）。また、座位と立位のアーチ高率において正の相関関係が認められた（r=0.52,y=0.68x + 2.14）。 ≪考察≫ 　アーチが下降するメカニズムとして、アーチ支持機構である筋および靭帯等の支持機能低下などが挙げられる。今回の研究において2群間の舟状骨高、アーチ高率で有意差が認められた理由として、荷重に伴い距骨下関節が回内することで、舟状骨が落ち込んだためと考えられた。また、2群間でのアーチ高率に相関関係を認めたことは、アーチ高率に関わらず姿勢変化によるアーチ降下量が一定である可能性が示唆された。つまり、偏平足であれ凸足であれ姿勢変化によるアーチ高変化は一定であると考えられた。しかし、座位アーチ高率が高い傾向にある症例では、姿勢を変化させてもアーチ高率の変化が少ない者も数例存在した。これは、運動時の衝撃吸収の際にアーチの柔軟性が高く有利であるか、柔軟性が低く衝撃吸収が不十分であるか判然としない。

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【はじめに】
　母趾種子骨（以下、種子骨）障害に対しては、保存療法が第一選択となるが、そのほとんどが足底挿板による免荷の有効性を報告するものである。今回、足底挿板が処方できない状況であった症例の理学療法を経験した。Dynamic Alignmentを変化させるべく運動療法を行うことで種子骨周囲の運動時痛が消失した。本症例におけるDynamic Alignmentの特徴と理学所見、荷重時における種子骨の疼痛との関係について考察を踏まえ報告する。
【症例紹介】
　症例は野球、空手を行っている中学1年の男性である。2年前から両側種子骨周囲に運動時痛を訴え、本年5月に歩行時痛が憎悪したため当院を受診し、理学療法開始となった。
【初診時理学所見】
　両側とも種子骨を中心に圧痛を認め、歩行時痛（右＞左）を訴えた。歩行時footprintにて両側ともに凹足傾向であった。また、Thomas testが陽性/陽性（右/左）、SLRが50°/50°、大腿直筋短縮テストが10横指/5横指（殿踵部間距離）と股関節周囲筋に伸張性の低下を認めた。足関節背屈可動域は25°/25°であり、両足をそろえたしゃがみ込みでは後方に倒れる状態であった。歩容はmid stance以降、支持脚方向への骨盤回旋が過度に認められた。
【治療内容および経過】
　腸腰筋、大腿直筋、hamstringsを中心にstretchingおよびself stretchingの指導を行い、距骨を押し込むためのTapingを指導した。また、3週後からはショパール関節のmobilizationを行った。5週後にはThomas testが両側とも陰性化、SLRが80°/80°、大腿直筋短縮テストが0横指/0横指と改善を認め、歩行時、ランニング時の疼痛が消失し、全力疾走時の疼痛程度が右2/10、左1/10と改善した。
【考察】
　hamstringsのtightnessによる易骨盤後傾、重心の後方化に拮抗するため、股関節屈筋群の活動量が増加し、腸腰筋、大腿直筋のtightnessが出現したと推察された。そのため、股関節伸展可動域の低下が生じ、歩行ではmid stance以降に骨盤の支持脚方向への過回旋による代償動作による足角の増加に加え、凹足傾向と足関節背屈可動域の低下によりmid stance～toe offにかけて荷重が足部内側へ急激に移動することで母趾球への荷重が過剰となり歩行時痛が出現していると推察された。そのため、股関節周囲筋のtightnessを除去するとともにショパール関節のmobilization、足関節背屈可動域増加を目的としたtapingを行い、toe off時における母趾球への過剰な荷重を回避することで種子骨への荷重による機械的ストレスの減少を図ることが可能となり、運動時痛が軽減、消失したと考えた。
有痛性足部障害といえども、全身の機能障害が関与しているケースもあると考えられ、足底挿板療法以外にも症状改善に足部以外の部位に対するアプローチの有効性が示唆されたものと考える。

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【はじめに】 歩行において足の機能は接床時の衝撃緩衝作用や立脚期全般の運動性などに重要な役割を担っている。諸家の歩行分析に関する研究では、歩行周期と筋活動についての報告は多数なされているが、内側縦アーチ高率（以下、アーチ高率）と歩行時の筋活動を分析した研究は少ない。Mini-Soumi研究（1982）では健常者の70％以上に足の構造異常が認められると報告されており、アーチ高率に注目して歩行時の筋活動を見ることは意義深い。 そこで今回、アーチ高率と歩行時の筋活動様式の関係について検討したので、若干の考察を加えて報告する。 【対象と方法】 対象は整形外科的疾患のない健常成人13名（男性8名・女性5名、平均年齢21.08歳±2.14歳、平均体重66kg±18.63kg）であり、測定足は軸足とした。対象者には事前に研究目的、測定方法を説明し同意を得た。 方法は、まず、軸足を体重計の上に乗せ、均等な荷重がかかるように立位保持をさせた。そして、その姿勢で舟状骨高を計測し、大久保が提唱している足アーチ高率（舟状骨高/足長×100）を算出した。次に、歩行時の筋活動は10m自然歩行をNORAXON社製TeleMyo2400TG2を用いて導出した。被験筋は内側広筋(VM)・外側広筋(VL)・長腓骨筋(PL)・前脛骨筋(TA)・腓腹筋内側(GM)・腓腹筋外側(GL)・母趾外転筋(AH)の７筋とした。 MyoResearchXPにて筋電波形は全波整流化し、立脚期を100％として正規化した。そして安定した3回の立脚期における、各筋の活動開始時期（％）・活動終了時期（％）・活動時間（％）をそれぞれ算出した。 統計処理は、足アーチ高率と各筋における上記各時期との関係を明かにするため、Fisherの相関分析を行った。 【結果】 アーチ高率とAHの活動開始時期との間に有意な正の相関を認めた（r=0.565）。また同筋の活動時間との間に有意な負の相関を認めた（r=-0.6）。他の筋においては有意な相関は認められなかったが、アーチ高率が低いと、ほとんどの筋の活動時間が長くなる傾向にあった。 【考察】 今回の結果から、AHの活動開始時期はアーチ高率の高い者では立脚期の約60％時であったが、アーチ高率の低い者では、立脚期のほぼ0％で活動し始めた。Tittel.K(1994)によると AHの活動は歩行周期の約40％（立脚期の約60％）で始まると報告している。 また、アーチ高率の高い者においてAHの活動は、主に立脚中期以降に相動的に活動したが、アーチ高率の低い者は立脚期全般にわたって多相性に活動した。これはアーチ高率の低い者は、アーチを保持するため補助筋が過剰に活動したり、また、下肢アライメント異常からおこる立脚期不安定性に対応するために立脚期全般に多相性に活動したと推察できる。　 　本学会において、更に詳細について報告したい。

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【はじめに】生理学的に痙性は深部腱反射(以下DTR)の病的な亢進状態であり、固縮は筋緊張の亢進状態と定義されている。今回担当した後縦靭帯骨化症(以下OPLL)に対し椎弓切除術が行われた症例は、DTRは病的に亢進していたが筋緊張に問題は無かった。本症例は痙性麻痺の状態と考えられ、理学療法(以下PT)を施行するにあたり理学療法士が日常生活を注意深く観察し、医師、薬剤師の三者で協議し筋弛緩薬を用いながらPTを行い、歩行・日常生活に良好な結果を得たので若干の考察を加え報告する。
【症例紹介】症例は40代前半の女性。平成19年9月頃より足がもつれ始めて近医にて通院加療するが徐々に歩行できなくなり、12月にK病院を受診し、第9・10胸椎OPLLと診断された。平成20年1月17日に関連病院にて椎弓切除術が施行された。術後3週でK病院へ転院となりPT開始となる。初期評価時の主訴は右下肢と左下腿の違和感であり、DTRは左右の膝蓋腱(以下PTR)、アキレス腱(以下ATR)は++++で上肢は+であった。筋力は左股関節外転3+、両足関節底背屈共５、それ以外は4であった。筋緊張には問題なく、位置覚は右1/5左3/5、表在覚は両下肢共6/10、歩行は平行棒内で両側とも膝が過伸展していた。理学療法士より筋弛緩を進言し、三者協議により筋弛緩薬の投与を開始した。
【治療経過】手術後4週でbaclofen3錠となりPTRは両側+++、ATRは両側++++で歩行器で50m歩行可能。手術後5週でbaclofen4錠となりPTRは両側++、ATRは両側++++でロフストランド杖2本で400m歩行可能。手術後6週でbaclofen5錠となりATR、PTR共++でT字杖2本で800m歩行となる。手術後7週でbaclofen6錠となりATR、PTR共+でT字杖2本で1km歩行可能。手術後9週でdantrolene sodium1日1錠となりPTR、ATR共+となりT字杖2本で屋外歩行。手術後14週でdantrolene sodium1錠/36HとなりDTRと歩行とも変化なし。
【訓練内容】鏡を用いて膝が過伸展しないことを本人に確認させながら筋力強化とバランス向上のための起立訓練と歩行訓練を行った。
【考察】筋緊張に問題は無くDTRの亢進した痙性状態と考え、痙性の抑制を目的として筋弛緩薬の投与を始め、薬の漸増による筋の痙性の状態を把握する為にDTRを計測し、患者の主訴や歩行を確認した。baclofenの漸増によりDTRは著明な亢進から正常化し歩行も改善したが、主訴として右大腿につっぱり感が残存した。よって、dantrolene sodiumの投与へと変更した。しかし1日1錠の投与では全身の疲労感が出現した為、36時間に1錠の投与に変更した。これにより、主訴としてのつっぱり感は若干残存するものの疲労感はなくなり投薬に対する妥協点とした。投薬により筋弛緩が得られDTRが抑制されたが、過剰な投与は疲労感や恐怖心を招きかねない。患者の主訴や動作を観察する機会は理学療法士が多く、医師や薬剤師へ我々から投薬量を進言し、調節しながらPTを進めていく事も有効な一手段であると考えられた。
【まとめ】今回、痙性麻痺と考えられた患者に対してDTRや歩行等の日常生活と主訴を確認し、医師や薬剤師へ理学療法士から投薬量を進言し、調節しながらPTを進めていく事で良好な成績を残す事ができた。

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【はじめに】 手指に痺れや疼痛が出現する疾患には、頚椎症性神経根症、胸郭出口症候群、円回内筋症候群、肘部管症候群、手根管症候群などが挙げられる。症状としては類似していても病態が異なるため、的確な評価のもと治療されなければ症状の改善は得られにくい。今回、右舟状骨骨折後に剣道に復帰したが、練習後に右母指に疼痛と痺れが出現した剣道選手の治療を行った。手関節掌背屈、橈尺屈、前腕回内外に制限は認めなかったが、把持動作では第4・5CM関節の屈曲制限を認め、握力は健側の約40％であった。第4・5CM関節の可動域訓練と第4・5深指屈筋の収縮訓練を行い、症状の消失を認めた。本症例の病態を解剖学的・運動学的見地から考察する。 【症例紹介】 症例は剣道部に所属する中学3年の女子であった。診断名は胸郭出口症候群であった。平成19年12月に転倒し右舟状骨骨折を受傷した。保存的に加療されて、その後剣道に復帰したが、練習後に右母指に疼痛と痺れが出現するようになった。症状の緩解得られず当院受診し、右舟状骨骨折から約半年後に理学療法開始となった。 【初診時理学所見】 右母指の掌側面に疼痛と痺れを訴え、Eaton test肢位やWright test肢位にて症状の増悪を認めた。手関節や前腕に可動域制限は認めなかったが、把持動作では左側と比較し第4・5CM関節の屈曲制限を認めた。握力は右11kg、左26kgで、第4・5深指屈筋に筋力低下を認めた。竹刀の握り方は、第1・2指を優位に使う形であった。 【考察】 第4・5CM関節の屈曲制限を除去し、第4・5深指屈筋の反復収縮訓練を行った。その直後に母指の疼痛と痺れは消失し、Eaton test肢位やWright test肢位でも疼痛と痺れは出現しなかった。深指屈筋の筋力強化と竹刀の握り方を第4・5指を使うよう指導した。1週間後の来院時には症状の再現は認めず、握力は右22kgに回復しており、理学療法を終了した。 【考察】 医師の診断は胸郭出口症候群で、実際Eaton test肢位やWright test肢位で症状が増悪していたが、症状の出現は舟状骨骨折後であったため、手関節周辺の理学所見の抽出を詳細に行った。握力の低下、第4・5CM関節の屈曲制限を認めた。竹刀の握り方は第1・2指を優位に使っていた。橈骨動脈は橈骨茎状突起より遠位で掌側と背側に分岐する。背側へ回った動脈は第1CM関節の遠位で第一背側骨間筋の間を貫通し掌側へ走行している。把持動作の中で第4・5指を十分に使えず、第1指側を優位に使用した結果、第一背側骨間筋が過剰に収縮し、母指掌側へ向かう橈骨動脈が絞扼され血管由来の症状が出現していたと思われた。

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【はじめに】
糖尿病治療においては高血糖をはじめとした代謝異常を厳格にコントロールすることが大切でありその手段の一つに運動療法が用いられる。運動による血糖降下作用、特に急性効果は「運動のインスリン様作用」と呼ばれており、メカニズムとして筋細胞内に存在する糖輸送担体による糖の取り込み作用が考えられている。
以上のような効果を背景に運動を処方するが、種類としては全身を動かす有酸素運動が最適であるとされており、典型的なものとして歩行、ジョギング、水泳、サイクリングなどが用いられている。ただし、症例によっては下肢に有痛性の疾患を合併する者や、気候や天候などに左右され運動が実施できないこともしばしば経験する。
そこで今回、椅子に座って行なう運動に着目し、椅子座位により下肢への負担を軽減することができ、かつ屋内でも可能な運動としての血糖降下作用を検討することとした。
【対象と方法】
対象は当院の糖尿病教室に参加された39名（男性14名、女性25名、平均年齢72.1±5.9歳）である。
方法は、対象者にあらかじめ運動前に看護師による血糖測定を行なってもらった。また同時にアンケート調査を行なった。アンケートの内容は、身長・体重・罹患期間・運動習慣・当日の食事摂取時間・食事への配慮の有無である。次に、フロアーに均等に並べた椅子に座ってもらい対象者とともに椅子座位での運動を行なった。運動内容は準備体操・椅子座位での運動・休息・椅子座位での運動・整理体操の計50分の運動とした。運動終了後、再度看護師による血糖測定を行なった。
検討として、運動後における血糖変化の割合を求めた。その際、機器の測定誤差を考慮し±20mg/dlの範囲で、－20mg/dl以上低下した者（以下、低下群）、+20 mg/dl以上増加した者（以下、増加群）、±20 mg/dl未満の者（以下、不変群）と群分けしそれぞれの血糖値の変化を求めた。またアンケート調査より各群を比較した。
【結果】
低下群は19名（49％）、増加群は6名（15％）、不変群は14名（36％）であった。各群における運動前後の血糖値の変化は、低下群では運動前が平均184 mg/dlから運動後は平均133 mg/dlとなった。同様に増加群では174 mg/dlから208 mg/dl、不変群では134 mg/dlから128 mg/dlであった。アンケート調査より各群を比較してみると、増加群は他の2群と比べ運動習慣が少ない傾向がうかがえた。
【考察】
椅子座位での運動により約50％の者に20 mg/dl以上の血糖値の低下を認め、運動による急性効果が得られることが示唆された。一方、増加群では運動習慣が少ない傾向であることから、運動頻度が血糖低下に抵抗する身体特性に影響する可能性が考えられた。一律な運動処方でなく個別の身体特性を考慮した運動処方も必要になると認識した。

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【目的】
当院では2004年4月からNSTを稼動した。NSTでは主に、全患者の入院時栄養評価、介入患者の栄養評価をベッドサイドにて行う回診（週1回）、栄養療法に難渋する症例を検討するランチタイムミーティング（週1回）、院内勉強会（月1回）などの啓蒙活動を実施している。当院は歯科医師・言語聴覚士などの口腔ケア・嚥下の専門職がいない中、「口腔ケア・嚥下訓練に対するチーム医療」に取り組んできた。今回、当院における理学療法士の役割について報告する。
【方法】
2005年4月からNSTが中心となり、病棟で統一したサービスを提供するためにマニュアルを作成した。また摂食・嚥下に対する理解を深めるため、月に1回のNST勉強会、年１回の食事介助・嚥下訓練・口腔ケアの実地訓練を行ってきた。その中で理学療法士は、嚥下機能の評価、間接訓練・摂食時の姿勢管理の実施と指導、嚥下と誤嚥性肺炎の関連と対処について介入している。
【結果】
2006年11月から摂食機能療法を導入した。毎月10名前後の患者を対象に、2008年4月までの18ヶ月間に、延べ2453回の摂食機能療法を行ってきた。導入当初は、看護師が中心となり嚥下訓練食等の食事を摂取している患者を対象に「直接訓練」を主に行っていた。理学療法士の参加によって食餌を使用しない「間接訓練」も患者の状態に合わせて施行するようになり、摂食機能療法の内容が充実した。また理学療法士が職員および近在の施設に対し、嚥下や間接訓練の講義をしてきた。2008年5月からは、摂食嚥下機能に問題のある入院患者を対象に、医師、理学療法士、管理栄養士、看護師等多職種が参加して患者の嚥下評価を行い、適切な嚥下訓練、食事形態等を検討する「嚥下相談」を開始した。
【考察・まとめ】
「少しでも口から食べていただきたい」との思いで「口腔ケア・嚥下に対するチーム医療」に取り組んでいる。試行錯誤を繰り返しながら、摂食機能療法を導入してから2年目を迎えた。理学療法士は、間接訓練などを実施し、またその方法を他職種に指導してきた。歯科医師・言語聴覚士などの口腔ケア・嚥下の専門職がいない中でも、理学療法士が積極的に介入することにより幅広く質の高い摂食機能療法が可能であった。今後、理学療法士は今以上に積極的にチーム医療へ貢献するよう努めていくべきであろう。

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【はじめに】当院では、2006年より開胸・開腹手術症例に対し、周術期リハビリテーション（以下、周術期リハ）を実施している。当初は、術前ADLの低い開腹手術症例に対してのみ周術期リハを実施してきたが、2006年12月からは全ての開胸手術症例に対して、2007年11月からは全ての開腹手術症例で実施している。今回、当院での周術期リハの有効性を検証するため、周術期リハ実施による術後合併症発症率と在院日数に与える影響を検証し、考察を加え報告する。
【対象】開胸手術は肺切除術症例、開腹手術は食道、胃、胆・肝・膵、小腸、大腸の手術症例を対象とした。癌の待機手術症例のみとし、癌以外の疾患や緊急手術症例は除外した。周術期リハを術前もしくは、術後3日以内に開始した症例のみ対象とした。
周術期リハ実施群（以下、実施群）として、2007年4月から2008年3月の間の開胸手術症例100例、2007年11月から2008年3月までの間の開腹手術症例99例（食道5例、胃38例、胆・肝・膵17例、小腸1例、大腸38例）とした。周術期リハ非実施群（以下、非実施群）として、2005年4月から2006年3月の間の開胸手術症例81例、開腹手術症例259例（食道4例、胃117例、胆・肝・膵22例、小腸5例、大腸111例）とした。
【方法】開胸・開腹手術症例を実施群と非実施群の2群に分類し、術後呼吸器合併症発症率と平均在院日数を後方視的に調査し比較検証した。両群の比較にはt検定を用い、危険率5％未満を統計学的有意とした。術後呼吸器合併症は、無気肺、肺炎（誤嚥性を含む）とし、術後7日以上経過後の発症は除外した。
【結果】術後呼吸器合併症発症率は、開胸手術症例の実施群が100例中3例で3.0％、非実施群が81例中11例で13.40％であり、有意に低下していた。開腹手術症例では、実施群が99例中3例で3.03％、非実施群が259例中15例で5.79％であり、有意差は認められなかった。平均在院日数は、開胸手術症例の実施群が12.51±2.89日、対して非実施群が13.67±3.76日であり、有意に短縮していた。開腹手術症例では、実施群が22.95±12.78日、対して非実施群が27.42±13.94日であり、有意に短縮していた。
【考察】周術期リハは術後呼吸器合併症予防に効果的であることが示唆され、在院日数を短縮する為の有効な手段の一つに成り得ると考えられた。また術後呼吸器合併症の予防が、在院日数短縮に影響を与える一因子であることが示唆された。
【終わりに】今回の結果から周術期リハは、手術症例へのチーム医療において非常に重要であり不可欠な存在であると考えられる。今後はさらに術後呼吸器合併症のリスク因子の検討、退院遅延因子の検討などを行い、より質の高い周術期リハの提供に努める必要がある。

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【はじめに】 慢性閉塞性肺疾患（COPD）急性増悪患者の日常生活活動（ADL）と入院日数に関する報告では、入院が長期化する要因としてPerformance　Statusの低下が挙げられており、ADLに着目した呼吸リハビリテーションは重要である。そこで今回、当院でのCOPD急性増悪患者のADLと入院日数との関係について調査・検討したので報告する。 【方法】 対象は2006年4月～2007年3月の間に、感染を契機に急性増悪にて当院呼吸器内科に入院し、理学療法（PT）を行い自宅退院に至ったCOPD患者46例（男性43例、女性3例）とした。調査項目は年齢、入院日数、PT開始時期、入院前・入院時・退院時のADL、人工呼吸管理の有無とした。ADLは今回Barthel Index（BI）を用いた。さらに、ADLと入院日数との関係をみるため、入院時のBI 65点以上と65点未満に分類し、各調査項目を比較した。 【結果】 年齢は平均73.0±8.7歳、入院日数は17.2±13.7日（6～82日）であった。PT開始時期は平均1.9±1.6病日、BIは入院前89.4±17.7点、入院時64.7±25.9点、退院時87.7±19.0点であった。入院前と比較し退院時にADLの低下を認めた患者は7例であった。8例の患者が非侵襲的陽圧呼吸療法（NPPV）を施行された。 BI 65点以上（24例）と65点未満（22例）の患者での比較では、それぞれ平均で年齢71.7±9.0歳、74.4±8.2歳、PT開始時期は2.2±1.8病日、1.6±1.3病日、入院日数は14.2±7.6日、20.5±17.4日であった。BIはそれぞれ入院前96.7±6.2点、81.4±22.3点、入院時84.6±12.2点、43.0±18.0点、退院時96.3±6.6点、78.4±23.5点であった。また、入院前と比較し退院時にADLの低下を認めた患者はそれぞれ2例と5例であった。NPPVを施行した患者はすべてBI 65点未満であった。 今回の結果より、BI 65点未満の患者では、65点以上の患者と比較し入院日数が長い傾向にあった。加えて、入院前からBIが低値であり、退院時でもADLの回復が不十分となり、NPPVでの換気サポートが必要となる傾向を示した。 【考察】 一般的に、BI 65点以上で食事、排泄、整容などの基本動作は自立レベルであると言われている。今回の結果より、ADLが低い患者ほど入院日数が長かった。入院時のADLが低い患者では入院前のADLがより低いことに加え、NPPVなどの医学的管理による活動制限により、段階的なADLトレーニングに時間を要し、それが入院日数の延長につながったと考えられた。よって、入院時のADLが低い患者ほど、早期離床に向けた計画的なアプローチが必要である。

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【背景】 　心臓外科術後の肺合併症予防にはオリエンテーションを含む術前呼吸訓練が重要とされる。しかしながら術前入院期間が短く、術前呼吸訓練が十分に行えないこともよくある。そこで今回、術前呼吸訓練期間の違いが肺合併症の発生に影響するかを明らかにするために検討した。
【対象】 　対象は、2007年4月から2008年6月に当院心臓血管外科にて胸骨正中切開術を待機的に施行された患者45名（男性26名・女性19名、平均年齢66.89±9.47歳）とした。術式の内訳は冠動脈バイパス術29例・弁置換術16例であった。対象の除外基準は術前より肺合併症、腎機能障害、中枢神経障害、認知機能障害を有する者とした。
【方法】 　対象を当院における術前訓練期間の中央値で分け、術前呼吸訓練期間4日以上（平均5.4±1.56日）をA群、3日以内（平均2.2±1.19日）をB群とし、２群間で比較検討を行った。術前呼吸訓練期間全体の平均値は4.0±2.04日であった。
　検討項目は・術後肺合併症の有無、術前に対する術後１日目のPImaxの変化量（？PImax）および酸素化能（PaO₂/F_IO₂）の変化量（？P/F）、術後％肺活量（％VC）、術後１日目の疼痛（Wong-Baker FACES Pain Rating Scale）、手術施行日からの立位開始ならびに退院までの期間について検討した。
　術前呼吸訓練として術前患者全例にパンフレットを配布し、・術後肺合併症のリスクについての説明・術前呼吸訓練の必要性の説明と実際の呼吸訓練・術後の排痰法についての説明と実際の排痰訓練を行った。術前呼吸訓練として呼吸筋トレーニングはThreshold^TMを用い、残気量レベルでの最大吸気圧（PImax）の30％負荷圧に設定し15分間吸気運動を持続させた。入院日から手術前日まで1日3回実施させた。
　統計処理にはχ²検定、t検定およびMann-WhitneyのU検定を用い、有意水準を５%未満とした。
【結果】 　術後肺合併症はA群で有意に少なかった。？PImaxならびに？P/FはA群で有意に低値であった。％VC、術後疼痛、立位開始までの期間ならびに退院までの期間に有意な差はみられなかった。
【考察】 　A群で術後肺合併症が有意に少なかった。吸気筋力は機能的残気量に影響し術後肺合併症発生に関係するとされ、今回の結果はこれらの関係が背景にあったと考えられる。しかしながら、先行研究における術前呼吸訓練期間に比べ、本研究では施行期間が短く、術前に呼吸筋力の向上が得られたとは考えにくい。心外術後の呼吸筋力発生には肺弾性や疼痛が関係すると考えられるが、これらに差は無かったことから、A群では筋出力発生に関する習熟度が高かったと推察された。術前呼吸訓練の実施期間の違いによって心臓外科術後の予後に差があることが示唆された。

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【はじめに】平成20年3月に当院では，脳卒中を発症後，退院して1週間以内に自宅で転倒し大腿骨頚部骨折を受傷した症例を二例経験した．二例とも転倒場所は畳上であった．その他に，院内歩行レベルは高かったにもかかわらず，自宅退院後に畳上での活動や立ち上がり時に転倒する症例は少なくなかった．そこで今回，片麻痺患者の畳上での活動に注目した．畳の目の違いによる椅子からの立ち上がり動作を観察した結果，若干の考察が得られたので報告する．
【対象と方法】対象は，当院に外来通院している脳卒中片麻痺患者で，自宅でトイレまで歩行し，院内でも歩行している11名．その内訳は男性7名，女性4名，平均年齢は71.4　　±8.1歳であり，麻痺側下肢Brunnstrom recovery stageは2：2名3：5名，4：3名，6：1　名であった．測定課題は，椅子から立ち上がり，3.6m先に設置した椅子に腰かけることとした．自宅と同じ状態で歩行することとし，畳の目を縦目・横目の二条件設定した．使用した歩行補助具と履物は杖：8名，装具：1名，靴下：7名であった．計測にはデジタルストップウォッチを使用し，殿部離床から着床までに要した時間をそれぞれ2回ずつ測定し平均値を算出した．同時に動作・歩行観察を行い，測定終了後には感想や自宅での転倒経験の有無，転倒場所など簡単なアンケート調査を行った．なお，被験者にはあらかじめ実験の内容を説明し同意を得た．
【結果】二条件の動作時間や歩行観察で著明な差は認めなかった．動作観察より，畳が縦目の場合，麻痺側下肢が滑りやすく，一度で立ち上がることができない症例が多かった．アンケート調査では，二条件で歩きやすさに大きな違いはない，ベッドからの立ち上がり時に転倒したことがある，という回答が多かった．
【考察】二条件での動作時間や歩行に著明な差が見られなかったことから，畳の目の違いは片麻痺患者の歩行にはあまり影響しないと考えられた．しかし，院内では安全に歩行している症例が畳上では一度では立ち上がることができないこと，立ち上がり時に転倒することが多いというアンケート結果から，片麻痺患者の転倒要因の1つに畳上での立ち上がり時の滑りやすさが挙げられることが示唆された．特に畳が縦目の場合に滑りやすかったことから，環境整備として段差解消や動線の短縮だけでなく，畳の目に注目した床面の工夫も必要であると思われた．片麻痺患者の院内活動の多くは，靴・装具・杖を使用しフローリング上で行われる．一方自宅での活動は，畳上で行われることが多い．院内活動レベルが高い症例ほど本人もセラピストも能力を過信しがちだが，今回の結果から，院内活動だけでは見えない履物や床の材質の違いが在宅生活での転倒要因となり得ることが考えられた．今後もハード面・ソフト面両面から片麻痺患者の転倒予防について考えていきたい．

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【目的】
座位での作業は椎間板への負担が大きく、腰痛の発生率も高い。しかし、椅子と座位姿勢との関連性をみた報告は少ない。そこで、今回は座角と骨盤傾斜角度に着目し、座角の角度調節で、骨盤傾斜角度の前後傾を促せるかを検討したので、ここに報告する。
【方法】
対象は特筆すべき疾患を有さない健常者11名(男性5名、女性6名)で、年齢30.2±2.8歳、身長160.4±2.4cm、体重52.8±1.9kg、BMI20.5±0.6kg/m²。対象者には書面にて研究の趣旨と方法を説明し同意後、測定を実施した。測定は自作の木製の座面上に、楽な姿勢で足底が床に接地するよう、端座位をとらせた。座角は1)後傾10度、2)後傾5度、3)水平0度、4)前傾5度、5)前傾10度の5条件とし、5条件の座角はランダム化処理した。椅子の前座高は常に脛骨上縁と一致するよう、高さを調節した。また、座面の奥行きは下腿後面と座面前部に2横指の隙間ができるよう調整した。真島らの先行研究を参考に、左側の上前腸骨棘と大転子にランドマークをつけ、両点を結んだ線と大転子を通る水平線とのなす角度を骨盤傾斜角度とし、水平器をつけた角度形を用いて安楽位の骨盤傾斜角度を測定し、角度形の中心を大転子の中心にあて、測定値は5度単位で読み取った。統計処理は、分散分析(ANOVA)と多重比較(Dunnett法)によって、有意差の検定を行った(P<0.05)。
【結果】
全ての座角別骨盤傾斜角度に、男女差は認めなかった。安楽座位での骨盤傾斜角度は、水平0度92.3±9.3°に対し、後傾10度103.2±8.1°でP<0.01で有意差を認めた。しかし、水平０度92.3±9.3°に対し、後傾5度96.8±9.3°,前傾5度90.5±9.6°,前傾10度89.1±11.6°では有意差を認めなかった。
【考察】
安楽座位での骨盤傾斜角度は、座角が水平0度に対し、後傾10度で骨盤は有意に後傾した。しかし、水平0度に対し、後傾5度,前傾5度,前傾10度では有意差は認めず、後傾10度以外では、座角が前傾すると骨盤はわずかに前傾し、座角が後傾すると骨盤は後傾する傾向のみ認めた。これらは、座位は体幹に働く重力が骨盤に加わり、骨盤が後方に回旋する傾向を持ちやすいことや、股関節が屈曲位となるため腸腰筋が緩み、腰椎伸展,骨盤前傾作用が減少する事などが、骨盤が前傾しにくい理由として考えられた。また、座角を前傾しても骨盤を後傾し、円背位で屈曲弛緩現象を出現させる例も認めた。骨盤が前傾位では、脊柱起立筋の疲労負担は避けられず、骨盤後傾位では、動作時に椎間板内圧を高め、筋の阻血状態を来し、腰痛出現の要因になりかねない。本研究で、座角の傾斜では、適切に骨盤の前後傾を促せないことが示唆された。ADLで適切に安楽な座位を促すには、椅子と身体との関わりを今後も検討していくことが必要と思われた。

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【背景】近年、我が国では急速な高齢化により高齢者の健康で自立した生活の期間の延長、いわゆるquality of life(QOL)の維持・向上が重要になっている。中でも医療の分野では特に身体的・精神的・社会的側面に着目した健康関連QOL（以下HQOL）が注目されている。しかしHQOLがどのような因子に影響されているか、多方面の因子に着目して調査した研究は少ない。
【目的】地域在住高齢者においてHQOLの関連因子を調べ、その影響の強さを検討することを目的とした。
【方法】地域の健康教室や転倒予防教室などに通う高齢者のうち、70～89歳の女性でMMSE(Mini-Mental State Examination)21点以上の認知機能を有する32名（平均年齢75.0±4.3歳）を対象とした。HQOLの評価指標にはSF-8(The MOS Short-Form 8-Item Health Survey)を用い、その上位尺度である身体的サマリースコア（以下PCS）と精神的サマリースコア（以下MCS）の2つをHQOLの指標とした。今回HQOLとの関連を調査した因子は、一般情報（年齢、BMI、疾患数、家族構成、過去の職業の有無）、過去一年以内の転倒経験の有無、転倒不安(Falls Efficacy Scale；FES)、歩行能力（10m最大歩行速度）、社会的交流（5項目の質問紙）、抑うつ(Geriatric Depression Scale；GDS)で、これらの因子と、PCS・MCSとの相関をSpearmanの順位相関係数及びMann-Whitney testによって調査した。さらに相関の見られた因子を説明変数として重回帰分析（ステップワイズ法）に投入し、その影響の強さを検討した。
【結果】PCSと相関がみられた因子は疾患数、歩行能力、転倒不安、抑うつであった。次に重回帰分析によって影響の強さを検討すると、PCSと最も関連が強かったのは抑うつ(β=-0.47、p=0.00)で、次に転倒不安(β=-0.33、p=0.04)であった。MCSと相関がみられた因子は過去の職業の有無、転倒不安、社会的交流（友達の有無・趣味の有無）、抑うつで、そのうち最も関連が強かったのは転倒不安(β=-0.45、p=0.01)であり、次に抑うつ(β=-0.35、p=0.03)であった。
【考察】疾患や歩行能力といった身体機能の低下はPCSに直接影響を及ぼしていると考えられるが、それに加え転倒不安や抑うつといった心の問題が自身の身体機能を過小評価している可能性が有ると考えられた。MCSの関連因子にも似た傾向が見られたことから、心の問題が高齢者のHQOLに強く影響を及ぼしていると推察された。
【結論】地域在住女性高齢者のHQOLには身体機能よりも、転倒不安や抑うつといった心の問題が強く影響していることが示唆された。

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【はじめに】
回復期リハビリテーション病棟とは集中的にリハビリテーションを提供する場である。我々は、どのような対象者にリハビリテーションの効果がより得られるかを明らかにするための基礎資料を得ることを目的に、機能的自立度評価法（以下、FIM）を用いて入院時FIM得点並びにFIM gainと脳血管障害者の諸要因について分析した。
【対象】
平成19年1月から平成19年12月にＫリハ病院を退院した脳血管障害者177名であった。男性99名（平均年齢67.9±11.5歳）、女性78名（平均年齢74.4±11.9歳）、疾患内訳は脳梗塞101例、脳出血58例、くも膜下出血8例、その他10例であった。個人情報保護法に基づき、入院時に個人情報の活用について同意を得た。
【方法】
入院時と退院時のFIM得点の差（以下、FIM gain）を求め、対象者背景（入院時FIM得点、年齢、在院日数、意識障害の有無、発症から当院入院までの日数、合併症の有無）と比較検討した。
【結果】
FIM gainの平均値は10.6±10.4点であった。入院時FIMの得点によって改善度は大きく異なり、最小～中等度の介助レベルではFIM gainが高く、最大介助及び監視レベル以上では改善度が低かった。また、高齢者ではFIM gainが低い傾向にあった。意識障害をJapan Coma Scale（以下、JCS）とGlasgow Coma Scale（以下、GCS）を用いて評価したが、JCSでは関係性は得られなかったが、GCSでは12点をカットオフとして改善度が有位に異なった。在院日数については2～3ヶ月程度の入院期間で高いFIM gainが得られた。また、転帰先は自宅113件、施設35件、病院29件であった。発症から入院までの日数・合併症の有無については、FIM得点とは関係性が得られなかった。
【考察】
入院時FIM得点によってFIM gainが異なったことについては回復期脳血管障害者に対するリハビリテーションの適用度と予後予測の一指標になり得ると思われる。また、在院日数との関係から長期間のリハビリテーションを継続するのではなく、一定期間に集中したリハビリテーションの提供がFIM gainに関係すると思われた。また、軽微な意識障害の有無がADLの向上に大きな影響を及ぼしていることが示唆された。

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【目的】
　排泄は人間の尊厳に関わる動作であり,排泄動作の自立は,退院先を決定する上でも重要である.脳卒中片麻痺患者の排泄動作は,立位にて片手でズボンの着脱を行うため,高度なバランス能力を要求される.そこで今回,Berg Balance Scale（以下BBS）を中心に排泄動作との関係を検討した.
【対象】
　対象は本研究の説明を十分行い,参加の同意を得た脳卒中片麻痺患者21名で,下肢Br.stageは3以上,麻痺側上肢は補助手以下とし,立位にて片手のみで着衣を上げる動作を行なう者に限定した.
　本研究では,排泄動作の中で一番難易度の高い,「着衣を上げる動作」に着目し,ズボンを膝蓋骨上縁まで下げた状態からヤコビー線まで上げる動作を遂行することにより分類した.自立群は当院のデイケアを利用中の12名（平均年齢71.3±5.0歳）,非自立群は当院の回復期病棟で入院中の9名（平均年齢75.8±10.7歳）となった.
【方法】
　自立・非自立群を(1)BBS総合点（56点満点）,(2)静的バランス得点（12点満点）,(3)動的バランス得点（44点満点）の3群で比較した.今回BBSは姿勢バランス機能を大別し,支持基底面内で静止肢位を保持するものを静的バランス項目,静止肢位から随意運動へ移行するものを動的バランス項目とした.
【結果】
　各検査項目の満点を100分率化し,満点を100%とすると,自立群は(1)86.9％（48.7±4.4点）,(2)100％（12点）,(3)83.3％（36.7±4.4点）,非自立群は(1)58.5％（32.8±5.7点）,(2)88.9％（10.7±0.9点）,(3)50.3％（22.1±5.2点）であった.特に,BBS各項目の中で,動的バランスである「移乗,前方リーチ,物を拾う,後方をみる,方向転換,ステップ,タンデム立位,片脚立位」の8項目については,自立群と非自立群において有意差を認めた.
【考察およびまとめ】
　着衣を上げる動作には,立位での体幹の屈曲と回旋の複合的な動作が要求される.今回,特にBBS項目の中で有意差が認められた8項目は全て動的バランスであり,前後方向への重心移動が重要であると考えられた.そのため着衣を上げる動作は,静止姿勢保持から随意運動に移行する動的バランスを必要とし,前後方向の重心移動が関与していると考えられた.
　今後,BBSの評価項目では不足している質的な評価,例えば,トイレ動作の一部であるズボンの持ち替え回数,引き上げ時間を経時的変化の中で観察していきたい.また、訓練内容の検討,患者個人に合わせた環境設定の必要性を感じた.

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【背景・目的】　 ストレッチングの目的の一つとして血液循環の改善がある．臨床的には静的ストレッチングが広く行なわれており，その施行の持続時間について様々な報告がある．しかし，静的ストレッチングの持続時間の違いにより，局所の循環動態を検討した報告は少ない．そこで本研究の目的は，腓腹筋の静的ストレッチングの持続時間の違いによる局所循環動態への影響を明らかにする事とした． 【方法】 　対象は健常成人6名(年齢24.8±4.1歳，BMI20.6±3.4kg/m²)とした．被験者の右腓腹筋内側頭に下腿長軸方向に近赤外線分光装置(HEO-200：オムロン社)のプローブを装着した．椅子座位にて，右膝関節を完全伸展位に保持し，座面と同じ高さの台に置いたアンクルストレッチャー(SD-603：山陽電子工業)に下腿から足部を固定した．ストレッチングは，被験者が脱力した状態の安静位を基準とし，アンクルストレッチャーにより20Nmの一定のトルクで足関節を持続的に背屈位に保持した．持続時間は20秒間，1分間，2分間，5分間の4群とした．さらに，ストレッチング後の各測定指標の変動を知るために10分間安静位にて測定を継続した．計測はそれぞれ異なる日に行なった．評価項目は，筋血液量の指標として総ヘモグロビン量 (total-Hb)，筋内酸素動態(脱酸化)の指標として酸素化ヘモグロビン量(oxy-Hb)及び脱酸素化ヘモグロビン量(deoxy-Hb)とした．これらの測定指標は，ストレッチング直前の安静60秒間の平均値を安静値とし，ストレッチング中とその後の変化は10秒間毎の平均値を安静値からの相対値として示した．ストレッチング中の各指標のピーク値，ストレッチング後の各指標のピーク値とその値に達するまでの時間を各群で比較した．統計には一元配置分散分析を行い，post hoc testとして，Bonferroniの多重比較を用いた．有意水準は5%とした． 【結果】　 　ストレッチング中のtotal-Hbのピーク値は群間に有意差がなかった．しかし，5分群は，他の3群よりも有意にoxy-Hbが少なく，deoxy-Hbが多かった．また2分群も20秒群に対して同様な有意差を認めた．ストレッチング後の各測定指標のピーク値では，群間に有意差は認められなかった．しかし，oxy-Hbのストレッチング後のピーク値に達するまでの時間は，2分群および5分群で20秒群よりも有意に早かった． 【考察】 　本条件下では，静的ストレッチングの時間がストレッチング中及びストレッチング後の筋血液量へ与える影響は少ない事が明らかとなった．また，ストレッチングにより筋内の毛細血管径は減少する事が分かっており，筋内の血流は停滞すると考えられる．そのため，ストレッチング時間が2分を超えると，筋内の血液に脱酸素化が進行し，ストレッチング後，より早期に脱酸素状態を改善する反応が必要になっていると考えられた．

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【目的】長期臥床やギプス固定など身体活動を制限された際、骨格筋は不活動となり廃用性筋萎縮を生じる。その対策として伸張刺激の効果が報告されているが、負荷量を定量的に設定した研究は少ない。また萎縮筋は安全な運動許容範囲が狭く、過剰な伸張刺激により筋の損傷をきたす可能性も考えられている。本研究は筋の伸張刺激の負荷量を体重を基に規定し、負荷量と萎縮抑制効果の関係を動物実験により検討することを目的とした。

【方法】対象は8週齡のWistar系雄ラット37匹の右ヒラメ筋とした。これらを1）通常飼育の対照群、2）2週間の後肢懸垂にて廃用性筋萎縮を作成する群（HS群）、3）2週間の後肢懸垂期間中にラットの体重相当の伸張刺激を加える群（A群）、4）2週間の後肢懸垂期間中ラットの体重の1/3相当の伸張刺激を加える群（B群）の4群に分けた。なお、本研究は金沢大学動物実験委員会の承認（AP-070867）を得て行った。運動にはラットの股関節、膝関節を90°に固定し、足関節のみを背屈する装置を用いた。運動は間歇的伸張（20秒間足関節背屈位保持後、20秒間底屈位）とし、1日1回20分間で、10日間実施した。実験期間終了後、麻酔下で右側ヒラメ筋を摘出し筋湿重量を測定した。その後凍結切片を作成しHE染色を実施した。各筋あたり100本以上の筋線維を対象に、画像解析ソフトを用い筋線維横断面積を測定した。また顕微鏡画像の観察から壊死線維を特定し、壊死線維数の割合を算出した。各群の比較には一元配置分散分析を行い、有意差を認めた場合にはTukeyの方法を用いて検定を行い、いずれも5％の危険率を有意とした。

【結果】筋湿重量を体重で除した相対重量比は、対照群と比較しHS群が有意に小さかった。筋横断面積は対照群と比較しHS群、A群、B群が有意に小さかった。またHS群との比較ではA群、B群とも有意に大きかった。A群とB群間には有意差は認められなかった。壊死線維割合は対照群と比較しA群が有意に大きかった。

【考察】ラットの体重量と、その1/3量で伸張刺激を加えた場合の双方で、萎縮抑制効果が認められた。間歇的伸張刺激の効果はすでに報告されており、本研究結果も先行研究を支持した。筋を他動的に伸張した際、筋損傷を生じる負荷量の閾値が存在することが報告されており、萎縮筋の伸張刺激により壊死線維数が増大した報告もある。本研究においては、体重量による伸張刺激が萎縮筋に対して閾値上負荷となり、筋損傷をきたしたと推測される。以上より、萎縮筋に対する伸張刺激負荷量が過剰な場合には、形態的な萎縮抑制効果が認められる一方で、筋損傷をきたす可能性が示唆された。

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【はじめに】
石川県理学療法士会では，公益事業の一環として金沢市内で開催される健康フェアに特設ブースを出展している．この数年は，足趾の接地状況と運動機能との関係を調査している．臨床上，足趾の接地不良に遭遇する機会は多いにもかかわらず，足趾の接地圧不良と足趾力（第1趾と第2趾間の挟力）についての報告は少ない．今回，金沢市内で開催された『第29回健康づくりフェア』（以下，フェア）において，足趾（第1趾）の接地状況における年齢及び足趾力，他趾との関係を調査したので報告する．
【対象】
フェア来場者のうち，当ブースを訪れた高齢者194名（男性26名，女性168名，平均年齢65.5±12.0歳）の388足であった．対象者には，事前に調査研究の趣旨を説明し口頭で同意を得た．
【方法】
足趾接地状況と圧分布の計測は，ピドスコープ（WB-2000：株式会社ワミー製）を使用した．ピドスコープは，足趾の接地状況を，画像表示および印刷する機器である．足趾の接地条件は，開眼にて両足の内側を接触させ，努力して足趾すべてを接地させる閉脚立位とした．写真結果から，両側の第1趾の接地圧が良好な群（以下，良好群）と，第1趾が一側または両側において，接地圧が不良な群（以下，不良群）に分類した．足趾力の計測は，足趾力計測器（チェッカーくん：株式会社新企画出版社製）を使用した．解析は，2群における年齢と足趾力に対して，Pearsonの相関係数の検定を行った．また，2群における第1趾以外の接地圧不良の出現率に対して，対応のないt検定を行なった．それぞれ有意水準を5%とした．
【結果】
良好群は162名であり，年齢は67.1±9.8歳，足趾力は2.25±1.02kgであり，不良群は25名であり，年齢は64.8±9.5歳，足趾力は2.28±1.08kgであった．両群における年齢と足趾力との間に有意な相関は認められなかった．また，第1趾以外の接地圧不良の出現率では，良好群に比べて不良群で有意に高い値を示した（p<0.01）．
【考察】
2群において，年齢と足趾力の間では有意な相関は認められなかった．足趾力は正常なアライメントでは，第1趾の内転筋力として表現される．しかし，外反母趾変形では，母指外転筋と長母趾屈筋（腱）の走行が変化する．これにより，足趾のアライメント異常が，単純に足趾の内転筋力の低下に直結しないと思われる．また，不良群では良好群に比べて，他の4趾の接地圧不良の出現率が有意に高い値を示した．これは，接地圧低下をもたらす前足部の巧緻性低下は，第1趾に限定されず，前足部全体のアライメントの変化に影響を及ぼしている可能性があると推察される．古川らは，高齢者を対象に，足趾の接地異常に伴う転倒リスク向上の可能性を指摘している．今回の結果から，今後は，足趾の接地状況と転倒リスクとの関係について明らかにしたいと考える．

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【はじめに】
金沢市で開催されている健康づくりフェアは，一般市民に対して医療や福祉に関する情報の提供や相談，身体機能の測定などを行い，健康に対する意識の向上を図ることを目的に行われている．その中で石川県理学療法士会では，足趾接地状況と身体機能の関係を調査している．そこで今回，『第29回健康づくりフェア』において，足趾の接地状況と閉眼片脚立位保持時間（以下，片脚時間）の関係を調査したので報告する．
【対象】
対象は，石川県理学療法士会の出展ブースに訪れた成人186名（男性26名，女性160名，平均年齢66.7±9.9歳）とし，事前に調査研究の趣旨を説明し同意を得た．
【方法】
対象者の静止立位の足趾接地状況と圧分布は，ピドスコープ（株式会社ワミー製WB-2000）使用し，立位時の足趾の接地状況を画像表示および印刷した．足趾の接地条件は，開眼にて両足の内側を接触させ，努力して足趾すべてを接地させる閉脚立位とした．写真結果から，両側の第1趾の接地圧が良好な群（以下，良好群）と，第1趾が一側または両側において，接地圧が不良な群（以下，不良群）に分類した．片脚時間は，合図と共に閉眼し，両手を腰にあて，片脚立位となった時点で計測を開始した．これを左右の下肢にて1回ずつ計測し，左右の値を平均した．解析は，2群における年齢と片脚時間に対してPearsonの相関係数の検定を行い，有意水準を5％とした．
【結果】
良好群は162名であり，年齢は67.1±9.8歳，片脚時間は13.1±43.8秒であり，不良群は25名であり，年齢は64.8±9.5歳，片脚時間は12.4±23.7秒であった．年齢と片脚時間において，良好群では，有意な相関は認められなかったが，不良群では，有意な負の相関（r＝0.661，p<0.001）が認められた．
【考察】
良好群において，年齢と片脚時間との間に有意な相関は認められなかった．これは，足趾の接地状況以外の下肢筋力や平衡機能などの身体機能の影響が大きく関与しているためと考えられる．村田は，片足立ち位保持が良好な例では，大腿四頭筋などの下肢の主要な筋力よりも，足趾力及び足底の機能である足把持力や足底の二点識別覚の方が片足立ち位での重心動揺に影響を与えていると報告している．しかし今回の結果からは，年齢による身体のアライメントの変化や下肢筋力などの身体機能への影響の違いが，足趾の接地状況より片脚立位保持能力には重要であると推察される．また，不良群では年齢の増加に伴い，片脚時間が有意に減少することがわかった．これは，不良群は足趾接地が不良のため，片脚立位保持に重要な足趾把持力が低下していると予測される．したがって，それを下肢の筋力によって代償しているため，年齢の増加とともに片脚時間が低下したものと考えられる．

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【はじめに】
石川県理学療法士会の公益事業部では，例年，金沢市にて開催される健康づくりフェア（以下，フェア）において，来場された一般市民の方を対象に，立位時における足趾の接地圧状況と身体機能を調査している．そこで今回，フェアにおいて，足趾（第1趾）の接地圧状況とFunctional Reach Test（以下，FRT）の関係を調査したので報告する．
【対象】
対象は，インフォームドコンセントの得られたフェアへの来場者187名（男性27名，女性160名）とし，年齢は66.8±10.0歳（平均±標準偏差），身長は155.0±7.3cmであった．
【方法】
対象者は，開眼にて両足部の内側を接触させた閉脚立位をとった．立位中は足趾すべてを床へ強く接地するよう指示をした．足趾の接地状況と接地圧の分布は，ピドスコープ（WB-2000：株式会社ワミー）を使用し，両足底の写真を撮影した．写真結果から，両側第1趾の接地圧が良好な群（以下，良好群）と，第1趾が一側または両側において，接地圧が不良な群（以下，不良群）に分類した．FRTは，静止立位にて右肩関節90度屈曲位，肘関節伸展位で握り拳を作り，足関節底屈位（爪先立ち位）にて計測した．計測は1回行い，前へ踏み出した場合や反動を利用して行なった場合には，再度計測を行った．解析は，2群における身長とFRT，年齢とFRTに対してPearsonの相関係数の検定を行い，有意水準を5％とした．
【結果】
良好群は162名であり，年齢は67.1±9.8歳，身長は154.8±7.0cm，FRTは322.1±80.9cmであった．不良群は25名であり，年齢は64.8±9.5歳，身長は155.8±8.7cm，FRTは306.8±73.3cmであった．
1．身長とFRTとの関係
良好群では，身長とFRTの間に有意な正の相関（r＝0.323，p<0.001）が認められたが，不良群では，有意な相関は認められなかった．
2．年齢とFRTの関係
良好群では，年齢とFRTの間に有意な負の相関（r＝0.281，p<0.001）が認められたが，不良群では，有意な相関は認められなかった．
【考察】
良好群はFRTと身長および年齢に相関関係が認められたが，不良群では認められなかった．これは，不良群では足趾を接地するように努力しても，十分な接地が得られないため，前方への重心移動時，足趾での踏ん張りが困難であると考えられる．恒屋は，立位時の前方移動時の踏ん張りにおける足趾の有効性について報告している．また，加辺は，足関節底屈力および母趾屈曲力は，50代，60代頃から有意に低下し，立位時の安定性に関与していると報告している．これらより，足趾の接地圧状況が，立位におけるバランス能力に重要な役割を果たしていると考えられる．

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