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東北森林科学会誌
Online ISSN : 2424-1385
Print ISSN : 1342-1336
ISSN-L : 1342-1336
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巻号一覧
27 巻 (2022)
1 号 p. 1-
26 巻 (2021)
2 号 p. 37-
1 号 p. 1-
25 巻 (2020)
2 号 p. 29-
1 号 p. 1-
24 巻 (2019)
2 号 p. 37-
1 号 p. 1-
23 巻 (2018)
2 号 p. 51-
1 号 p. 1-
22 巻 (2017)
2 号 p. 37-
1 号 p. 1-
21 巻 (2016)
2 号 p. 35-
1 号 p. 1-
20 巻 (2015)
2 号 p. 43-
1 号 p. 1-
19 巻 (2014)
2 号 p. 37-
1 号 p. 1-
18 巻 (2013)
2 号 p. 29-
1 号 p. 1-
17 巻 (2012)
2 号 p. 31-
1 号 p. 1-
16 巻 (2011)
2 号 p. 33-
1 号 p. 1-
15 巻 (2010)
2 号 p. 51-
1 号 p. 1-
14 巻 (2009)
2 号 p. 43-
1 号 p. 1-
13 巻 (2008)
2 号 p. 1-
1 号 p. 1-
12 巻 (2007)
2 号 p. 49-
1 号 p. 1-
11 巻 (2006)
2 号 p. 85-
1 号 p. 1-
10 巻 (2005)
2 号 p. 79-
1 号 p. 1-
9 巻 (2004)
2 号 p. 61-
1 号 p. 1-
8 巻 (2003)
2 号 p. 57-
1 号 p. 1-
7 巻 (2002)
2 号 p. 65-
1 号 p. 1-
6 巻 (2001)
2 号 p. 59-
1 号 p. 1-
5 巻 (2000)
2 号 p. 53-
1 号 p. 1-
4 巻 (1999)
2 号 p. 1-
1 号 p. 1-
3 巻 (1998)
2 号 p. 1-
1 号 p. 1-
2 巻 (1997)
1 号 p. 1-
1 巻 (1996)
1 号 p. 1-
22 巻, 2 号
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報文
落葉広葉樹林とスギ林における林床リター堆積量と浸透能に与える人工物設置の影響
阿部 俊夫, 岡本 隆, 篠宮 佳樹
原稿種別: 報文
2017 年 22 巻 2 号 p. 37-42
発行日: 2017/10/31
公開日: 2018/11/10
DOI
https://doi.org/10.18982/tjfs.22.2_37
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林床のリター堆積が濁水ろ過機能に与える影響に関する研究の一環として,岩手大学御明神演習林の落葉広葉樹林とスギ林において,林床のリター堆積量に影響する要因と,簡易な人工物(園芸用支柱,ネット)の設置がリター堆積量と浸透能にどう影響するかを調査した。落葉リター堆積量に対する重回帰分析の結果,広葉樹林では傾斜方向の風速,スギ林では斜面傾斜の影響は認められたものの,全般にリター移動が不活発と考えられた。このため,人工物設置の効果は落葉リター堆積量と浸透能のいずれについても認められなかった。ただし,林種の違いは認められ,スギ林では広葉樹林よりもリター堆積量が多いが,浸透能は低かった。スギ林は表層土壌の細粒成分も広葉樹林より多く,過去の施業による撹乱が浸透能に影響したものと推察される。また,濁水を注入した場合の浸透能は,清浄水を用いた浸透能の83~95 %に低下することが分かった。
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(969K)
平成28年台風第10号豪雨により岩手県内で発生した土砂災害の要因に関する検討
岡本 隆, 阿部 俊夫, 大丸 裕武, 岡田 康彦
原稿種別: 報文
2017 年 22 巻 2 号 p. 43-48
発行日: 2017/10/31
公開日: 2018/11/10
DOI
https://doi.org/10.18982/tjfs.22.2_43
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岩手県の北上高地東側斜面では,2016年8月の台風第10号 (Lionrock) の上陸,通過にともなって記録的な豪雨と なり,小本川,閉伊川の両流域を中心に土砂災害が発生した。災害をもたらした土砂移動現象の種類は,渓流域での渓岸崩壊および渓床堆積物の侵食による土砂流出が顕著であった。小本川流域における山地の堆積環境を目視観察したところ,渓流域は厚い堆積物に覆われるが,上部の山腹斜面は薄い表土層に覆われており,山腹斜面の保水性は低い状態であった可能性が考えられた。また台風の通過にともなう降雨の特徴として,極めて強い短時間降雨が挙げられた。以上をもとに今回の土砂移動プロセスを推定すると,台風通過時の短時間豪雨が山腹斜面の表土層で十分に保水されず,その多くが速やかに渓流域に流出して異常出水となった結果,渓岸崩壊や渓床堆積物の侵食を引き起こして大量の土砂流出につながったと考えられた。
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(961K)
果樹生産地域における薪利用の実態と今後の利用可能性
―青森県五所川原市七和地区を事例として―
小笠原 碧, 山本 信次
原稿種別: 報文
2017 年 22 巻 2 号 p. 49-53
発行日: 2017/10/31
公開日: 2018/11/10
DOI
https://doi.org/10.18982/tjfs.22.2_49
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福島第一原子力発電所事故以降,再生可能エネルギーの重要性が論じられてきた。本研究では木質バイオマスの中でも最も簡単に製造が可能であり,東北地方では今もなお伝統的に使用されている薪に着目した。果樹生産地域であり,果樹剪定枝を利用するため薪利用率が高いと思われる青森県五所川原市七和地区を調査地としてアンケート調査を行い,薪利用の実態や今後の薪利用の継続・増加の可能性を考察した。七和地区では薪使用戸数率は44.5%であり既往研究地間で最多であった。世帯主の職業は農家が多く,果樹園所有割合が高いため所有農地から主にりんご剪定枝を自己調達していた。既往研究である長野県伊那市と比較すると,この地域を始めとした東北地方では薪の購入割合は低い傾向がうかがえた。今後の薪利用の継続・増加のためには①薪の宅配や薪利用補助のサービスを行う②地域内外での薪の受け渡しを活発にさせる③公的資金を高性能薪ストーブの補助に充てる④余剰木材を他地域へ販売するといったことが必要と考えられる。
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(1018K)
山形県における相対幹曲線によるスギ細り表の作成
上野 満
原稿種別: 報文
2017 年 22 巻 2 号 p. 54-58
発行日: 2017/10/31
公開日: 2018/11/10
DOI
https://doi.org/10.18982/tjfs.22.2_54
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細り表は,林分から収穫し得る丸太の規格や量を計算するためのツールとして利用されるが,利用については地域や樹種が限定される場合が多い。そこで,山形県のスギに適合する細り表を作成する目的で相対幹曲線を求めた。また,丸太の径級は樹皮を省いた太さで示されるため,丸太の直径に対する樹皮の割合を樹皮厚率として求めた。内陸,庄内,山形県全域の地域ごとに相対幹曲線を求めた結果,いずれも実測と良く適合し,高い確率で丸太の直径予測が出来ると考えられた。しかし,内陸地域と庄内地域では樹幹の細りの傾向に大きな差はなく,細り表の作成においては地域を分けることの利点は無いと考えられた。また,樹皮の厚さは太い丸太ほど厚く,樹皮厚率は丸太の太さに関わらずほぼ一定で3.9%程度であった。今回の調査から得られた相対幹曲線式を用いて,Windows版Microsoft Excel上で作動する『山形県スギ細り表』を作成した。
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