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特殊教育学研究
Online ISSN : 2186-5132
Print ISSN : 0387-3374
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4 号 p. 197-
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5 号 p. 407-
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1 号 p. 1-
50 巻 (2012)
5 号 p. 429-
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3 号 p. 217-
2 号 p. 105-
1 号 p. 1-
49 巻 (2011)
6 号 p. 645-
5 号 p. 435-
4 号 p. 339-
3 号 p. 217-
2 号 p. 117-
1 号 p. 1-
48 巻 (2010)
6 号 p. 503-
5 号 p. 337-
4 号 p. 263-
3 号 p. 169-
2 号 p. 75-
1 号 p. 1-
47 巻 (2009)
6 号 p. 427-
5 号 p. 281-
4 号 p. 201-
3 号 p. 147-
2 号 p. 81-
1 号 p. 1-
46 巻 (2008)
6 号 p. 391-
5 号 p. 269-
4 号 p. 205-
3 号 p. 135-
2 号 p. 69-
1 号 p. 1-
45 巻 (2007)
6 号 p. 365-
5 号 p. 243-
4 号 p. 179-
3 号 p. 117-
2 号 p. 67-
1 号 p. 1-
44 巻 (2006)
6 号 p. 405-
5 号 p. 267-
4 号 p. 209-
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2 号 p. 91-
1 号 p. 1-
43 巻 (2005)
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4 号 p. 255-
3 号 p. 159-
2 号 p. 85-
1 号 p. 1-
42 巻 (2004)
6 号 p. 451-
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4 号 p. 259-
3 号 p. 197-
2 号 p. 85-
1 号 p. 1-
41 巻 (2003)
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3 号 p. 287-
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40 巻 (2002)
6 号 p. 631-
5 号 p. 443-
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3 号 p. 283-
2 号 p. 205-
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39 巻 (2001)
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38 巻 (2000)
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37 巻 (1999)
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33 巻 (1995)
5 号 p. 1-
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32 巻 (1994)
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3 号 p. 1-
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1 号 p. 1-
31 巻 (1993)
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3 号 p. 1-
2 号 p. 1-
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30 巻 (1992)
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4 号 p. 1-
3 号 p. 1-
2 号 p. 1-
1 号 p. 1-
29 巻 (1991)
4 号 p. 1-
3 号 p. 1-
2 号 p. 1-
1 号 p. 1-
28 巻 (1990)
4 号 p. 1-
3 号 p. 1-
2 号 p. 1-
1 号 p. 1-
27 巻 (1989)
4 号 p. 1-
3 号 p. 1-
2 号 p. 1-
1 号 p. 1-
26 巻 (1988)
4 号 p. 1-
3 号 p. 1-
2 号 p. 1-
1 号 p. 1-
25 巻 (1987)
4 号 p. 1-
3 号 p. 1-
2 号 p. 1-
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24 巻 (1986)
4 号 p. 1-
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23 巻 (1985)
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22 巻 (1984)
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18 巻 (1980)
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17 巻 (1979)
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7 巻 (1969)
3 号 p. 1-
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3 巻 (1966)
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Special 号 p. 1-
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精神遅滞児におけるメタ認知スキルの転移
佐藤 容子
原稿種別: 本文
1987 年 25 巻 1 号 p. 1-8
発行日: 1987/06/30
公開日: 2017/07/28
DOI
https://doi.org/10.6033/tokkyou.25.1_1
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精神遅滞児の1群にメタ認知スキルの一種である自己確認スキルを訓練し、それが訓練課題とは異なる課題要求をもつ転移課題においてどの程度利用されるようになるのかを検討した。訓練は再生レディネス課題を用いて、(1)実験者が自己確認スキルの使用を示範する「モデリング」、(2)被験者が実験者の介助を受けながら課題遂行する「助言試行」、(3)他からの介助を受けずに被験者が独力で行う「自己遂行」の3段階について行った。転移課題は同時標本一致課題であった。結果は、訓練を受けなかった統制群では2つの課題において遂行に変化がみられなかったのに対して、訓練を受けた群では訓練が進むに従って訓練課題での平均正再生数とスタディ時間が増加し、転移課題での平均誤反応数が減少した。以上の結果から、従来考えられていたような精神遅滞児がメタ認知スキルを使用できないという現象が訓練によって改善可能であることが示唆された。
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(825K)
血友病による身体障害とリハビリテーション
村上 由則
原稿種別: 本文
1987 年 25 巻 1 号 p. 9-16
発行日: 1987/06/30
公開日: 2017/07/28
DOI
https://doi.org/10.6033/tokkyou.25.9_1
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血友病による関節機能の悪化とそれに対するリハビリテーションのあり方を検討することを目的として、1名の成人血友病患者の身体障害状況の推移を8年間にわたり追跡し、障害状況に応じた訓練を実施した。8年間に2度の障害悪化が観察された。一つは左膝関節の屈曲拘縮であり、他は同関節の支持性低下であった。これらの障害悪化に先行して、急激な体重増加が観察された。この体重増加と運動過剰が屈曲拘縮を、また、体重増加と運動不足による筋力低下が関節支持性低下をもたらすと推察された。障害状況の改善のために、次の3点を目的としたリハビリテーションを考案し、実践した。(1)関節可動域の拡大をはかる。(2)関節支持性を高める。(3)全身の筋力強化と動作の協調性の改善。これらのリハビリテーションの結果、関節機能が改善されるとともに、事例の基本症候である左膝関節の出血傾向も抑制された。
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(750K)
弱視児の漢字書き成績を規定する漢字諸属性の分析
徳田 克己, 黒川 哲宇, 佐藤 泰正
原稿種別: 本文
1987 年 25 巻 1 号 p. 17-24
発行日: 1987/06/30
公開日: 2017/07/28
DOI
https://doi.org/10.6033/tokkyou.25.17
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本研究は、弱視児の漢字学習の困難性について解明するための基礎資料を得ることを目的としている。すなわち、個々の漢字の属性(配当学年、画数、具体性、象形性、使用率)と弱視児および正眼児の書きの習得度の関係を分析することによって、弱視児あるいは正眼児にとってどのような属性を持つ漢字の書きが学習されやすく、また学習されにくいかについて検討をおこなった。その結果、(1)両群とも漢字の配当学年が高くなるにつれて正答率が大きく低下した、(2)属性と正答率の間の相関係数を求めたところ、弱視児では対象とした5つの属性のすべてに、また正眼児では使用率を除く4属性に0.4以上の係数が得られた、(3)5つの属性について偏相関係数を求めたところ、正眼児では学習年数と正答率の間にγ=0.64という係数が認められた。また、弱視児では学習年数についてγ=0.81という高い係数が得られたほか、規則性についてもγ=0.24という係数が得られた。このことは重回帰分析の結果からも確かめられた。
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(851K)
視覚障害児の実際歩行に関する研究 : 市街地道路における歩行行動の分析
田中 農夫男, 佐藤 平, 松井 壽則
原稿種別: 本文
1987 年 25 巻 1 号 p. 25-33
発行日: 1987/06/30
公開日: 2017/07/28
DOI
https://doi.org/10.6033/tokkyou.25.25
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視覚障害児の市街地道路での歩行について、(1)歩道上の歩行位置、(2)歩道上の立ち止り、(3)歩行速度、(4)交差点での立ち止り、(5)交差点の横断、(6)左折または右折箇所での歩行、(7)歩行後のコースの認知、の各状況を観察し、分折した。選定した歩行コースは約1.5kmで、道幅の狭い歩道、広い歩道、繁華街等を含んでいる。コースを歩行行動の記録のために交差点によって19区間に分割した。交差点は17箇所である。その結果、弱視児は全盲児に比べ歩道中央部歩行が多く、速度も速い。交差点や横断歩道、左折・右折箇所での歩行もスムーズであり、視覚による状況把握の効果がみられる。全盲児では、道幅が広い所で端部、繁華街で蛇行が多くみられ、速度も遅かった。左折または右折箇所で直進することも多かった。全盲児は、また交差点や横断歩道での立ち往生や接触、衝突も多かった。全盲児の通行人や障害物の認知、周囲の状況把握の難しさとそれに対処する訓練や学習、および道路上の整備の必要性が示唆された。
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(759K)
ダウン症児における利き手と言語発達の関係
黒田 直実
原稿種別: 本文
1987 年 25 巻 1 号 p. 35-41
発行日: 1987/06/30
公開日: 2017/07/28
DOI
https://doi.org/10.6033/tokkyou.25.35
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ダウン症児の言語発達の特徴として、理解面にくらべ表出面の発達が著しく遅れることが指摘されている。言語発達のこのような特徴をラテラリティの未発達としてとりあげることを試みた。55名のダウン症児に利き手テストと言語発達テスト(アンケート式)を実施して、ダウン症児群での非右利きの出現率を明らかにし、表出言語の発達の遅れと利き手との関係に検討を加えた。非右利きの出現率は高く(36%)、病理型精神薄弱児群のそれに近いものであった。表出言語の発達の著しい遅れは、非右利きの者にはあまりみられず、主に右利きの者にみられた。このことは、ラテラリティの未発達を言語機能に関して両半球間の優位・劣位の関係が弱い状態としてとらえる可能性を示唆している。この可能性を実証するにはラテラリティの発達的変化を直接的に反映した指標が必要である。表出言語の発達の遅れに関係する要因として認知発達の程度も考えられた。
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(787K)
自閉児への行動療法的アプローチ : 新たな展開とその問題点
杉山 雅彦
原稿種別: 本文
1987 年 25 巻 1 号 p. 43-48
発行日: 1987/06/30
公開日: 2017/07/28
DOI
https://doi.org/10.6033/tokkyou.25.43_1
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自閉児への治療教育的アプローチが大きな話題になったのは1960年代に入ってからの事であった。この時期様々なアプローチが試みられたが、その中で大きな成果をあげたのは、行動療法的アプローチ(主として行動変容法-behavior modification)であった。行動変容法は、児童の行動レパートリーを直接ターゲットとするため、自閉児の行動上の問題を軽減するのに有効であったと言える。しかし、1970年代の終わりから、従来行われてきた方法論に疑問が提出されるようになり、見直しがなされると同時に、新たな展開が始まろうとしている。
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(731K)
病弱児学級における授業の構想
近藤 久史
原稿種別: 本文
1987 年 25 巻 1 号 p. 49-54
発行日: 1987/06/30
公開日: 2017/07/28
DOI
https://doi.org/10.6033/tokkyou.25.49_1
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