巻号一覧
36 巻, 4 号
選択された号の論文の9件中1～9を表示しています
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佐藤 暁原稿種別: 本文
1999 年 36 巻 4 号 p. 1-10
発行日: 1999/01/30
公開日: 2017/07/28
ジャーナル フリー本研究は、動作訓練法における訓練の基本単位であるモデルパターン動作の獲得度を指標として脳性まひ児を分類し、各類型の対象児の臨床像を記述するとともに、それぞれの臨床像に対応した動作発達経過を検討することを目的とした。4-18歳の脳性まひ児171名におけるモデルパターン動作の獲得度を変数とした因子分析から5つの動作不自由評定尺度が構成され、その尺度得点を指標としたクラスター分析によって対象児が8つのクラスターに分類された。クラスターごとの尺度得点プロフィール、病型、移動運動パターン、二次的障害に関する資料、及び5年間フォローアップされた76名の対象児の動作変容の資料をもとに、(1)片まひなど良好な歩行予後を示す臨床像、(2)両まひや軽度四肢まひに特有な動作不自由を示す臨床像、(3)全身の屈曲パターンを伴う定型的姿勢を示す臨床像、(4)低緊張傾向を示す臨床像、に対応した動作発達の道筋や動作学習上の問題が整理された。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (932K) -
井上 雅彦, 小川 倫央, 藤田 継道原稿種別: 本文
1999 年 36 巻 4 号 p. 11-21
発行日: 1999/01/30
公開日: 2017/07/28
ジャーナル フリー本研究は、自閉症児において、写真刺激を用いた「何」「誰」「どこ」の疑問詞音声質問に対する適切な応答言語行動の訓練について視覚プロンプトの有効性を検討した。また、未訓練の写真刺激、実際場面(自己行為、他者行為)、文章刺激、音声刺激の各情報刺激への般化、質問刺激の語順変化の影響についての検討がなされた。結果、4名中3名は正答を音声でフィードバックしただけでは適切な応答言語行動の獲得が困難であり、獲得段階での視覚プロンプトを必要とした。また、すべての自閉症児が、写真刺激に対する疑問詞質問に対して適切な応答行動を獲得し、未訓練の写真刺激、実際場面(自己行為、他者行為)、文章刺激、音声刺激の各情報刺激に般化することが示された。自閉症児の言語指導における視覚プロンプトの有効性、訓練への効果的な応用性について考察された。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (1129K) -
龍崎 麻由実, 伊藤 友彦原稿種別: 本文
1999 年 36 巻 4 号 p. 23-30
発行日: 1999/01/30
公開日: 2017/07/28
ジャーナル フリー聾学校に在籍する聴覚障害児90名を対象に、受動文に対する言語知識の特徴を項構造と句構造という視点から検討した。直接受動文、述語が自動詞の間接受動文、述語が他動詞の間接受動文の動詞のみを提示し、名詞句(文節)を自由に記入させた。正答者の割合は著しく低かったが、誤用の生じた反応の中にも項構造(名詞句数と意味役割)は正しい反応が多く存在すること、さらに項構造のみならず、句構造(D構造)も正しい反応が存在すること、などが明らかになった。これらの結果から、受動文の獲得段階として、1)項構造の獲得、2)句構造(D構造)の獲得、3)句構造(S構造)の獲得、4)格助詞の獲得、の4段階が少なくとも存在することが示唆された。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (747K) -
小池 将貴原稿種別: 本文
1999 年 36 巻 4 号 p. 31-40
発行日: 1999/01/30
公開日: 2017/07/28
ジャーナル フリーこの研究の目的は、授業を受ける聴覚障害短大生からの意見を活用して、授業そのものを改善することである。まず、彼等に授業についての意見を書かせ、意見相互の類似度を判定させた。類似度データをコンピュータ処理して、多次元尺度構成法により意見の布置図を得た。学生に布置図から授業指針を抽出させ、一対毎にいずれの授業指針を重要と考えるか比較させた。その一対比較データをブラッドリー・テリーのモデルにより計算して、授業指針を順序付けた。その結果、学生は授業をわかりたがっており、授業を行う教官との双方向のコミュニケーションを希望していることが判明した。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (879K) -
長尾 秀夫原稿種別: 本文
1999 年 36 巻 4 号 p. 41-48
発行日: 1999/01/30
公開日: 2017/07/28
ジャーナル フリーてんかんをもった子ども(一部成人を含む)の生活指導表を既に作成したが、本研究ではその指導表を基にてんかん児の生活の実態を調査して生活上の課題を明らかにすることを目的とした。対象は2歳から33歳までの403人で、指導区分は担当医がアンケートに記入したものを集計した。最初に各指導区分の代表例を挙げて指導表の活用方法を示した。次に指導区分と事例との関係を検討したところ、事故の危険度の高い順に指導区分A28人(6.9%)、B25人(6.2%)、C91人(22.6%)、D259人(64.3%)であった。てんかん児の主たる生活の場は、AとBは2例を除き養護学校や入所施設等、Cは広く分散し、Dは普通学級や一般企業が大部分であった。本研究により、指導区分AとBではすでに個別指導が可能な学校や施設に所属しているので具体的な介助方法、指導区分Cでは周囲の人々のてんかんへの理解と対処、指導区分Dではてんかんに対する社会的偏見の改善が課題であることが明らかとなった。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (930K) -
安東 孝治, 吉野 公喜, 志水 康雄, 板橋 安人原稿種別: 本文
1999 年 36 巻 4 号 p. 49-57
発行日: 1999/01/30
公開日: 2017/07/28
ジャーナル フリー聴覚障害児における語音明瞭度、発音明瞭度並びに聴力レベルの相互関連性を検討した。その結果、語音明瞭度と発音明瞭度との相関は高いことが見い出され、発話の明瞭さにおける聴覚フィードバックの重要性が示唆された。また、語音明瞭度並びに発音明瞭度共、総体的には平均聴力レベルの増加に伴い低下する傾向にあるが、聴力レベルがおよそ90〜110dBの範囲内にある聴覚障害児・者にあっては、聴力レベルとの間には一義的な関係にはないことが示され、特に語音明瞭度にあっては、従来の報告に比して、個人差の著しい範囲が聴力レベルの大きい方ヘシフトしていることが明らかになった。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (924K) -
渡部 匡隆, 山口 とし江, 上松 武, 小林 重雄原稿種別: 本文
1999 年 36 巻 4 号 p. 59-69
発行日: 1999/01/30
公開日: 2017/07/28
ジャーナル フリー本研究では、1名の自閉症児童を対象に複数店舗での買物スキルを形成した。アセスメントをもとに、児童が利用している4店舗において単独で支払いができることを目標にした。4店舗の環境調査を行い、各店舗の刺激特徴や反応のバリエーションを調べるとともに支払いスキルの課題分析を行った。それらをもとに、各店舗の特徴を組み入れながらシミュレーション場面と現実場面において訓練を行った。その結果、標的とした4店舗において支払いスキルが獲得されたことが示され、訓練終了後も児童が単独で支払いをしていることが報告された。本研究の結果、複数の店舗において買物スキルを形成していくために代表例教授法を適用することの有効性が示唆された。今後の課題として、指導事例の構成方法に関する検討と、現実場面において児童の遂行を促進するための環境設定の検討が必要であると考えられた。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (1200K) -
石川 由美子, 岡崎 慎治, 前川 久男原稿種別: 本文
1999 年 36 巻 4 号 p. 71-78
発行日: 1999/01/30
公開日: 2017/07/28
ジャーナル フリーウエルドニッヒ-ホフマン病は、進行性筋委縮性疾患で、筋力の低下からADL(日常生活動作)の全介助および人工換気管理が施されるケースが多い。そのため、言語的および非言語的コミュニケーション手段のほとんどを生後すぐから剥奪されてしまう。このような疾患をもつ患児の在宅での人工換気管理が進められている現状では、最小制約環境(LRE)の保証だけではなく、早期からのコミュニケーション手段の開発と指導が重要となろう。そこで本研究では、弁別学習の適用がコミュニケーション能力の基盤となる音声(単語)、絵、文字の関係性の獲得と理解に有効となるかについて検討した。その結果、指導の有効性と患児の多様な意志の表出の可能性が示唆された。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (907K) -
堀田 哲一郎原稿種別: 本文
1999 年 36 巻 4 号 p. 79-84
発行日: 1999/01/30
公開日: 2017/07/28
ジャーナル フリーアメリカの障害者教育法の最新の法改正は、1997年6月4日に成立した。主要な改正点は、1)補助金算定方式の変更、2)法文の全体構成上の統合、3)事務や手続要件の簡素化、4)親の役割強化、5)調停の奨励や弁護費用の削減、6)障害児への懲罰適用の6点である。これらのうち、特に6)の懲罰問題は、ブッシュ政権が立てた「2000年のアメリカ」以来の一連の国家教育戦略構想の影響を色濃く受けて出てきたものと見なすことができる。本報告では、その背景の下で、今回の法改正成立を可能にさせたアメリカ連邦議会での「超党派的合意」形成の意義について考察した。推進派議員団は、一部の強硬な共和党議員の主張をも取り入れつつ、障害児の権利剥奪につながるおそれのある修正案に対しては、一致協力して反対し、原案の主旨を貫徹させた。その結果、強硬派と権利擁護派各々、妥結可能な内容の法律を成立させることができた。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (760K)
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