巻号一覧
51 巻 (2013)
- 5 号 p. 407-
- 4 号 p. 335-
- 3 号 p. 261-
- 2 号 p. 81-
- 1 号 p. 1-
51 巻, 3 号
選択された号の論文の7件中1～7を表示しています
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資料
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坂本 裕, 一門 惠子2013 年 51 巻 3 号 p. 261-267
発行日: 2013年
公開日: 2015/02/18
ジャーナル フリー特別支援学校教員のバーンアウトへの関与要因を明らかにするため、MBI尺度が特別支援学校教員829名に実施され、735名から有効回答が得られた。MBI尺度の因子構造を明らかにするため、カテゴリカル主成分分析を適用したところ、質問項目17項目が〈就業意義・意欲の低下〉〈個人的達成感の低下〉の2成分に合成された。そして、各成分に関与する要因を明らかにするため、カテゴリカル回帰分析を適用した。「学校の悩み」「所属学部」は〈就業意義・意欲の低下〉〈個人的達成感の低下〉双方への、そして、「個人の悩み」「校種」「職名」は〈就業意義・意欲の低下〉のみへの関与が示唆された。なお、「年代」「性別」はいずれにも関与していなかった。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (320K) -
中川 浩子, 大森 幹真, 菅佐原 洋, 山本 淳一2013 年 51 巻 3 号 p. 269-278
発行日: 2013年
公開日: 2015/02/18
ジャーナル フリー自閉症児は文章の読み理解が苦手である。しかし、彼らは単語や文節の読み理解は可能である。本研究の目的は自閉症児1名に対して、2つの読み支援手続きによる訓練を行い、読み所要時間・読みの正確性・読みの理解得点の3点で訓練間に差がみられるかどうかを検討することであった。文章全体読み訓練条件では、対象児に、コンピュータ上に提示された全体文章を音読することを求めた。文節単位読み訓練条件では、対象児に、コンピュータ上に提示された文章を構成する文節を1つずつ順番に音読することを求めた。分散分析の結果、読み所要時間は両訓練後に減少を示した。しかし、文節単位読み訓練条件後にのみ、読みの正確性と読みの理解得点は向上を示した。これらの結果から、意味のまとまりを明確にした文節を単位として1つずつ順番に繰り返し読むことが、自閉症児に対して文章の読み理解の向上を促すのに効果的であることが示唆された。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (357K)
実践研究
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松下 浩之, 園山 繁樹2013 年 51 巻 3 号 p. 279-289
発行日: 2013年
公開日: 2015/02/18
ジャーナル フリー本研究では、新規刺激の導入や活動の切り替えに困難がみられた自閉性障害男児1名を対象に、活動の見通しを立てて自律的に次の活動に移行すること、および次の活動を視覚的に理解することで新規刺激に対する拒否行動を軽減することを目的に、活動スケジュールを用いた介入を行い、その有効性を検討した。大学の指導室において、写真カードを用いた活動スケジュールの利用行動を漸減型ガイダンス手続きによって形成した後、徐々にスケジュール表を汎用性の高いものへと変更した。その結果、対象児は文字によって示された活動スケジュールを利用し、デジタルタイマーによって自由時間をコントロールすることが可能になった。活動スケジュールの利用は日常生活場面においても効果がみられた。これらの結果から、「支援つき自己管理」の観点による自閉性障害児者の自立の促進可能性や、今後の課題について考察を行った。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (538K) -
山本 真也, 香美 裕子, 小椋 瑞恵, 井澤 信三2013 年 51 巻 3 号 p. 291-299
発行日: 2013年
公開日: 2015/02/18
ジャーナル フリー本研究は、高機能広汎性発達障害者4名に対し、標準的なソーシャルスキルトレーニング（SST）とシミュレーション訓練を用いて就労に関するソーシャルスキルを指導したものである。標準的なSSTとシミュレーション訓練のそれぞれが、ソーシャルスキルの形成に与える効果を検討した。訓練は、県営施設内で行われた。標的行動として、7つの就労に関するスキル（あいさつをする、客人を案内するなど）が選ばれた。対象者ははじめにシミュレーション訓練を受けた。シミュレーション訓練の間、訓練を行った部屋を会社と見立て、その中で対象者は、上司からの指示など、さまざまな標的行動の自発機会を与えられた。その後、標準的なSSTを受けた。その結果、すべての標的行動はシミュレーション訓練だけでは形成されず、標準的なSSTが導入されると同時に形成された。この結果より、就労に関するソーシャルスキルを形成するためには、シミュレーション訓練と標準的なSSTを組み合わせて行う必要性が示唆された。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (458K) -
冨田 雅裕, 村本 浄司2013 年 51 巻 3 号 p. 301-310
発行日: 2013年
公開日: 2015/02/18
ジャーナル フリー本研究では、入所施設における集団生活という制限が多い環境の中で、他害や便こねなどの行動問題を示す自閉症者1名に対して機能的アセスメントに基づいた支援を実施し、チームアプローチを目指すことによって、行動問題の軽減を図ることを目的とした。アセスメント情報に基づいた仮説から、他害や便こねには複数の機能が存在していると推測された。そこで、「行動問題が起こりにくいようにする支援」「行動問題の代わりの行動を教える支援」「行動問題が起きた後の対応」「行動問題が起きていないとき、望ましい行動を起こしたときの対応」の4つを柱に支援計画を立案し支援を実施した。その結果、行動問題は低減し、ベースラインと比べ生活の質を向上させることができた。この結果は、入所施設のような制限の多い環境においても、機能的アセスメントに基づいたチームアプローチによる支援の有効性を示している。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (401K) -
赤塚 正一2013 年 51 巻 3 号 p. 311-319
発行日: 2013年
公開日: 2015/02/18
ジャーナル フリー本研究では、アスぺルガー症候群と診断されたある男児を対象に、保育所から小学校の通常学級への移行支援を実践した。その移行支援では、(1) チームを組織し、(2) 情報の共有のためにツールを整え、ミーティングを継続し、(3) 移行支援全体のマネジメント役を明確に位置づけることが重要と考えた。入学前の移行支援会議は、保育所・小学校双方の関係者に連携・協働の実感をもたらし、小学校で「個別の指導計画」に基づく支援が展開された。さらに、入学後の移行支援会議の継続により、学校体制での移行支援が展開された。そして、支援対象児の学校生活全般の適応状態は、学校生活が進むにつれて良好となり、保護者の不安が軽減された。以上の結果から、引き継ぎ段階での情報共有の工夫、入学前後の継続的な移行支援会議の開催、および巡回相談チームによる移行支援全体のマネジメントの効果が認められたと考察した。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (368K)
研究時評
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藤田 知美2013 年 51 巻 3 号 p. 321-328
発行日: 2013年
公開日: 2015/02/18
ジャーナル フリー本稿は、少年院で提供される教科教育の研究動向について、近年の施策を踏まえつつ概観することを目的とする。少年院において、在院者は、中学校教育・高等学校教育のほか、社会生活に必要な学力を身につけるための補習教育も受けている。この教科教育に関わる伝統的な課題で、現在も引き続き検討されていることには、学校教育機関との交流の活発化、矯正教育としての独自の授業理念をもつこと、および学習理論を現場に生かす研究や工夫を進めることの3点が挙げられる。今後、少年院法改正への動きを受けて、教科教育の指導内容や方法、体制についての研究が進むことが予想されるが、教科教育（特に義務教育）に関する問題はこうした実務的な範囲にとどまらず、少年院において教科教育を実施することの意義と、少年院において教科教育を受ける在院者の法律上の位置づけについて検討されるべきである。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (356K)
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