運輸政策研究
Online ISSN : 2433-7366
Print ISSN : 1344-3348
12 巻 , 2 号
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研究
  • 塚田 幸広, 畠中 秀人, 杉浦 孝明
    2009 年 12 巻 2 号 p. 002-014
    発行日: 2009/07/22
    公開日: 2019/05/31
    ジャーナル フリー

    本研究では,これまで日米欧の各国で研究開発が行われてきた高度道路交通システム(ITS)について,各国で実施されている道路交通施策と関連付けて,その研究開発の歴史,技術的な特徴を分析した.さらに,カーナビゲーションやETCなどの代表的なシステムについて,各国の市場動向などの最新動向を分析した上で,日米欧のITS技術を活用した道路交通施策の展開について考察を行った.また,各国の実展開・研究開発事例として,民間ビジネスの展開,日本のスマートウェイ,米国VII等官民共同研究開発プロジェクトの特徴について考察した.

  • 平沢 隆之, 松岡 茂樹, 須田 義大
    2009 年 12 巻 2 号 p. 015-025
    発行日: 2009/07/22
    公開日: 2019/05/31
    ジャーナル フリー

    熊本市交通局の高床ステップ付きおよび低床ノンステップライトレール営業車両における乗客行動観察と車庫内定置乗降実験,並びに東京大学生産技術研究所の実物大ライトレール車内空間モックアップにおける着席・乗降実験を通じて,着席行動と乗降行動の物理モデルを構成し,着席行動モデルから快適性評価値を,乗降行動モデルから乗降容易性評価値をそれぞれ導出するライトレールサービス定量検討手法を構築した.その結果,車両ノンステップ化や運賃車外収受化という異なる次元のライトレールサービス改善シナリオの導入効果が,営業車両で事業者が比較的容易に取得可能な乗降客数データを用いて快適性向上と速達性向上の両視点から定量検討可能となった.

  • 大島 英幹, 古谷 知之, 福井 弘道
    2009 年 12 巻 2 号 p. 026-032
    発行日: 2009/07/22
    公開日: 2019/05/31
    ジャーナル フリー

    日本の国際航空路線開設の自由化政策「アジア・オープンスカイ」が実現すると,日本各地の空港とアジアの主要空港との間に直行便を就航させやすくなる.これらの空港周辺では地域内総生産(GRDP)が増加するが,直行便の運航により炭素排出量も増加する.本研究では,空間計量経済モデル(SARモデル)を用いて,これらの増加量を推計した.海外ハブ空港と日本の地方空港とを結ぶケースでは,東・東南アジア全体のGRDPを0.006%増加させることとなった.GRDPの増加は,新規路線が就航する地域の近隣地域にもスピルオーバーしている.一方,炭素排出による負の便益は,GRDPの増加額と比べると微小になった.

報告
  • 蛯谷 憲治, 山本 雄吾
    2009 年 12 巻 2 号 p. 033-040
    発行日: 2009/07/22
    公開日: 2019/05/31
    ジャーナル フリー

    わが国の高速バス事業は,従来,各地域の運行事業者が個別にサービスを提供し,事業者間での販売チャンネルの共通化や運賃の通算割引,路線間の乗継促進などの「ネットワーク化」は行なわれてこなかった.しかしながら,平成14年の乗合バスの規制緩和を機に,九州において「予約システムの共通化」や「共通パスの発売」,さらには「乗継サービス」などのネットワーク化が次々と実施された.本稿では,このような九州における高速バスのネットワーク化の取り組みを踏まえて,高速バスの発展と利用者利便向上のための施策について若干の提言を試みる.

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