港川人骨は故・大山感保氏によって1970 年に沖縄県具志頭村港川採石場で発見された4 体分+α の化石骨格である。時代は17,000 年ほど前であり，アジアの新人化石として最も保存が良い。以下，代表として1 号男性について述べる。
脳頭蓋は低く広く頑丈であり，骨壁が厚いので，外見のわりには頭蓋腔容積は小さい(1,390ml) 。顔面も低く広く造りがごつい。眉聞が出っぱり，鼻根はくぽむが鼻梁は高く立体的である。顎の骨の歯槽部が厚く，歯の唆耗は激しい。口元は引き締まっていて，顎先(オトガイ)はしゃくれた感じはしなかった。側頭筋のはいる側頭窩が非常に深く，頬骨が強く張りだすので，側頭筋や唆筋の発達は極めて良かったはずである。下顎底は弓状で，いわゆる「揺り椅子」状態。
四肢躯幹骨は小柄である(推定身長は153 em) 。特に鎖骨と上腕骨が華脊であり，肩や腕は弱かったといえる。しかし，手は大きいので鍾カはかなり強かったらしい。下肢の骨の頑丈さは体のサイズに合っている。足は大きいので，山野を歩き走るには適していたようである。
港川人のこのような特徴は，食物の大部分が硬く粗雑で，あまり栄養状態の良くない，遊動性の採集狩猟生活に対する適応，すなわち具体的には島嶼環境への適応と理解するのが適当である。
同時代の東アジアの化石である山頂洞人や柳江人そして縄文時代人は，脳頭蓋や顔面の特徴においては港川人と共通する部分があるが，日且鴫筋の発達程度は弱い。ただし，四肢躯幹骨の特徴では，彼らと港川人は全く異なっている。山頂洞人・柳江人・縄文人とも，大腿骨後面の粗線が発達して付柱状になるなど，全身の筋肉の発達が伺える。つまり，彼らは比較的良好な栄養状態のもとで，筋肉が発達するような適度な労働をしていたといえよう。定住(多寡はあるが)を含んだ広く多様な活動をしていたことだろう。
さて，港川人は縄文人の直接の祖先なのだろうか。脳頭蓋と顔面の特徴では，港川人は縄文人とよく似ているので，祖先である可能性は高い。四肢躯幹骨の特徴は全く違うが，それに関しては港川人の島嶼適応という特殊な状況のためとも考えられるので，否定材料としては完全ではない。ちなみに，港川人と同じ時代の本土の断片的な化石四肢骨は，縄文人と同様の特徴を示す。
なお，現代南西諸島人の起源が問題である。港川人から縄文人をへて現代南西諸島人へと変化したのか，それとも周辺からの大量の移住があったのだろうか。埴原和郎の二重構造モデルでは，南西諸島人は港川人・縄文人の直系の子孫と考えられた。一方，高宮広土は，狭い南西諸島で集団を維持してゆくのは困難であり，何度かの絶滅と移住が繰りされた可能性を示唆している。
確かに，最近の人類学的研究では，現代南西諸島人は縄文人やその直系子孫であるアイヌとは異なり，むしろ本土日本人と似ているとの結果が出ている。そうだとすると，縄文時代以降連綿と，南西諸島は日本本土あるいは中国·台湾との聞にかなり頻繁な移住·交流があったと見なす方がよさそうである。

抄録全体を表示

森林周辺部におけるアフリカマイマイの日周行動の観察を行った。本種乾燥した日に，強い夜行性の日周行動をとる。昼間の休息時の生息密度林縁部のやぶで非常に高く，森林内で低い。本種を更成熟個体と完全成熟個体に分け，電波発信機を取り付けて追跡したところ，昼間の休息場所は，やはり林縁部に限られた。亜成熟個体の方が成熟個体よりもよく移動した。本種は，夜間や雨天時の昼間に，休息、場所から跨けた場所に移動して，摂食行動や配偶行動をとる。これらの行動様式は，畑地周辺に潜んで夜間に農作物を食害するという熱帯・亜熱帯地域で見られる害虫としての本種の特性に一致する。本種は白然林や2 次林の林内にはほとんど生息せず，人為的に燦乱された場所を好むことから，撹乱地噌好動物と言える。

抄録全体を表示

マレーシアサラワク州のパカム森林保護区(BFR) 内の焼畑後の荒廃地において，植林による生態系修復試験が1996年から行われてきた。焼畑後の荒廃地における修復機能を評価するためには，まず現在の荒廃地土壌の状態を明らかにする必要がある。本研究では，荒廃地における土嬢の形態学的，物理化学的，鉱物学的，荷電特性を調査した。
荒廃地における土壊の養分含量は極めて低く，焼畑後の土壌侵食のため残存林内の土嬢の次層程度であった。荒廃地の土壌は土嬢の圧密によって残存林よりも硬くなっていた。荒廃地の土壊は，土壌のPZSE(荷電ゼロ点)が低いこと，永久荷電をもつ2:1 型粘土鉱物の流亡によって変異荷電粘土鉱物が卓越していること，酸化物含量が低いことから，強風化土壊の特徴を示した。土壌の特性は，土壌侵食後容易に劣化し，その場所の地形と水の動きによって改変されていると考えられた。一度植生が破壊されると，十分な降雨と高い気温の状況下にあるが，植生は本質的に肥沃度の低い土嬢状態では容易に再生することはできないと思われた。

抄録全体を表示

インドネシア中央カリマンタン州都パランカラヤの北東に位置するLa hei 近郊のMangkutupJII 流域において，泥炭の分布とその化学的な特性についての調査を行った。この調査地において， MangkutupJII にほぼ平行な16 ∞ m のライントランセクトを設定し，泥炭層の厚さを測定した。その結果，泥炭は周囲より10m程度低くなった谷地形の地域に限って分布していることが明らかになった。一方，河川に対して垂直方向に設定したライントランセクトに沿った泥炭の厚さの測定結果は，河川|から150m 離れた位置に泥炭層の最厚部があり，層厚は7.73 m に達していた。泥炭層には炭化した層が数層含まれており，泥炭層の形成過程で湛水と渇水が繰り返されていたと考えられる。
また，泥炭の化学性の深度分布について，河川に垂直なライントランセクト上の数地点で測定した結果，深度5m を境に上部と下部で著しい差が認められた。pH と電気伝導度は5m 以下の層で著しく高く，またイオン濃度は，多くのイオン種で5m 以下の層で最大値を示した。酸化還元電位は2m の深度で最小値を示したが，泥炭層全体を通じて酸化的であった。これらの結果から，泥炭層下には基底流があり，それによって塩や酸素の泥炭層下部への供給が起こっている可能性が示唆された。

抄録全体を表示

タウンヤ法は農作物の間作を伴う造林方法であり， 19 世紀英領ビルマで始まったとされ，現在では荒廃地における造林事業に多数の国々で採用されている。タウンヤ農民の行動を理解することは，タウンヤ法による造林事業をよりよく管理するために重要であるが，これまでタウンヤ農民の行動様式や態度に関する研究は限られていた。本稿では，ミャンマ一連邦パゴ一山地における事例を通して，生態学的な要因とビルマ人の慣習的な土地制度が，造林プロジェクトに対するタウンヤ農民の態度に影響を及ぼしていたことを論じる。日本における国有林に相当し，法律に基づいた厳重な管理の下におかれるはずのリザープド・フォレストの中には，山間低地および斜面を利用して農業を営んでいる耕作者がいる。こうした耕作者の何人かは，造林プロジェクトの労働力として森林局に雇用され，造林される斜面での耕作を中止することになるが，他方で同時にこの事業自身がタウンヤ農民に山間低地の利用を黙認することによって彼らを新たな耕作者としてリザープド・フォレストの中に配置していることが聞き取り調査により明らかになった。耕作者の吸収と創出という過程を通じて，森林局は遠隔地における造林目標を達成し，リザーブド・フォレストの境界を確定してきた。しかしながら，林内の耕作者の採用は不確実であり，山間低地が素材本行政から漏れるという事実から計画的な人工林経営は困難であるといえる。さらに耕作者はリザーブド・フォレストの中に住むための法的権利を与えられない上に，教育や医療などの行政的なサポートもほとんど受けられないことから，奥地における潜在的な造林労働力である林内耕作者の生活基盤は不安定であると考えられる。こうした状況の下で，安定した持続的な人工林経営を実現するためには，林野行政および社会福祉への一層の投資が必要となり，森林局は財源を確保するための方策を考える必要があろう。

抄録全体を表示

ブラジル・アマゾン地域では，森林の消失・荒廃を防ぎつつ，森林を適切に管理する方法として，森林資源に生計を依存しながら生活している地域住民による自主的な森林の保護·管理システムの導入が徐々に図られつつある。地域住民による自主的な森林管理システムは，どのような契機·背景といった前提条件があるときに導入されるのであろうか。
アマゾン地域における地域住民は基本的に， 1) 先住民， 2) 河川沿岸住民(ribeirinho)，3) 採取住民， 4) 小農民の4 類型に分類される。本研究では，河川沿岸住民をとりあげて，アマゾン河口部に位置するパラ州グルパ郡における4 村落を対象に分析·検証を行った。
地域住民による森林管理システムは. 1) 森林資源、に生計を依存して生活する「森林住民J が存在すること， 2) 資源開発の圧力にもとづく資源の枯渇・劣化がみられること. 3) 生計を依存する森林資源の保全を目的とした地域住民の社会的組織化のフロセスがあること，という三つの前提条件のあるときに導入されると仮定される。
グルパ郡における河川沿岸住民は. NCO ·研究機関·援助機関などの協力を得て， 1980 年代後半から森林管理システムの導入を始めた。郡内のカフタ・ドフクルイ村，ジョコジョ村，サンセパスチャン村，グルパイ村の4 村落では，地域住民による森林管理システムが導入されているか，もしくは導入の可能性が議論されている。
本稿では，これら4 村落について上記の前提条件の有無を検証しつつ，合計20 世帯について森林管理システムの導入状況のほか，世帯動態，土地の保有·利用，森林産物の採取·利用，栽稿作物の作付け，家畜飼育などの状況を考察した。
さらに，それぞれの世帯収入を1) 森林産物による収入. 2) 栽培作物による収入. 3) 雇用·年金などその他の収入に3分類して，総収入に占める森林産物の収入割合を「森林資源への依存度」と定義しつつ，各村落について「森林資源への依存度」と森林管理システムの導入との相関関係について分析した。その結果r森林資源への依存度」が高い村落ほど，生計手段を保全・保障する白的で森林管理システムを導入しようとする傾向が高いことが立証された。

抄録全体を表示