本研究では，大学生368名（男性:99名；女性:269名)を対象に，自己価値の随伴性（外的な物事や何らかの基準に依存（随伴)している状態で価値観が揺れ動くこと)の3領域「優越感」，「他者評価」，「独自性」，動機づけ調整方略，学習行動の「学習の取り組み」に関するオンライン調査を行った。その結果，自己価値の随伴性の「他者評価」や「独自性」は，動機づけ調整方略の「自律的調整方略」を媒介し，学習行動の「学習の取り組み」に有意な正の影響を及ぼしていることが示された。また，自己価値の随伴性の「他者評価」は，直接，動機づけ調整方略の「協同方略」に有意な正の影響を及ぼしていることが示された。学習内容に興味を抱いたり，学習自体に価値づけたりするなどの自律的な動機づけ調整方略を用いている学生のうち，他者からの評価という外的な事象に自己価値を随伴させる傾向が高い学生は，学習に対する動機づけが高いことが示唆された。

本研究では，大学生228名（男性：60名；女性：168名）を対象に，英語学習における学習観の「教科共通の学習観」と「教科固有の学習観」，学習方略の「社会的方略」と「メタ認知的方略」，学習行動の「学習の持続性欠如」，学習時間の「定期試験前の学習時間」に関するオンライン調査を行った。その結果，学習行動の「学習の持続性欠如」は，教科共通の学習観の「学習量志向」と「方略志向」，学習方略の「社会的方略」と「メタ認知的方略」，「定期試験前の学習時間」とそれぞれ有意な負の関係が示された。また，学習方略の「メタ認知的方略」は学習行動の「学習の持続性欠如」を抑制することが示された。本研究の結果より，大学生の学習行動を改善するためには，学習観や学習方略の両観点を考慮した教育実践的な介入の必要性が示された。

本研究の目的は，2020年度から全面実施された新学習指導要領で，小学校英語の早期化・教科化に対応した指導のあり方を，中学1年生の意識調査から探ることであった。そのため，「外国語活動」から「英語」の授業へという学習過程が同じである旧学習指導要領の中学1年生720人を対象に，2学期の11月下旬に学習経験や学習状況に関する意識調査を実施した。その結果，学習困難の開始時期は中学校入学後，学習困難事項の第1位は「テストで点が取れない」であり，英語の授業や学習を理解するには家庭学習の習慣化が重要であることが分かった。また，幼稚園・保育園時代と小学校時代の学校以外での英語学習の有無は，中学校での英語の理解度に幾分関係はあるが絶対的なものではなかった。小学校での英語の学習時間数と学習内容にも大きな違いはなかったため，今後特に5・6年生対象に効果的な英語の指導を展開するには，通常の授業での工夫はもとより，学習事項を定着するために家庭学習を有機的に組み込むことが必要であると示唆された。

地域社会において大学機関の果たす役割は，学生，教員，職員，保護者，さらには大学の周辺に位置するステークホルダーにとっても益々重要な関心事となってきている。中央教育審議会答申 （2005）の「我が国の高等教育の将来像」を端緒に大学の社会貢献の重要性が強調されている。このような大学教育改革を背景に，学生による地域社会における取り組みもまた具体的な実践が積み上げられている。各々の学生による実践は，全国的な傾向や潮流の中でどのように位置づくのかを明確化する必要がある。さらには今後の地域社会において，大学機関が果たす役割の改善に生かすためにも，客観的かつ包括的にデータを蓄積することが求められる。千葉市にある U 大学のピアサークルは，令和4年度より「中高生の居場所カフェ」を運営し始めた。本報は，ピアサークルを中心として広がった学生達による地域連携の一事例を速報として報告するものである。

植草学園大学構内に生息している哺乳類の調査を行った。その結果，9科10種を確認することができた。千葉県レッドリストに指定されているニホンリスとヒミズを確認できた一方で，千葉県の外来生物に指定されているクマネズミ・アライグマ・ハクビシン・イエネコが高い頻度で確認された。大学内の生態系，中でも里山をモデルとした「植草共生の森」の環境維持のためには，これら外来生物がいないことが望まれる。特に，日本各地で被害が報告されており環境省の特定外来生物に指定されているアライグマに関しては，積極的な捕獲も視野に入れる必要があると考えられる。さらに，今後，侵入の可能性が考えられるイノシシ・キョン・ニホンジカ・ニホンザルについても監視が必要と考えられる。

英語による円滑なコミュニケーション能力を育成するためには文法能力の習得とともに語用論的能力の育成が欠かせない。教室での語用論的能力の指導において重要な役割を果たしているのは英語教科書である。しかし，先行研究では，検定教科書における語用論的指導は十分ではないことが指摘されている。2020年（令和2年）4月以降，順次実施されている新学習指導要領では，小学校から中学，高等学校までの英語教育の系統的な指導も課題のひとつとなっており，語用論の指導においても段階的な指導が必要と思われる。本研究では，「依頼」，「招待」，「申し出」という3つの発話行為について，採択率の高い2社の中学校から高等学校までの最新の英語教科書16冊において，学年の進行とともに段階的な指導が行われているかどうかについて検討した。その結果，中学校から高等学校への学年の進行において段階的・系統的な指導はほとんど見られず，表現のバリエーションにおいても扱われ方に一貫性は見られなかった。また，扱われる頻度と内容の濃さは必ずしも一致しないことが示された。

放課後等デイサービスを利用しながら小学校通常学級に在籍する児童40名（8.2±1.1歳）に，JPAN 感覚処理・行為機能検査 Short Version を実施し，各検査項目の人数比と標準児の分布推定値を比較した。その結果，臨床的に重視される0-25％タイルの低値群の推定値より有意に人数が多かったのは，かっこよくまねしよう，ひこうきパート2，けがして大変，お宝さがし，クレーンゲーム，仲良くおひっこしクロスであった。以上より，対象児の神経学的特徴として，模倣や両側運動の行為機能，および抗重力姿勢や姿勢背景運動の姿勢・平衡機能，能動的な触覚探索である体性感覚機能の未熟さが確認された。これらは，体育やダンス等の活動における動作模倣や身体図式，およびリコーダーやひも結び等の両手操作，座立位の良姿勢保持，鉛筆や箸などを扱う手先の器用さの困難感に関連していると推察された。

本研究の目的は，スクワット動作における前後重心位置の違いによる前脛骨筋の筋活動の変化を検討することであった。健常大学生17名を対象とし，スクワット動作における前脛骨筋，ヒラメ筋，大腿直筋の筋活動を計測した。スクワット動作は，重心動揺計上で重心位置を確認しながら，前方重心，中間重心，後方重心の3条件で実施した。前脛骨筋の筋活動は，前方重心と中間重心の間には差がみられなかったものの，前方重心および中間重心と比較し，後方重心で有意に増大した（p<0.01）。ヒラメ筋および大腿直筋の筋活動は，重心位置の違いによる差はみられなかった。これらの結果から，スクワット動作において重心が後方へ移動することで，前脛骨筋が強く活動することが明らかとなった。ゆえに，前脛骨筋の筋活動は，特別な機器がなくとも，素早く簡便にスクワット動作時の後方重心を判断する指標となりうることが示唆された。