雑草研究
Online ISSN : 1882-4757
Print ISSN : 0372-798X
ISSN-L : 0372-798X
33 巻, 3 号
選択された号の論文の9件中1~9を表示しています
  • 林 三徳
    1988 年 33 巻 3 号 p. 161-166
    発行日: 1988/10/31
    公開日: 2009/12/17
    ジャーナル フリー
  • 田畑 耕作
    1988 年 33 巻 3 号 p. 167-171
    発行日: 1988/10/31
    公開日: 2009/12/17
    ジャーナル フリー
  • 山末 祐二, 長谷川 亮, 植木 邦和
    1988 年 33 巻 3 号 p. 172-179
    発行日: 1988/10/31
    公開日: 2009/12/17
    ジャーナル フリー
    タイヌビエ種子の青酸カリによる休眠覚醒作用の機構を明確にするため, 休眠覚醒効果の最適濃度で処理した種子における呼吸, 酸化還元酵素活性およびNAD (P) H量の変動を検討した。100mM青酸カリを処理した一次休眠種子は顕著にその発芽が促進されるが, 肉眼的発芽は処理期間 (48時間, 30℃) 内に起らず, 水洗後, 30℃の明条件下に置床したとき速かに起った (Figure 1). したがって, 青酸カリによる発芽誘導効果は処理期間中にあるものと考えられた。この最大の休眠覚醒効果を示した100mM青酸カリ処理は種子の酸素吸収および Cytochrome c oxidase 活性を顕著に阻害した (Figures 2, 3-A)。また, 青酸カリ処理された種子の alcohol dehydrogenase 活性はこの発芽誘導期間中いったん減少するが, その後増大し, 48時間の処理直後RQ値は3.6に達した (Figures 2, 3-C). 一般に, 種子発芽においてその稼動が前提条件であるとされているペントース・リン酸回路の律速酵素 glucose-6-phosphate dehydrogerase の活性は, 青酸カリによる発芽誘導期に変化せず, むしろ水洗後肉眼的発芽とともに増大した (Figure 3-B)。しかし, 発芽誘導期に興味ある変動を示した酵素は catalase および peroxidase であり, 青酸カリ処理によって前者は活性が顕著に抑制され, 後者は促進された (Figures 3-D, E). さらに, 種子のNAD (P) H含量が水洗後有意に減少した (Table 1)。したがって, これらの実験結果は, HENDRICKS and TAYLORSON (1975) が Amaranthus albus とレタスにおける thiourea, nitrite, および hydroxylamine の休眠覚醒作用の機作として提案した仮説を青酸カリによるタイヌビエ種子の休眠覚醒作用の機作に対しても適用できる可能性が示唆された。また, 青酸カリ処理によって種子の好気呼吸がアルコール発酵系に転換され得ることは, 前報で報告したように, 幼根突出までの発芽初期におけるタイヌビエ種子のエネルギー生産系がアルコール発酵系であることと考え合せると興味深い。
  • 中山 壮一, 高林 實
    1988 年 33 巻 3 号 p. 180-184
    発行日: 1988/10/31
    公開日: 2009/12/17
    ジャーナル フリー
    水稲の湛水直播栽培の安定化に寄与するため, 芽干しの時期と期間の差異がピラゾレート剤の除草効果に及ぼす影響について検討した。更に, 芽干し終了後のピラゾレート剤の除草活性成分の田面水中濃度を測定し, 芽干しにより除草効果が低下する原因について考察した。
    得られた結果の要点は次のとおりである。
    1) 除草効果は, 芽干しの時期と期間で大きく変動し, 除草剤処理直後からの長期にわたる芽干しは除草効果を著しく低下させた。芽干しによる除草効果の低下はタイヌビエで顕著であった。
    2) 芽干し終了後の田面水中の除草活性成分濃度は, 除草効果が最も劣った処理区においても, タイヌビエの葉齢が処理適期幅の範囲にあれば十分な殺草効果が期待できる0.3ppm以上の濃度であった。
    3) 以上の結果から, 芽干しによる除草効果の低下の主な原因は, 殺草作用が低下する芽干し期間中に, タイヌビエの葉齢がピラゾレート剤の処理適期幅の範囲を越えてしまうためと推定した。
    4) 従って, タイヌビエの発生が早い時期に集中する暖地においては, 除草剤散布直後からの芽干しはピラゾレート剤の除草効果を低下させることが予想される。
  • 鶴内 孝之, 古屋 忠彦, 村山 祥子, 島野 至, 松本 重男
    1988 年 33 巻 3 号 p. 185-190
    発行日: 1988/10/31
    公開日: 2009/12/17
    ジャーナル フリー
    フラサバソウの生育, とくに開花と温度の関係を, オオイヌノフグリと対比しながら明らかにするため, 次の実験を行った。
    1982年12月26日以降フラサバソウの幼植物を自然日長条件下15, 20, 25及び30℃の一定温度の特殊環境調節実験ガラス室で育て, 生育, 開花, 結実等を調査した。
    15℃では下部4~6節までは対生葉を, その上位節からは互生葉と1花をつけてよく結実した。20℃では対生葉5~7節, その上位節からは互生葉と1花を着けたが, ほとんど結実しなかった。25℃では対生葉を生じたのみで互生葉に移行せず, 栄養生長を続けるのみで花を着けるには至らなかった。30℃では生長せず, 1~2週間で枯死した。
    つぎの実験として1984年には, フラサバソウ及び同属の類似種オオイヌノフグリの催芽種子に対して4℃の低温8日及び26日, 緑化幼植物に対して10℃の低温16日及び28日の処理を施した後, 前述同様の条件で育てた。
    その結果, 催芽種子の4℃及び緑化幼植物の10℃処理のいずれも対生葉から互生葉への転換, 開花, 結実を促進した。とくに上記の2種類の処理をそれぞれ26日 (VL) または28日 (GL) 加えると, 25℃でも供試全個体が対生葉から互生葉に移行して花を着け, 一部は結実した。
  • ウォンワッタナ チャレムチャイ, 石塚 皓造
    1988 年 33 巻 3 号 p. 191-199
    発行日: 1988/10/31
    公開日: 2009/12/17
    ジャーナル フリー
    クロメプロップとその酸アミド結合加水分解代謝物 (それぞれCMPとDMPAと略称) の殺草活性をアズキ, イネ, トマトおよびダイコンの幼植物を用いて検定した。 10-5M以下の濃度範囲において, 両物質は茎葉部, 根部両処理ともアズキとイネの生長に対して殆んど抑制が認められなかったが, トマトとダイコンに対しては阻害効果を示した (第1図)。 一般にCMPは茎葉部処理の場合DMPAより著しい生長抑制作用を示し, 根部処理の場合逆となる傾向が認められた。 ダイコンとキュウリ種子の発芽に対しては, 10-5Mでも阻害効果は認められなかった (第1表)。 14C標識CMPとDMPAとを用いて, 上記4種植物による吸収と体内移行とを調べた。 いずれの植物種についても, CMPはDMPAに比べて茎葉部, 根部処理とも著しく多く吸収された (第6, 7図)。 茎葉部によるCMPの吸収率はアズキとトマトがイネとダイコンに比べて大であった (第2図)。 また, 根部によるCMPおよびDMPAの吸収率については, ダイコンとトマトがイネとアズキに比し大きい傾向が示された (第4, 5図)。
    CMPおよびDMPAの体内移行については, トマトとダイコンがアズキとイネに比べて大であり, また, 一般にDMPAはCMPに比し根から茎葉への移行が大であることが示された (第8, 9図)。
    CMP, DMPAの殺草活性, DMPAの根より茎葉への移行, CMPの茎葉による吸収および植物体内CMP, DMPA濃度の関係について論議した。
  • ウォンワッタナ チャレムチャイ, 石塚 皓造
    1988 年 33 巻 3 号 p. 200-208
    発行日: 1988/10/31
    公開日: 2009/12/17
    ジャーナル フリー
    クロメプロップとその酸アミド結合加水分解代謝物 (それぞれCMPとDMPAと略称) のアズキとイネ (抵抗性) およびトマトとダイコン (感受性) 幼植物体中代謝を調べた。14C標識CMPとDMPAとを用い, 24時間根部より吸収させた後経日的に試料を採取した。ジクロロメタン可溶画分, 水可溶面分およびアセトン/水不溶画分に夫々分画し, 加水分解反応とTLC等を組み合わせて定性定量を行った (第1図)。4植物種とも親化合物を代謝し, 代謝産物の種類には差異は認められなかったが, 代謝速度に植物種間差が認められた (第1~4表)。
    CMPおよびDMPAから殺草活性の無い化合物への変化の速度は, アズキおよびイネ体内ではトマトおよびダイコンに比べて著しく大であった (第5表, 第2, 3図)。特にDMPAの体内保留濃度がアズキとイネでは著しく小であった (第5表, 第2, 3図)。CMPの代謝産物として, DMPAの他にフェニール環側鎖のメチル基が水酸化された化合物 (3-CH2OH-DMPA) が見出された。DMPAおよび3-CH2OH-DMPAの抱合物が主たる解毒物質として同定された (第6, 7, 8表)。
  • 江口 末馬, 高林 實, 大隈 光善
    1988 年 33 巻 3 号 p. 209-211
    発行日: 1988/10/31
    公開日: 2009/12/17
    ジャーナル フリー
  • 渡辺 寛明, 高柳 繁, 松尾 和之, 重川 弘宜
    1988 年 33 巻 3 号 p. 216-220
    発行日: 1988/10/31
    公開日: 2009/12/17
    ジャーナル フリー
feedback
Top