廃棄物学会誌
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11 巻 , 3 号
選択された号の論文の9件中1~9を表示しています
  • 工藤 庄八
    2000 年 11 巻 3 号 p. 159-161
    発行日: 2000/05/31
    公開日: 2010/05/31
    ジャーナル フリー
  • 米元 純三, 曽根 秀子
    2000 年 11 巻 3 号 p. 162-172
    発行日: 2000/05/31
    公開日: 2010/05/31
    ジャーナル フリー
    ダイオキシンと性ホルモンの相互作用のメカニズムを明らかにする目的で, 性ホルモンに支配される組織由来の細胞を用いた実験およびラットにおけるエストロゲン (E2) とTCDDとの相互作用の実験を行った。その結果, 子宮内膜がん腫由来の細胞, RL95-2, KLEのTCDDに対する反応の差はエストロゲンレセプターα (ERα) に主に起因し, ERαはAhRを介する遺伝子発現に正の修飾因子として作用することを明らかにした。またラットを用いた実験で, ERがE2の存在下, TCDDによるCYP1A1誘導に関与していることをin vivoではじめて示した。一方, 男性ホルモン, アンドロゲンのレセプターを有する前立腺腫瘍由来の細胞においては, TCDDは抗アンドロゲン作用を示し, テストステロンおよびTCDDにより誘導されるシグナル伝達経路において相互に転写を阻害することを示した。
  • 益永 茂樹
    2000 年 11 巻 3 号 p. 173-181
    発行日: 2000/05/31
    公開日: 2010/05/31
    ジャーナル フリー
    宍道湖と東京湾の堆積物試料中のダイオキシン類コンジェナー組成の詳細な解析から, 水域のダイオキシン類汚染は1960年代から1970年代にかけて最大で, それは除草剤のペンタクロロフェノール (PCP) とクロロニトロフェン (CNP) の不純物に起因していたことを明らかにした。さらに, 最近の堆積物中でもそれら過去に使用された除草剤由来の汚染が燃焼由来と同等以上の寄与をしていた。除草剤由来のダイオキシン類は今なお大半が農地に残留し, 引き続き流出していると見られた。他方, 過去の農薬の分析から, 1960年代から1970年代初めに生産されたPCPやCNPは高い毒性等価濃度を持っていたことを明らかにした。以上のことから, 現在進められている燃焼排出源対策は, その周辺環境の改善には一定の効果があるが, 摂取経路として重要な魚介類汚染に直結する水域汚染の改善効果は短期間では現われ難いことが指摘される。
  • 中杉 修身
    2000 年 11 巻 3 号 p. 182-196
    発行日: 2000/05/31
    公開日: 2010/05/31
    ジャーナル フリー
    ダイオキシン類に対する社会的な関心の高まりを受けて, 昨年, ダイオキシン類対策特別措置法が制定された。この法律は, 環境媒体間を移動し, 様々な経路から曝露されるというダイオキシン類の特性にあわせて, 大気, 水, 土壌などを一体に管理するものであり, 環境保全に係わるこれまでの法律にない特徴を有している。法律の施行に向けて各種基準の設定や排出抑制対策の検討が行われたが, 環境中の挙動を中心としてダイオキシン類に係る科学的知見が不足しており, 時間的制約もあったことから, 環境媒体間の移動を十分に反映させることができていない。これらの点については, 知見の整備を進めて早急に見直しを行う必要がある。しかし, この法律の施行によってダイオキシン類の環境排出量は一層削減されると考えられる。人への曝露を低減するには, 水生生物に濃縮されやすいコプラナーPCBの削減を図る必要があり, 回収・保管されているPCBの処理がとくに重要となっている。排出削減に続くのが, 土壌, 底質や最終処分場に蓄積しているダイオキシン類の除去対策であるが, これを実施するには膨大な経費が必要となる。過去のダイオキシン類の曝露量が現在よりも高かったことを踏まえた有害性評価を行うとともに, 蓄積しているダイオキシン類がどのようなリスクをもたらすかをサイト毎に評価してから判断する必要がある。
  • 細見 正明
    2000 年 11 巻 3 号 p. 197-209
    発行日: 2000/05/31
    公開日: 2010/05/31
    ジャーナル フリー
    PCBの製造および輸入の禁止, 開放系での使用禁止, 回収などの措置を受けてからすでに28年が経過した。使用中あるいは保管されているPCBを含む電気機器から環境への放出が懸念されている。一方で, 廃棄物処理法では, 焼却法だけではなく, 脱塩素化分解法と超臨界水酸化分解法がPCB処理法として認められた。
    本文では, PCB汚染問題の経緯と化学処理技術の概要をまとめた上で, 今後の課題として, PCB問題をダイオキシンの観点から見直す必要性を示すとともに, PCB汚染物の処理技術として溶媒洗浄法や真空加熱分離法などの実用化に向けて課題を抽出した。
  • 酒井 伸一
    2000 年 11 巻 3 号 p. 210-222
    発行日: 2000/05/31
    公開日: 2010/05/31
    ジャーナル フリー
    ポリ臭化ダイオキシン類 (PBDDs/DFs) の物理化学特性, 毒性, 環境挙動の概要から, 難燃剤に含有されるダイオキシン類, 焼却過程の溶融過程の挙動について報告し, ポリ臭化ジフェニルエーテル (PBDEs) に関する研究動向と課題を指摘した。これまでの知見からは, ポリ塩化ダイオキシン類 (PCDDs/DFs) に比べて環境中の分解は一般に早い傾向を示すものの, 毒性的にはより慎重な立場でポリ塩化ダイオキシン類と同等と見るべきとの見解が多い。ポリ臭化ジフェニルエーテルを添加した樹脂に含まれるPBDDs/DFs濃度は総じて高く, ppmレベルであるものが多い。PBDDs/DFsを含む樹脂や廃製品に対して, 適正な焼却処理を行った場合, 90%程度の分解率は期待できる。一方, 焼却や廃ガス処理過程の副生成も考えられる。焼却残渣には依然ダイオキシン類をppmレベルで含むことがあり, こうした残渣や難燃化プラスチックに対しての溶融処理は有効といえる。そして, ヒト母乳でポリ臭化ジフェニルエーテルが急増している事実に鑑み, そのヒトへの曝露経路の特定と制御ポイントの検討が急がれる。
  • 高月 紘
    2000 年 11 巻 3 号 p. 223-231
    発行日: 2000/05/31
    公開日: 2010/05/31
    ジャーナル フリー
    廃棄物問題を解決するためには, 廃棄物を削減するために市民と事業者の環境教育・環境学習が重要である。本総説では日本における環境教育・環境学習の流れを概説し, 最近中央環境審議会からの答申「これからの環境教育・環境学習」の骨子を説明した後, 廃棄物を通しての環境教育・環境学習の進め方, 方向性について論述した。環境教育・環境学習は今や持続可能な社会を形成するための教育・学習であるとされ, 学習者には具体的な環境保全への行動を促すことが求められている。廃棄物を通しての環境教育・環境学習では, リサイクルもさることながら, 発生抑制をいかに行うか重要であり, そのためには体験型学習やワークショップ形式の学習によって具体的に廃棄物削減への行動を促すプログラムと人材養成の整備が必要である。
  • 小野 芳朗, 山田 正人, 尾崎 夏栄, 宮原 康明, 高橋 順子
    2000 年 11 巻 3 号 p. 232-237
    発行日: 2000/05/31
    公開日: 2010/05/31
    ジャーナル フリー
    廃棄物中の化学物質のリスク管理のために, 残留性, 生物濃縮性, 毒性をスコアリングして優先順位を評価するシステムを紹介した。ここでは, 内分泌攪乱性が疑われる75化学物質に関して, 筆者らの提起したスコアリングシステムによって, 危険度の優先順位を算出した。その結果, 農薬, 殺虫剤と燃焼副生成物が上位に位置された。
  • 2000 年 11 巻 3 号 p. 238-241
    発行日: 2000/05/31
    公開日: 2010/05/31
    ジャーナル フリー
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