廃棄物学会誌

環境首都を目指す原点はごみの分別から

江口隆一

2005 年 16 巻 5 号 p. 241-242
発行日: 2005/09/30
公開日: 2010/05/31

DOIhttps://doi.org/10.3985/wmr.16.241

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循環型社会から廃プラスチック問題を考える

森口祐一

2005 年 16 巻 5 号 p. 243-252
発行日: 2005/09/30
公開日: 2010/05/31

DOIhttps://doi.org/10.3985/wmr.16.243

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プラスチックは, 多様な用途で社会のすみずみで使われており, 廃プラスチックは現代の廃棄物・リサイクル問題を考える上での象徴的存在である。本報告では, 一般廃棄物処理の方向性に関する審議会の意見具申や容器包装リサイクル法の見直しなどの動向を踏まえ, 家庭系の廃プラスチックを中心に, 循環型社会という理念に照らした廃プラスチックの循環的利用のあり方について考察した。まず, プラスチックの生産, 消費, 廃棄, リサイクルの動向や, 材料リサイクル, ケミカルリサイクル, サーマルリカバリーの特徴を整理した。また, 容器包装リサイクル法のもとでのプラスチックのリサイクルについて, PETボトルとその他プラスチックとで大きく異なる状況を整理し, リサイクルの質の向上・低コスト化には, 技術的側面とともに分別方法との的確な組み合わせが必要であることを指摘した。

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札幌市における容器包装プラスチックのリサイクル

菅原祐雄

2005 年 16 巻 5 号 p. 253-259
発行日: 2005/09/30
公開日: 2010/05/31

DOIhttps://doi.org/10.3985/wmr.16.253

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容器包装リサイクル法が平成12年4月に本格的に施行された。ごみの分別に, 容器包装プラスチックが新たに加わった。札幌市はこれにいち早く対応した。市は, 単に収集体制や選別施設を整備するだけでなく, プラスチック油化施設などの再商品化施設を誘致することによって, 地域での資源循環型社会の構築を目指した。そして, 平成12年7月, 容器包装プラスチックの分別収集を, 政令指定都市として全国に先駆けて, 市内全域で実施した。
本報告では, 札幌市の容器包装プラスチックの収集と選別と再商品化の現状について, ごみ量と処理費用など可能な限りのデータによって解説する。

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沼津市のプラスチックごみの分別とその効果について

高橋清一, 太田一郎

2005 年 16 巻 5 号 p. 260-264
発行日: 2005/09/30
公開日: 2010/05/31

DOIhttps://doi.org/10.3985/wmr.16.260

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全国に先駆け資源ごみの分別収集を開始した沼津市は, 平成11年度から指定袋の導入などの施策とあわせ「プラスチックごみ」の収集を開始した。
また, 平成15年度には, 「プラスチックごみ」を「プラスチック製容器包装」と「容器包装以外のプラスチック」に分け収集を開始した。これらの施策によりプラスチック類の埋立ごみへの混入量が減少し, さらに焼却灰の委託処理を平成15年度に開始したことで, 最終処分場の埋立量は分別開始前の平成10年度に比べほぼ5分の1の量となり, 最終処分場の延命化が図られた。
なお, 平成17年6月に, 分別名称の一部変更と分別区分の一部変更を行った。

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廃プラスチック・リサイクルの現状と課題

西谷吉憲, 豊島元敬

2005 年 16 巻 5 号 p. 265-275
発行日: 2005/09/30
公開日: 2010/05/31

DOIhttps://doi.org/10.3985/wmr.16.265

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われわれが将来にわたって, 良好な環境と持続可能な経済成長を両立させていくたあには, 現在の大量生産・大量消費・大量廃棄型の経済システムを, 資源を循環利用する循環経済システムに転換していくことが急務といわれている。
わが国においては, 資源の節約および廃棄物の減量化と再資源化のため, 循環型社会形成基本法, 容器包装リサイクル法, 家電リサイクル法, 自動車リサイクル法等の法整備の下, 国をあげて循環型社会の構築に向け取り組んでいる。
このような動きの中, 特に容器包装リサイクル法は廃プラスチックのリサイクル技術開発を促進するのに大きな役割を果たした。ここでは, リサイクルの現状, 技術開発の最新動向およびリサイクル手法のLCA的評価 (エコ効率分析) について概説する。

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NEDO技術戦略マップ

―3R分野のロードマップから廃プラスチック関連の紹介―

西田耕治

2005 年 16 巻 5 号 p. 276-288
発行日: 2005/09/30
公開日: 2010/05/31

DOIhttps://doi.org/10.3985/wmr.16.276

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経済産業省では2010年さらには2030年までの長期間を対象に実現すべき社会像 (情報通信, ライフサイエンス, 環境・エネルギー, 製造産業, ナノテクノロジー) の5分野を設定するとともに, 対応する技術戦略マップとそれを実行するためのロードマップを策定した新産業技術創造戦略を推進している。プラスチックは国内で毎年1, 400万tonが生産されている一方で, 廃プラスチックを毎年1, 000万tonも排出しており, 最終処分場の削減, 資源の有効利用等面から解決を求められている。課題解決の中核をなす3Rについて短期・中期・長期にわたって開発すべき技術を俯瞰し, ロードマップを作成した。既に再利用されている資源についてはカスケードから水平リサイクルへ, その後アップグレード化へ誘導し, 未利用資源については焼却や埋立比率の低下を目的とした再利用率アップを意図した技術開発の指針を提案した。

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書評

2005 年 16 巻 5 号 p. 289-291
発行日: 2005/09/30
公開日: 2010/05/31

DOIhttps://doi.org/10.3985/wmr.16.289

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