廃棄物学会誌
Online ISSN : 1883-8960
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9 巻, 7 号
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  • 廃棄物焼却で思うこと
    ―「変革期を迎えた焼却処理」特集号にちなんで―
    杉島 和三郎
    1998 年 9 巻 7 号 p. 459-460
    発行日: 1998/11/30
    公開日: 2010/05/31
    DOIhttps://doi.org/10.3985/wmr.9.459
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  • 特集にあたって
    武田 信生
    1998 年 9 巻 7 号 p. 461
    発行日: 1998/11/30
    公開日: 2010/05/31
    DOIhttps://doi.org/10.3985/wmr.9.461
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  • ごみ処理の広域化に向けて
    安田 憲二
    1998 年 9 巻 7 号 p. 462-469
    発行日: 1998/11/30
    公開日: 2010/05/31
    DOIhttps://doi.org/10.3985/wmr.9.462
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    ダイオキシン排出量の削減を目的としたごみ処理の広域化計画について, 検討すべき課題と問題点および解決策を取り上げた。
    計画策定に際して焼却能力が100t/日以上であるとした場合, 広域化を推進するにあたって無理がかかる市町村がでてくる可能性が示唆された。また, 地域性の問題として, 適用する焼却炉の能力範囲とごみ輸送の効率化による運搬費の低減化も課題となる。これらの問題を解決する方法として, ダイオキシンの恒久対策に適用可能な高性能小型焼却炉の開発やRDFによるごみ輸送の低減化があげられる。
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  • 新処理技術の展開
    谷川 昇
    1998 年 9 巻 7 号 p. 470-486
    発行日: 1998/11/30
    公開日: 2010/05/31
    DOIhttps://doi.org/10.3985/wmr.9.470
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    ごみ処理を取りまく状況は, ダイオキシン類削減問題, 処分場の逼迫およびリサイクル型社会の構築等大きな転換期を迎えている。
    この状況に対応した新しい処理技術として, 次世代型ごみ焼却技術の中核を担う「ガス化溶融炉」, 焼却処理の重要な構成システムである「排ガス処理技術」, 「灰資源化技術」および「エネルギー回収技術」の最新の動向を紹介する。また, 水分の多い厨芥ごみの脱焼却処理として注目される「バイオガス化技術」の概要を紹介する。
    これら新処理技術は, ごみ処理問題の解決に向けた行政をはじめとする各方面の様々な取組において, 地域的な特性やごみの性状を考慮した適切でかつ多様な選択肢を提供する意味で重要な役割を果たすと考える。
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  • 欧州における都市ごみ処理技術の動向
    福永 勲
    1998 年 9 巻 7 号 p. 487-495
    発行日: 1998/11/30
    公開日: 2010/05/31
    DOIhttps://doi.org/10.3985/wmr.9.487
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    欧州など海外における都市ごみを主とした廃棄物処理技術の現状ならびに今後の動向について整理し, 視点として廃棄物発生量と処理方式の変化について法規制 (容器包装法, 排ガス規制, 焼却残渣の規制) などの影響について述べる。また, 具体的な処理技術の変化として数ある技術のうち高発熱量化に対応する水冷火格子, 高温集じん, 熱分解・ガス化溶融技術について紹介したい。
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  • 新処理技術を組み合わせたシステムの検討
    中村 一夫
    1998 年 9 巻 7 号 p. 496-508
    発行日: 1998/11/30
    公開日: 2010/05/31
    DOIhttps://doi.org/10.3985/wmr.9.496
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    今日, 廃棄物ゼロエミッションが提唱されるなど従来のごみ処理システムの枠組みは, 地球温暖化やオゾン層の破壊など地球環境の保全を重視する視点から, さらには容器包装リサイクル法のスタートや大気汚染防止法によるダイオキシン規制など法制度面からも大きな変革期を迎えており, 従来の焼却処理を主体としたごみ処理システムもこれらに呼応する形でその変革が求められている。
    このような状況をふまえて, 今後, 自治体が構築すべきごみ処理システムの方向性としては, 環境負荷を最小に抑えごみから資源・エネルギーを最大限回収する循環型のごみ処理システムであるとともに, 最終処分量の観点から焼却灰についてもリサイクルの促進を図って行く必要がある。
    そこで, 京都市では再資源化技術動向調査において, 容器包装リサイクル法が全面施行された後の家庭ごみを対象とした中間処理システムについて, 新処理技術を組み合わせたシステムの検討を, 具体的なケーススタディとして実施した。本稿では, このケーススタディの結果の概要と, 現状と将来のごみ質の変化に対応した, 望ましい焼却処理システムの方向性についても紹介する。
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  • 【書評】
    1998 年 9 巻 7 号 p. 509-511
    発行日: 1998/11/30
    公開日: 2010/05/31
    DOIhttps://doi.org/10.3985/wmr.9.509
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