製造、運転コストの小さいコンポスト型トイレの試作行い、その運転性能およびコストについての検討を行った。トイレの仕様として、水分負荷を小さくできるし尿分離型で、動力を必要としない手動撹拌とした。その結果次のことがわかった。糞便の総投入量の増大につれておが屑マトリックスの重量が増大したが、約50%の有機物が分解した。含水率は約55%で安定した。条機酸の生成は反応初期に見られたが、開始後約2週間で条機酸の生成は認められなくなった。4人家族が使用することを想定した糞便の負荷でも好気的なコンポスト化が行われた。大腸菌数や大腸菌群数はこれまでの加温型のトイレに比べ高かったため、何らかの不活化処理が必要と考えられる。撹拌に要する力は使用期間が長くなるにつれて大きくなったが、減速器の使用などにより必要な力を小さくすることが可能である。しかしながら、撹拌の回転数やスクリューの強度についての検討が必要である。このスクリューにおける撹拌に必要な力は、撹拌されるマトリックスの重量の増加およびスクリューと反応槽の壁面との距離の減少に伴い増加した。材料のコストは約22万円であったが、その大部分はスクリューであった。インドネシアでは約Rp.10, 000, 000 (約100, 000円) であり、トイレの総建設費用を上回った。また、材料費は反応槽用の壁面用塩ビがコストの66%を占めた。

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をマトリックスとして用いる乾式コンポスト型トイレにおいて、とし尿の混合物の乾燥は最も重要な過程の一つである。なぜなら、混合物の含水率はその生分解過程において重要な因子であり、約65%に保たれなければならないためである。トイレを安定して運転するためには、適切な設計と運転指針が必要だが、これにはマトリックスの乾燥特性が必要である。しかし、これまでこの乾燥特性に関する検討は行なわれていない。そこで本研究では、大きさの異なる2つの装置を用いての乾燥特性について検討を行ない、簡単な設計と運転指針の策定を乾燥の観点から行なった。その結果、の乾燥速度は乾燥モデルを用いて記述することができ、操作条件や周囲の温湿度から層表面の温度を補正することで求められることがわかった。また、実験室スケールの乾燥実験から、乾燥空気の流れを考慮することで実スケールのトイレの乾燥速度が得られる可能性があることがわかった。撹拌を行なうことにより乾燥を促進することができ、反応槽の温度が高くなるとその効果が大きくなった。これらの結果から、コンポスト型トイレの設計と運転指針の策定が可能となった。

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食品廃棄物のリサイクル手法の拡大は,循環型社会の構築に大きく貢献すると期待されている。我々は発酵した食品廃棄物が,食用キノコであるヒラタケの栽培の代替物として利用できるか検討した。と米ぬか(体積比3:0.5)の培地に6,4%の食品廃棄物を添加してヒラタケを栽培した場合,標準栽培(:米ぬか=3:1)と同等の栽培期間および子実体の形状であった。のみの培地に19%の食品廃棄物を添加した場合,標準栽培と同等の子実体収量が得られたが,栽培期間は長期化した。このとき得られた子実体は標準栽培と形状や色において相違なかった。栽培期間は,パーライトを培地中に混合することにより,培地中への空気の供給が向上したと考えられ,短縮された。これらの結果から,食品廃棄物は,一次発酵させることにより,ヒラタケの栽培に利用できることが明らかとなった。

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トマト栽培黒ボク土、イチゴ栽培灰色低地土ハウスほ場におけるβ-アセチルグルコサミニダーゼ活性(PNA-GA)と有機物施用との関係およぼ堆肥類のβ-アセチルグルコサミニダーゼ活性を調べた。得られた結果を要約すれば次のようになる。1)ハウスほ場へ堆肥類を施用するこによって、土壌PNAGAが高くなり、土壌の炭素や可給態窒素およびニンヒドリン陽性画分量と有意な相関関係が認められたが、土壌の無機態窒素との間には有意な相関関係が認められなかった。黒ボク土は、灰色低地土に比べて、PNAGAが高かったが、堆肥類無施用区では活性が低かった。2)黒ボク土ではPNAGAと土壌糸状菌数と5%水準で有意な相関関係を示し、一方灰色低地土では細菌および糸状菌数と5%水準で有意な相関関係を示した。土壌PNAGAは、土壌の微生物に影響されることが推定された。3)堆肥のPNAGAは腐熱の進行に伴って低くなり、堆肥の微生物数との相関関係が高かった。いなわら堆肥のPNAGAは、同じ期間腐熱した堆肥のPNAGAより高かった。4)トマト栽培ほ場の土壌PNAGAは、施用した類の腐熱度合に対応し低くなり、堆肥化しない施用区の活性が最も高かった。5)土壌PNAGAとトマト収量とは1%レベルで有意であった。イチゴ収量とは有意ではなかったが、正の相関値であった。

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自然上蔟法におけるヒノキ (Chamaecyparis obtusa) の登蔟促進効果を調べた。の蚕座への散布によりカイコの登蔟は促進され, 処理区では試験開始後3時間以内に85%の個体が登蔟したが, 無処理区では30%にとどまった。ヒノキ精油は熟蚕に対して忌避作用を示したが, においのない古いには登蔟促進効果がないことから, この効果が主にオガクズの物理的特性ではなく, ヒノキ中の化学物質によるものであることが示唆された。

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2004年1月から2月にかけて, 青森県産の市場出荷ナガイモ (Dioscorea batatas Decne) の一部で原因不明の腐敗症状が発生した. この腐敗原因を究明するために, 病原菌の分離, 培養, 接種および同定を行った. その結果, Mucor piriformis Fischerによる新病害であることが明らかとなったため, 病名としてムコール腐敗病 (英名: Mucorrot) と呼称することを提案する. 一方, 本菌は5～25℃の温度範囲内で有傷接種によってのみナガイモに腐敗や表皮の褐変を生じさせた. また, 梱包には湿ったが使用されており, 本菌は未使用の梱包用からも高率に分離された. 以上のことから, 今回発生したナガイモの腐敗原因として, (1) ナガイモに切り口や表皮の傷があったこと, (2) 梱包用に本菌が混入していたこと, (3) 本菌の感染・生育に温度や湿度が適していたことなどの要因が重なったことが考えられた.

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堆肥類を多施用した黒ボク土のトマト栽培ハウスほ場のプロテアーゼ、L-グルタミナーゼおよびL-アスパラギナーゼ活性について次のように要約できる。1)類の多施連用によって3種類の土壌酵素活性が高まり、活性値は堆肥化の有無には影響を受けず、有機物の施用の有無に強い影響を受けた。プロテアーゼ活性はトマトの収穫初期に比べて末期で低く、L-クルタミナーゼ活性は収穫後半期で高く、跡地で急激に低くなった。2)有機物の連年多施用によって土壌の全炭素および可給態窒素が増え、酵素活性と土壌炭素とは5%水準で、可給態窒素とは1%水準でそれぞれ相関した。3)トマトの生育や収量はの堆肥化の程度はほとんど影響を受けず、施用の有無に大きく影響され無施用区で生育および収量が低下した。4)トマトの生育およぼ収量とプロテアーゼ、L-グルタミナーゼおよびL-アスパラギナーゼ活性との相関係数が大きかったが、土壌の無機態窒素との相関関係は小さかった。5)土壌中へ埋設した堆肥類の分類は、埋設の初期の分解が急速であった。

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畜産の臭気対策を可能にするためには，タイプの異なる二つの発生源である堆肥発酵施設と畜舎向けに高性能で低コストな脱臭装置を開発する以外にない．
そのために，群馬県では簡便性とコスト低減の可能性から生物処理方式に着目し，地域資源を活用しつつ性能を高めることで現場要望に対応する脱臭装置の開発に取り組み，発酵装置向けの脱臭方法については普及の段階に達した．装置の充填資材の軽石はロックウールに比べ数分の一のコストで，かつ長期使用に耐える．また，アンモニア性窒素の日負荷量で400g/m³充填資材程度の処理が可能である．

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堆積期間の異なる都市ごみコンポスト、豚ぷん・コンポストと牛ふん厩肥について、原物試料の風乾処理とインキュベーションおよび土壌混和インキュベーションによって、窒素形態変化能の推定を行った。風乾法により推定された窒素形態変化反応は、未熟と考えられた試料では、例外的に硝酸化成とアンモニア化成が認められた試料もあったが、アンモニア揮散または有機化を主としていた。しかし、十分腐熱した試料では窒素形態変化反応はほとんど認められなかった。これに対して、インキュベーション法による窒素形態変化能の推移は、を含むか否かにより異なった。を含まない都市ごみコンポストと牛ふん厩肥の場合には、もっとも未熟な試料ではアンモニア揮散、脱窒もしくは有機化を主とし、もっとも腐熱が進行した試料ではアンモニア化成と硝酸化成のみが認められ、それらの中間の試料では前二者で認められた反応もしくはNO_2-Nの集積が混在していた。一方、豚ぷん・コンポストの場合には、30週堆積後でもアンモニア化成、脱窒もしくは有機化のみが認められた。土壌混和法では、を含まない場合、2週間培養後までにインキュベーション法で推定された特徴的な反応が認められ、その後はアンモニア化成と硝酸化成のみが認められた。しかし、豚ぷん・コンポストの場合、堆積前試料では4週間培養後以降でも有機化を主要な反応とし、30週堆積後の試料でも4週間培養後まで有機化が認められた。以上の結果から、のような木質物を含むか否かにより、有機物資材の腐熱に伴う窒素形態変化能の遷移を次のようにまとめた。木質物を含まない場合:もっとも未熟な段階ではアンモニア化成とアンモニア揮散を主とし、次の段階ではアンモニア化成は弱まり、NO_2-Nの集積や硝酸化成、脱窒が起こるが、最終的にはアンモニア化成と硝酸化成が卓越する段階に至る。木質物を含む場合:アンモニア化成とアンモニア揮散を主とするもっとも未熟な段階と一時的なNO_2-Nの集積や硝酸化成、脱窒が起こる段階を経た後、木質物の分解に伴う有機化が卓越するが、最終的にはアンモニア化成と硝酸化成のみの段階へ到達する。

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最終的にバイオエタノールの製造の高効率化を目的に、製材所から排出されるの粉砕手法を検討するとともに、併せて糖化後の糖化残渣の燃焼基礎特性に関する検討も行った。その結果、以下のことが明らかとなった。 （１）は振動数によらず、粉砕時間20分程度で平均粒径20μm程度に達した。 （２）対ホロセルロース糖化率は振動数が高いほど、増加する傾向にあり、粉砕時間60分で約65_%_に達した。また、結晶化度が低くなるほど、対ホロセルロース糖化率は高くなる傾向にあった。 （３）糖化残渣の燃焼基礎特性は、糖化前に比べ、揮発分燃焼が増加し、チャー燃焼が減少する傾向がみられた。

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1.7種類のおよび樹皮からの水抽出物をイネの生物検定にかけて生育阻害効果を調査したところ, 阻害効果が見られた樹種はヒノキ, ベイマツ, ベイツガ, アカマツおよびアピトンであった. 特に, ヒノキや樹皮, ベイマツや樹皮, 並びにアカマツの阻害効果は著しかった. しかし,スギや樹皮, ラワンではイネの生長がまったく阻害されなかった. 一方, イネの生長を阻害した樹皮抽出液に不溶性のポリビニルピロリドン(PVP) を加えた場合, 阻害効果はほとんど観察されなくなった. この結果は水抽出液中の阻害物質がフェノール系の物質であることを示している.
2.ヒノキ樹皮の水抽出物中の抑制物質を分析したところ, エチルエーテル分画では安息香酸, 没食子酸などのフェノール物質が, 酢酸エチルおよびn-ブタノール分画では縮合性タンニンが, イネやカラタチの生長を阻害した区分で検出された. 特に, 酢酸エチルおよびn-ブタノール分画の縮合性タンニンによるカラタチの生育阻害効果は著しかった.
3.ヒノキ樹皮から発生する揮発性の物質はカラタチ根の生長を阻害した. しかし, スギ樹皮の場合には明らかな阻害効果は観察されなかった. そこで, これらの樹皮から発生するガス, 特にテルペン類やエチレンの発生廿を分析したところ, ヒノキ樹皮からはα-ピネン, β^-ピネン, D^-リモネンなどが検出された.特に, α^-ピネンの発生量は多かった. スギ樹皮では主にα^-ピネンが検出されたが, その発生量はヒノキ樹皮の3分の1程度であった. α^-およびβ^-ピネンはカラタチ根の生長を阻害する傾向があった. 一方, ヒノキおよびスギ樹皮施用土壌からはエチレンの発生が見られたが, ヒノキ樹皮施用土壌からの発生量はスギ樹皮の場合と比べておよそ2倍多かった.

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The purpose of the present study is to establish the basic technology to achieve the CO_2 reduction and the hydrogen production by using exhaust gas, waste steam, and sawdust. As the method, we used shock heating by the gas shock waves driven from high pressure gas. The experimental apparatus is standard shock tube. As a result, hydrogen concentration increased by getting small size and adding the sawdust and rising the shock heating temperature. The highest hydrogen concentration is about 30%. The particle diameter of the sawdust should be adjusted a decrease of CO_2 and a high hydrogen concentration to about 30% or less, and the shock heating temperature be adjusted to about 1200K or more.

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種々の支持体を用いてリーガスベゴニア (Begonia×hiemalis) の培養を行った. また, 支持体の培地への影響を調べるため培地のpH, EC (電気伝導率),全フェノール含量, 無機成分含量を測定した.
1.バーミキュライト, ポリエステル繊維, , 砂, フェノール樹脂を用いた小植物体の生育は良好であったが, , 砂, フェノール樹脂は不定芽分化が不良で, ピートモス, 海綿, パルプ, ロックウールは培地に何らかの影響を与え, 植物の生育を抑制, 阻害した.
2.培地のpHはピートモス区は酸性側に, ロックウール区はアルカリ性側に変化し, 植物生育に不適な値であった.
3.培地が褐変していたピートモス, , パルプ, フェノール樹脂区では全フェノール含量が多く,滅菌法の異なる培地の全フェノール含量とその不定芽分化率との関係からフェノール類が培地に溶出された生育阻害物質の一つであることが推察された.
4.多くの支持体でPO₄^3-, Ca²⁺, Fe²⁺成分の溶出や吸着は認められたが, 培養植物体の生育を阻害する程ではなかった.

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