In this paper, we propose a three-dimensional position detection method for moving object using multiple HyperOmni Visions (HOVIs) and a new surveillance system for old person living alone based on the proposed method. The system consists of some HOVIs and an active camera. The system detects the position of a person using HOVIs. When the person stops, the active camera shoots the person’s image and the system recognizes the person’s conditions. Experimental results showed the feasibility of this system.

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近年，デジタルカメラの普及や携帯端末に搭載されたカメラの高性能化，及び記憶媒体の大容量化が進んでいる．ある調査によると，旅先において７割以上の旅行者が写真を積極的に撮影するとの回答が得られており，ユーザが保持する画像は急激に増加している．しかし，旅先において撮影する被写体は多岐にわたるため，ユーザ自身が管理をすることは困難なケースも多い．本研究では，観光地において撮影された写真の管理を容易にするために，観光写真の特徴を考慮した画像分類手法を提案する．今回は，被写体として比較的多い「人物」「風景」「食事」の3種類に分類する手法を提案する．230枚の画像を用いた評価実験を実施したところ，提案手法の有用性が確認できた．

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2011 年3 月11 日の東日本大震災は東北地方に甚大な被害をもたらした．これまでに，多くの衛星画像解析が被害状況の把握に活用されている．しかし，今後重要となるのは，破壊された環境状況がどのように再生されていくかを長期に渡ってモニタリングすることである．そのような背景から，我々の研究グループでは，“衛星観測と現地調査による被災地の環境再生モニタリングと地球環境教育の実践プロジェクト”に取り組んでいる．本プロジェクトの主要な目的は，被災地の環境が年々どのように再生していくかを，被災地の高校生達と共に衛星画像解析と現地調査の両面からモニタリングし，その作業を通じて青少年の地球環境教育を実践すること，および環境の再生や地域復興の状況をわかりやすく提示するWeb サイトを作成し，広く世界に発信することである．本稿では，震災からの復興状況を提示するWeb システムのプロトタイプ構築の話題を中心に，プロジェクトの進捗状況の一部を報告する．

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【目的】 膝前十字靭帯(以下,ACL)再建術後はリスク管理の面から脛骨前方移動量(以下,ATT)の少ない運動が選択されるが,術後6ヶ月頃から競技復帰されるため医学的管理の場面が減少する.したがって,術後6ヶ月時点の身体状態と以降の運動量の程度から術後約1年時のATTに関連する因子を検討することは理学療法の目標を設定するうえで重要である. そこで,本研究はACL再建術後1年時のATTと術後6ヶ月時点の身体状態と以降の運動量の程度の関係を検討することを目的とした.【方法】 当院関節外科で解剖学的2重束ACL再建術(STG腱)を施行し,理学療法を施行した31例31肢を対象とした.男性19例,女性12例,平均年齢30.4±10.7歳,身長159.8±29.2cm,体重67.6±16.4kgであった.合併症は,内側半月板損傷11例,外側半月板損傷4例,内側側副靭帯損傷2例であった. 研究デザインは後向きコホート研究である. ATTは術後1年時の抜釘の際に医師がKneeLaxを用いて計測した. ATTに関連する因子として,膝屈曲筋力体重比(以下,膝屈曲筋力),膝伸展筋力体重比(以下,膝伸展筋力),膝屈曲筋力を膝伸展筋力で除した値(以下,H/Q比),膝関節伸展可動域(以下,伸展可動域),運動量,体重変化の測定,調査を行った.筋力は,CYBEXNORMを用いて術後6ヶ月時に測定した.膝屈曲筋力,膝伸展筋力のピークトルク値を測定し,体重で除した値を体重比として求めた.また,H/Q比は,膝屈曲筋力を膝伸展筋力で除して求めた.関節可動域は,日整会の方法に準じて,伸展可動域を測定した.運動量は,術後6ヶ月～9ヶ月以降の競技復帰度を週1～2回,週3～4回,5回以上に区分した.体重の変化は,術前と術後6ヶ月を測定し,術後6ヶ月を術前の差を求めた. 統計学的処理は,ATTを目的変数とした重回帰分析による多変量解析を行った.膝屈曲筋力,膝伸展筋力,H/Q比,伸展可動域,活動量,体重変化の6項目を説明変数とした.さらに,説明変数の多重共線性を考慮し,膝屈曲筋力,膝伸展筋力,H/Q比の3つの説明変数を同じモデルに含めず,目的変数に対して3つのモデルを立て解析を行った.統計解析には統計ソフトSPSS(StudentVersion16.0)を用い,有意水準は5％とした.【倫理的配慮】 本研究の実施に際して,「ヘルシンキ宣言」と「臨床研究に関する倫理指針」に従った.対象者および親権者には書面および口頭にて本研究の目的と内容に関する説明を行い,書面による同意を得た.また,データ収集,分析,公表では個人情報が特定出来ないようにコード化した.【結果】　ATT0.6±3.4mm,膝屈曲筋力0.9±0.4Nm/kg,膝伸展筋力1.7±0.7Nm/kg,H/Q比0.5±0.2,体重変化1.3±1.8kgであった.ATTの関連因子は,膝屈曲筋力(ｐ=0.036,偏回帰係数3.437),膝伸展筋力(ｐ=0.031,偏回帰係数1.961),体重変化(ｐ=0.033,偏回帰係数0.743)であった.ATTが少ない場合,膝屈曲筋力,膝伸展筋力が高値であること,体重変化が低値であることが関係していた.【考察】　ACL再建術後はOpen Kinetic Chainでの膝伸展筋力強化が制限されることから膝伸展筋力に比べて,膝屈曲筋力が相対的に大きく改善されやすい.つまり,再建術後6ヶ月時のH/Q比は,多くの症例で高値を示しやすいと推測される.そのため,本研究ではATTとH/Q比に関連を示さなかったものと考えた.一方で,膝伸展筋力の強化はATTの増加に関連すると推測されるが,本研究では術後6ヶ月時の膝伸展筋力が大きいほど術後1年時のATTが小さくなるという結果となった.このことから,競技復帰するうえでは,膝屈曲筋力に加えて膝伸展筋力の改善が膝関節の機能的安定性をもたらし,その間接的な効果としてATTの増大の予防に寄与していると考えた.

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2011年3月11日の東日本大震災は東北地方一帯に甚大な被害をもたらした．これまでに，多くの衛星画像解析が被害状況の把握に活用されている．しかし，今後重要となるのは，破壊された環境状況がどのように再生されていくかを長期に渡ってモニタリングしていくことである．そのような背景から，我々の研究グループでは，“衛星観測と現地調査による被災地の環境再生モニタリングと地球環境教育の実践プロジェクト”に取り組んでいる．本プロジェクトの主要な目的は，被災地の環境が年々どのように再生していくのかを，被災地の高校生達と共に衛星画像解析と現地調査の両面からモニタリングし，その作業を通じて青少年の地球環境教育を実践すること，および環境の再生や地域復興の状況をわかりやすく提示するWebサイトを作成し，広く世界に発信することである．本稿では，震災からの復興状況を提示するWebシステムのプロトタイプ構築，被災地の現地調査によって得られた画像データの自動分類システム中心に，プロジェクトの進捗状況の一部を報告する．

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【はじめに、目的】　人工膝関節全置換術（以下，TKA）術後の在院日数は，診断群分類別包括評価（DPC/PDPS）の導入が国の政策として推進されてから短縮傾向にある。当院においても2009年4月よりDPC請求対象病院となり，術後早期に歩行などの日常生活動作を獲得することが求められている。本研究の目的は，人工膝関節全置換術施行前の身体機能が術後の歩行および入院期間に及す影響について検討することとした。【方法】　2012年1月から8月までに，当院にてTKAを施行された31例31膝のうち，関節リウマチを除く，一次性内側型変形性膝関節症（以下，膝OA）と診断された16例16膝（女性15例・男性1例，年齢72.9±6.4歳，身長152.1±0.1cm，体重65.8±10.8kg）を対象とした。術前因子は，1）日整会膝関節機能評価（以下，JOA score），2）Timed Up and Go test（以下，TUG），3）VAS（安静時・歩行時），4）両側膝関節屈曲・伸展可動域（以下，膝屈曲・伸展ROM），5）両側大腿脛骨角（以下，FTA），6）Body Mass Index（以下，BMI），7）年齢とし，術後因子は，8）歩行器歩行獲得期間，9）自立歩行獲得期間，10）入院期間として，術前因子と術後因子との関連性を検討した。TUGは椅子から立ち上がり，3ｍを最大速度で歩いたのち，目印を回り元の椅子に着座するまでの時間を計測した。統計処理にはPeasonの相関係数を用いて，有意水準は5%未満とした。【倫理的配慮、説明と同意】　対象者にはヘルシンキ宣言に則り，本研究の主旨・目的を口頭にて説明し同意を得た。【結果】　術前因子は，1）JOA score（61.9±12.8），2）TUG（12.5±4.3秒）3）VAS（安静時：2.6±2.3cm・歩行時：6.2±2.0cm），4）膝ROM（非術側：屈曲123.8±15.0°／伸展－5.6±8.5°，術側：屈曲122.2±15.1°／伸展－8.8±8.5°），5）FTA（非術側：180.4±4.0°・術側：185.4±4.8°），6）BMI（28.4±3.8），7）年齢（72.9±6.4歳）であった。術後因子は，歩行器歩行獲得期間（7.4±2.0日），自立歩行獲得期間（16.0±4.8日），入院期間（31.3±7.9日）であった。術前因子と術後因子との関連性について統計処理を行った結果，術後歩行器歩行獲得期間はBMI（r＝0.57）と非術側FTA（r＝0.66）との間に有意な相関を認め，TUG（r＝0.35）を含めた他の術前因子との間に有意な相関は認められなかった。術後自立歩行獲得期間はTUG（r＝0.60）にのみ有意な相関を認めた。入院期間は安静時VAS（r＝0.55）とTUG（r＝0.56）との間に有意な相関を認め，他の術前因子との間に有意な相関は認められなかった。【考察】　TUGは歩行の評価のみならず，立ち上がりや方向転換といった実際の日常生活場面に近い条件下における動的バランスを評価する指標として用いられている。今回の結果より，術前TUGと自立歩行獲得期間および入院期間に相関が認められたことから，TUGを用いて術前の運動機能を把握することで，自立歩行獲得期間および入院期間の予測がなされる可能性が示唆された。一方で歩行器歩行獲得期間とTUGには有意な相関は認められず，BMIおよび非術側FTAとの間に有意な相関が認められた。歩行器歩行が獲得された術後約1週においては，術側下肢の運動機能は十分には回復されていないため，非術側下肢の運動機能によって獲得した可能性が高いと考えられ，非術側下肢のアライメントや肥満度を表す体格指数であるBMIが影響したと推察される。今回，筋力については調査していないが，今後は片脚起立などの簡易的な下肢機能評価も含めて，歩行や入院期間に及ぼす影響について調査する必要性があると考える。また術前TUGに影響する身体機能を明らかにし，術後歩行能力の回復が遅延すると予測される症例に対して介入し，効果検証もしていきたいと考える。【理学療法学研究としての意義】　TKA術後早期の歩行能力および入院期間を，TUGを始めとした術前の身体機能から予測できる可能性が示唆された。本研究結果は，在院日数の短縮を求められる現在の医療制度のもと，術前の身体機能から症例に応じた適切な術後在院日数を把握し，個別性に配慮した理学療法を展開するための一根拠となると考えられる。

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【はじめに、目的】呼吸器疾患患者は、動作による息切れによって日常生活動作（ADL）の自立が妨げられているという現状があり、息切れは患者の行動能力を制限し全身状態を低下させる。さらに呼吸困難という恐怖や不安感から身体活動を回避し活動性が低下、全身持久力が低下しADL能力に影響を及ぼすことが示されている。ADL能力低下の原因として、高齢と疾患の併存による歩行能力の低下が挙げられており、下肢筋力低下は生活機能の低下を招く。　太湯らは平均歩数が4000 steps/day以下は低活動傾向にあるとしている。そのため、呼吸器疾患患者は息切れによる呼吸困難から低活動傾向となり、ADL能力低下のリスクが予測される。ADL能力を維持するために、具体的にどの程度の活動性を保つことが息切れの軽減につながるのかと明示された研究は少なく、呼吸器疾患患者のADL評価における歩行能力に関する評価も十分でないのが現状である。そこで、本研究で呼吸器疾患患者のADLに伴う呼吸困難感と歩数の相関を調査し、歩数とADLの息切れの程度を明らかにするのが目的である。【方法】対象は呼吸器リハビリテーション外来患者20名（平均年齢74.9歳±12.1）で、男性13名、女性7名であった。疾患内訳は慢性閉塞性肺疾患8名、肺結核後遺症3名、気管支喘息3名、慢性気管支拡張症2名、突発性間質性肺炎2名、慢性呼吸不全1名、非定型型抗酸菌症1名であった。全対象者に対しADL項目（食事・入浴（湯船につかる・上下身の洗体・洗髪）・排泄・整容（洗顔・歯磨き）・更衣（シャツ着脱・ズボンの着脱・靴下の着脱）屋内平地歩行・坂道を上る・階段昇降・バス等の外出・買い物の各動作について、息切れを全く感じない「0」から最大限に強い「10」まで12段階のアンケートを行い、自己記入式で行なった。また対象者は7日間万歩計を使用し、歩数（steps/day）を記録して頂き、7日間での平均歩数（steps/day）を算出し、平均歩数に応じて、活動群14名（≧4000steps/day）、低活動群6名（＜4000steps/day）の2群に分けた。統計方法はSpearmanの順位相関分析を用いた。【倫理的配慮、説明と同意】呼吸器リハビリテーション外来に通院する呼吸器疾患患者に対し、本研究の趣旨と調査結果を記号化し、個人特定できないことを口頭及び紙面にて説明し、同意を得た上で、調査を実施した。【結果】低活動群は入浴を除くADL（食事・排泄・整容（洗顔・歯磨き）・更衣（シャツ着脱・ズボンの着脱・靴下の着脱）と息切れの程度に相関は見られなかった。一方、（1）屋内平地歩行（2）坂道上り（3）階段昇降（4）バス等で外出（5）買い物（6）入浴、の6つの活動と歩数に息切れの負の相関が見られた（p<0.05）。活動群は歩数とADLの息切れの程度に、入浴（湯船につかる・上下身の洗体・洗髪）以外に有意な相関が見られなかった。（p<0.05）【考察】呼吸器疾患患者の身体活動減少の機序として、労作時の呼吸困難感は座位中心の生活へ変化させるとの報告がある。本研究においても、低活動群では食事や更衣など座位で行うことが可能なADLの息切れの程度と歩数に相関が見られなかったのに対し、歩行や外出等移動を含むADLの息切れと歩数に関しては、相関が認められ先行研究での報告を裏付ける結果となった。このことから、呼吸器疾患患者の低活動が、下肢骨格筋量および運動耐容能を低下させる要因となり、労作時における息切れおよび呼吸困難感を増幅させることで、更に低活動を助長するという悪循環を招くことが考えられる。本研究により、早期から4000steps/dayの歩行量を確保することが、呼吸器疾患患者の活動性維持に重要な因子となる可能性が示唆された。4000steps/day以下になるにつれ、身体負荷の高い移動能力の息切れ感が増幅され外出機会の減少・活動意欲低下につながると予測される。今後、ADL能力低下に対する予防的観点から、ADL能力と歩行能力の関連性について更に検討していく必要があると考える。【理学療法学研究としての意義】本研究で呼吸器疾患患者のADLにおける呼吸困難感と歩行能力の関連性を明らかにした。活動性の一つの具体的な指標として4000 steps/dayを呼吸器疾患患者に明示し実践することにより、将来的に予測されうる呼吸困難感を軽減させる可能性がある。今後更に、呼吸器疾患患者のADL能力低下に対する予防的観点からの理学療法による介入研究を実施していく上で、重要な指標となる可能性のある意義のある研究である。

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【目的】　非接触型前十字靱帯（以下ACL）損傷は着地動作や切り返し動作中に好発すると考えられている。Noyesらによると受傷時の肢位として、膝関節屈曲位でのACL損傷は(1)膝関節外反、下腿外旋、(2)膝関節内反、下腿内旋での受傷が多いとされている。我々はドロップジャンプ着地後左右カッティング動作におけるACLへの負荷を、３次元動作解析のデータを元に筋張力シミュレーションにより検証した。【方法】　対象は本研究開始前に下肢外傷の既往がない健常な若年男性9名（年齢：20.9±0.7歳、身長：175±5.9cm、体重：66.8±6.2kg）である。計測開始肢位は高さ30cmの台の上に両脚を肩幅に広げ並行にした状態に設定した。そこから床反力計の正中点に右下肢のみで着地後直ちに45度方向へカッティングを行った。カッティングに関しては左右10 回ずつ行い、その内最もスムーズに動作の行えたデータを各2個ずつ選択した。計測にはリアルタイム三次元動作解析装置MAC3D System（Motion Analysis）、Hawkカメラ8台、Kistler床反力計4枚を用い、得られたデータを元にnMotion musculous Ver. 1.05を用いてそれぞれのカッティング動作時の膝関節角度、膝関節周囲筋筋張力、ACL張力を解析した。nMotion musculousとは、詳細人体モデルに骨格筋の力学モデルを導入し、モーションキャプチャによる運動計測データから被験者の筋活動のシミュレーション解析を行うシステムである。マーカーはHelen Hayes Marker Set（マーカー数29個）に準じて貼付した。解析は各試技にて、接地時から右つま先離地まででACL張力が最大となる時点を基準とした。統計処理は2群において対応のあるt検定を使用し、有意水準は5%未満とした。【倫理的配慮、説明と同意】　本研究は吉備国際大学「人を対象とする研究」倫理規程、「ヘルシンキ宣言」あるいは「臨床研究に関する倫理指針」に従う。また吉備国際大学倫理審査委員会の承認（承認番号10-11）を得て実施した。対象者には本研究の目的と内容に関する説明を行い同意を得た。【結果】　ACL張力最大値は左カッティング動作時は平均200±121.8N、右カッティングでは平均112±58.1Nと左で高値を示した。この時、膝関節角度は屈曲角度では左右とも平均30度で有意差はなかった。両下肢とも下腿内反内旋を示したが、左カッティング動作時の内反角度は平均5.57±4.1度、右では平均0.33±2.0度と左の方が大きく、内旋角度は左で平均1.07±3.5度、右で平均4.49±3.0度と左で小さかった。筋張力については、膝伸筋群については左右カッティング動作において有意差は認められなかった。しかし、膝屈筋群の筋張力については、半膜様筋が左カッティング時では平均13.3±18.0N、右では58.3±45.7Nと右カッティング時に高値を示した。【考察】　カッティング時のACL最大張力は、主観的に遂行が容易と思われる左カッティング動作時の方が右カッティングよりも高値を取るという意外な結果であった。関節角度は、左右とも下腿内旋傾向を示し、右カッティング動作時の方が大きかった。しかし、右カッティング動作時では、左と比較して膝内反角度が小さく、ハムストリングがより高い活動を示した。粟井らは下腿内旋位で張力が高まったACLが、脛骨が外側へのトルクを受け大腿骨に対する外側への剪断力が生じることでACLへの負荷が高まると推察している。古賀らはACL受傷シーンのビデオ解析から、膝外反・内旋が受傷時に起こっており、膝外旋はACL断裂の結果起こるとしている。これらの結果から、右カッティング動作時には下腿内旋がより強まり、ACLへの負荷が増加するが、ハムストリングの筋活動が高まることで大腿四頭筋との同時収縮により膝関節の固定性が高まり、ACLへの負荷が軽減したものと考えられる。今回、被験者が最も安全で自然に行える動作を解析したため、着地肢位がknee out＆toe inとなる者が多かった。ACL受傷時の肢位はknee in＆toe outが多いとされており、今回の解析では受傷メカニズムの解明には限界がある。【理学療法学研究としての意義】　本研究の結果より、カッティング動作時にハムストリングの働きがACLへの負荷を軽減することが示唆された。したがって、着地動作や切り返し動作時にハムストリングとの協調的な収縮を促すよう指導することで、非接触型ACL損傷の予防につながる可能性がある。

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