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12件中 1-12の結果を表示しています
  • 岡林 洋
    美術教育
    1987年 1987 巻 255 号 2-13
    発行日: 1987/12/01
    公開日: 2011/08/10
    ジャーナル フリー
  • 〈社会評論社・2015年〉184頁・本体1,800円+税
    好井 裕明
    フォーラム現代社会学
    2016年 15 巻 148-150
    発行日: 2016年
    公開日: 2017/06/20
    ジャーナル フリー
  • 延藤 安弘, 横山 俊祐, 石原 一彦, 二上 朋来
    住宅建築研究所報
    1988年 14 巻 291-305
    発行日: 1988年
    公開日: 2018/05/01
    ジャーナル オープンアクセス
     集合住宅が,通りすぎる場から愛着を持って住みこなせる場に転換していくことが,これからの都市住宅像である。そのためには,集合住宅管埋を統制的管理と愛着的管理の統合ととらえ,かつ,それをコミュニティ形成が補完し,それら諸側面を関係づける仕掛けとしての居住者参加を促進する必要がある。本研究は,こうした仮説を実証するために,この視点が生成する典型事例を国際的に比較考察せんとしている。本年度は,日本の事例としては,公団賃貸住宅の自治会活動と公営住宅1室増築活動のケーススタディを行なった。海外については欧米の革新的努力の現れている事例を検討した。これらを通して,居住者参加型集合住宅の概念は,公共賃賃住宅管理の「ハード」と「ソフト」は統合されなければならないこと,コミュニティからの支持を受けつつ,コミュニティ形成全体に責任を持つ単一組織にフォローされなければならないことが,明らかとなった。日本では,あらゆる居住地に存在する自治会がその可能性を持っていることを示した。自治会が積極的集住体管埋の役割を担うための仕掛けとして,イギリスの「マネジメント・コーポラティブ」が示唆的である。それは従来の公営住宅管埋の画一的・官僚的水準を超えて,居住者の満足のいく管埋水準をもたらしている。いまひとつ,イギリスのACTAC(コミュニティ技術支援センター協会)は,参加型管理・改善等の居住活動を専門家集団が支援する,とりわけデザイン・プロセスヘの居住者参加を可能とするマン・パワー支援の方策として注目される。
  • 丹羽 泉
    宗教研究
    2006年 79 巻 4 号 912-932
    発行日: 2006/03/30
    公開日: 2017/07/14
    ジャーナル フリー
    変動過程にある韓国社会を捉える際、霊能的カリスマを広く認める韓国の伝統文化の中に、数多くの新宗教を生み出す契機が見出される。朝鮮王朝時代、民間に流布した終末的預言書「鄭鑑録」を基盤に、近代に入って、東学をはじめとした多くの終末的時間把握をもつイデオローグを輩出した。これがユダヤ・キリスト教的な系譜からではなく、朝鮮の歴史的・文化的素材の中から生み出されてきたことは興味深い。この終末とメシアの降臨というモチーフは、三国時代に遡る古い時代から繰り返し現われ、仏教における弥勒信仰とともに、現代に至るまで続いている。近代以降、支配層の中から中華思想と近代思想との相克の中から立ち上がってきたナショナリズムも、この終末論的な民間思想の系譜との関連から捉える必要がある。時間を有意化するこの様式は、社会変動過程に伴うアノミー状況と密接に関連する現象であるとともに、基督教の増勢にも適合的に作用したといえよう。
  • 大野 隆造
    学術の動向
    2005年 10 巻 10 号 16-20
    発行日: 2005/10/01
    公開日: 2009/12/21
    ジャーナル フリー
  • 見附 陽介
    哲学
    2020年 2020 巻 71 号 220-231
    発行日: 2020/04/01
    公開日: 2020/05/12
    ジャーナル フリー
  • 福永 真哉, 安部 博史, 服部 文忠, 薛 克良, 亀井 博之
    失語症研究
    1997年 17 巻 2 号 170-177
    発行日: 1997年
    公開日: 2006/05/12
    ジャーナル フリー
    われわれは,日本語と韓国語併用者の右利きの交叉性失語の1例を報告した。症例は75歳の男性で神経学的所見は,軽度の左不全片麻痺および全失語を認めていた。頭部MRI検査では,右中大脳動脈領域に広範な梗塞巣を認めた。言語所見は,自発話で「aigo : 」のみの残語を呈し全失語と診断された。本症例の言語習得タイプは等位型で,言語回復過程は,日本語の聴覚的理解のみが改善し,韓国語では改善がみられなかったことから,日本語の選択的回復形式と判断した。本症例の言語症状の改善の要因は, (1) 自然回復の可能性, (2) 日本語の習熟度が,韓国語の習熟度より高かった可能性, (3) 日本語のみの言語訓練を受けた影響の3つが考えられた。本症例は,日本語および韓国語で右利き交叉性失語を呈しており,両国語の言語機能は,右半球に側性化していたと考えられた。
  • ―中東呼吸器症候群および鳥インフルエンザ―
    大曲 貴夫
    日本気管食道科学会会報
    2016年 67 巻 5 号 331-338
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/10/25
    ジャーナル 認証あり

    2012年以降中東では中東呼吸器症候群 (MERS) が発生し,第2のSARSとなる可能性が懸念されている。2015年には韓国でもアウトブレイクが発生し,WHOも介入する世界的な問題となった。本疾患が拡散した一つの要因として,特にサウジアラビアを中心に医療関連感染として患者および医療従事者間で流行したことがあげられている。そればかりでなく,中東で曝露した者が飛行機を用いて欧州,北米などに移動し,同地で発症する等の事態も起こっている。加えてラクダがMERSコロナウイルスを保有していることが明らかになってきており,ラクダの国境を越えた売買による本ウイルスを有するラクダの移動なども感染の伝播の観点から注目されている。

    H5N1鳥インフルエンザAは1998年に最初の感染例が香港で報告されたが,2003年から再び東南アジアを中心に発生している。H5N1インフルエンザの出現は,感染症に対する世界的な危機意識を高めた。なぜならば本疾患の流行は,将来くるであろうインフルエンザのパンデミックへの懸念を呼んだからである。また現在では中華人民共和国を中心にH7N9鳥インフルエンザがみられている。本疾患は2013年2月に発生し,同年夏に収まったかに思えたが,同年秋以降再度患者が発生し発生国も中国以外に広がっている。

  • 山本 俊哉
    刑法雑誌
    2015年 54 巻 3 号 426-439
    発行日: 2015/07/30
    公開日: 2020/11/05
    ジャーナル フリー
  • 鈴木 幸久
    大学図書館研究
    1974年 3and4 巻 8-13
    発行日: 1974/03/20
    公開日: 2019/03/06
    ジャーナル オープンアクセス
  • トロント市リージェント・パーク団地の再々開発を事例として
    藤井 さやか
    都市計画論文集
    2014年 49 巻 3 号 813-818
    発行日: 2014/10/25
    公開日: 2014/10/25
    ジャーナル オープンアクセス
    日本の公的住宅団地は、建設から40年以上が経過し建替えや改修を必要としている。同時期に建設された北米の公共住宅でも、荒廃が進んでおり、ソーシャル・ミックスによる団地再生計画が進められている。本研究では、北米のソーシャル・ミックスによる住宅団地再生事例として、カナダのトロント市リージェント・パーク団地(以下、RP団地)を取り上げ、プロジェクトの実態と課題を整理する。RP団地はカナダで初の公共住宅で、北米最大規模のプロジェクトであり、北米の公共住宅団地再生を理解する上で重要な事例である。本研究は既往研究レビュー、開発者・行政計画資料、関係者・専門家インタビューをもとに事例概要と課題を整理する。民間企業との官民連携プロジェクトとして再々開発が進むRP団地は、ソーシャル・ミックスという大目的を掲げつつ、計画変更によって分譲住宅戸数が当初計画の倍以上に増加し、従前居住者の孤立化が懸念されており、今後の変化を注視する必要がある。一方、再々開発によってコミュニティ施設が複数整備され、多様な居住者活動や交流も生まれつつあり、これらの活動の進展が再生の成否を左右する重要な鍵となるだろう。
  • 大森 峰輝
    デザイン学研究
    2001年 48 巻 4 号 73-80
    発行日: 2001/11/30
    公開日: 2017/07/19
    ジャーナル フリー
    高層居住は我々にとって好ましくないことであるというような指摘や報告がされる場合がある。本稿では、これらに係る著述の論拠を探り、高層・超高層集合住宅の住環境デザインに際しての設計指針について検討した。その結果は、以下のようにまとめられる。1)高層居住に対する批判の論点は、生理・心理的影響、外出や子供の遊びなどの行動制約と拘束の問題、日常生活の安全性の問題の3つに分類できる。2)生理・心理的な影響、行動制約や拘束を回避するには、遊び場やコミュニティ・スペースを分散配置する等の対策を検討すべきである。3)犯罪や事故の原因が、必ずしも高層であることによるものだとは言えない。しかし、居住者の自治意識・連帯感を高める上で、住戸タイプ(間取り)の複合等の対策により居住者の年齢・家族構成等について配慮すべきである。
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