初めて人工シラスが得られて以来，ニホン仔魚はサメ卵を主原料とする飼料でのみ給餌開始期からシラスまでの安定した飼育が可能であった。サメ卵以外の飼料原料も探索されており，既に魚肉タンパク分解物（FPH）を主原料として，ニホン仔魚がわずかに成長することが報告されている。本研究では，既報の FPH を改良した飼料によりニホン仔魚を摂餌開始期から変態期以降まで飼育し，シラスを得ることができた。

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ニホンの成魚におけるF.columnareの人為経皮感染方法を確立する目的で, 以下の方法により感染実験を行った。すなわち, 70%アルコール綿, 紙ヤスリ, もしくは歯ブラシで尾柄部の表皮を損傷させた後, 10⁴～10⁷CFU/mlに調整した菌液に浸漬させ15～25℃で飼育し, 感染状況を観察した。また, 感染魚の血液性状, 細菌分離, および病理組織学的観察を行い, 以下の結果を得た。
1.70%アルコール綿で処理した後, 10⁷CFU/mlに調整した菌液に浸漬させ, 25℃で飼育する条件で, 実験魚は尾ぐされの症状を呈し, 10日以内に全ての個体が斃死した。
2.供試魚は感染48時間後より, 赤血球数, ヘマトクリット値, ヘモグロビン量, および血清タンパク量が減少し, 貧血症状を呈した。
3.染患部の真皮層では, F.columnareの増殖が観察され, 感染魚の70%から, F.columnareが分離された。しかし, 鰓および内臓器官に重度な病変は認められず, 2次感染の恐れは少ないと考えられた。

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　1. 1975年2月から1979年6月にかけて,養殖のGyrodactylus寄生を調査した結果,ニホンからGyrodactylusの得られた池は19(千葉・静岡・徳島・宮崎県),ヨーロッパからGyrodactylusの得られた池は5(静岡・徳島県)であった。2. Gyrodactylusを同定した所,ニホン寄生種は全てG.nipponensisであり,ヨーロッパ寄生種はG.anguillaeとG.nipponensisであった。3. ニホンの間には,G.nipponensisに対する感受性に大きな差はないと思われる。最も重篤な寄生例では,ニホン(体長約45cm)1尾当り約20,000虫体のG.nipponensisが鰓弁から得られた。4. G.anguillaeは日本初報告種であり,種を再記載した。5. 今回得られたG.anguillaeは,ヨーロッパとともにフランスから持ち込まれたものと判断された。我が国のニホンからは,現在までに,G. nipponensisしか見出されず, G. anguillaeが日本に定着したという証拠は得られなかった。ヨーロッパ寄生のG.nipponensisはニホンから伝播していったものと推測される。

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　近年，の産卵場が解明され，の生態に関する研究は進んでいるが，河川におけるの遡上特性についてはほとんど解明されていない．特に，遊泳力の弱い用魚道の検討が必要とされている．本研究では，用魚道内の突起物の直径と単位幅流量を系統的に変化させて，未成魚の遡上特性に及ぼす影響について検討した．その結果，いずれの突起物の直径においても単位幅流量の増加に伴って，遡上率が増加傾向を示すことが判明した．また，単位幅流量および突起物の直径の増加に伴い，の蛇行度は増加し，の平均遡上速度が減少することが明らかになった．

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1.の大きさ, 収容量および給餌量と汚濁負荷量との関係を検討した。
2.10gののBOD負荷量は30g以上のに比べて2倍以上になり, この大きさのでは有機物による汚濁が大きくなると思われる。
3.給餌率が同じ場合には, 収容量を変えても単位重量当たりの汚濁負荷量は変動しなかった。
4.給餌量を変えると, 収容単位重量当たりの汚濁負荷量はほぼ給餌量に比例して変動した。収容するの重量が大きく異なっても給餌量がほぼ同じならば, 単位給餌量当たりの汚濁負荷量はほぼ一定となり, 汚濁負荷量はの重量よりも給餌量を基準にした方が適していると判断された。

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1. 流水養鰻の要素の一つである換水率についてクロコを対称として地下海水を用いて1ヵ年間実験を行った。
2. 方法はクロコを生簀へ入れたものをプラスチック製水槽へ収容した。換水率は30分, 1時間, 1時間30分でそれぞれの水槽が満たんになるように注水を続けて水が入れ替るようにした。
3. 供試材料は平均体重0.33-0.39gであった。
4. 3区の年減耗率はほぼ等しかった。また年増重倍率, 減耗を零とした年増重倍率, 1尾当り年平均増重倍率, 日間摂餌率 (年) および年餌料効率は換水率が緩慢なほど良好な成績を示した。
5. 換水率が大きいと運動のためにエネルギーが消耗し増重しにくいものと思われる。
6. クロコの養成の場合には, 水質の許容出来る範囲で換水率は緩慢な方がよいと考えられる。

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Monthly investigations of bacterial infections among pond-cultured eels in the Yoshida area of Shizuoka prefecture were carried out in 1972 to 1973 (Table 1). Eels examined were collected from the ponds where mass mortalities had occurred just before each investigation. Isolation of bacteria from blood, liver, kidney, spleen and/or gill was attempted, using nutrient agar medium (Difco) and Cytophaga agar medium (modified).
Among five established eel-pathogenic bacteria, Aeromonas hydrophila, Edwardsiella tarda, Pseudomonas anguilliseptica and Chondrococcus columnaris were isolated in these investigations, but not Vibrio anguillarum. Total incidences of the four bacterial infections and the mixed infections were calculated (Table 2 and 3). Seasonal distribution of each bacterial infection was shown in Fig. 1. Distribution of the eels of which any bacteria were not isolated from internal organs had a partiality for winter (Fig. 2). Most of the diseased eels in winter had symptoms of “branchionephritis”, from gill of which a myxobacterium was frequently isolated.

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　昨今，

の個体数は減少の一途を辿っている．その要因の一つに，取水堰や落差工等が水域の連続性を断ちの生育に悪影響を及ぼしていることが挙げられ，解決策として立体網目状マットを用いた用魚道の設置が報告されている．しかし，の遡上に最適な立体網目状マットの幾何学形状は不明である．本研究では，用魚道に設置された立体網目状マットの密度および流量を変化させ，ニホン未成魚の遡上特性に及ぼす影響の検討を行った．その結果，立体網目状マットの密度が増加すると，の遡上成功率および空隙進入率が低下し遡上速度が増加する．また，立体網目状マットの密度の増加に伴いはより蛇行するようになるが，マットの密度が一定値を超えると直線的に遡上する．

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本研究は，養鰻業における経済的な変化を，産地における制度的・技術的な変化と，それらに応じた生産者間の関係性の変化に注目しながら考察した。事例地域として，日本有数の生産量を誇る愛知県西尾市一色町を設定した。一色町の養鰻業では，第二次世界大戦後の高度経済成長期に行政が中心となって生産基盤が整備された。各経営体も，この時期に生産力の強化を目的として，加温式ハウスに代表される様々な生産技術を導入した。一方で，各経営体の経営主間の関係性はこの期間に変化した。特に，集出荷作業における手伝い関係は，加温式ハウスの導入による作業の省力化によって解消された。このように，養鰻産地を取り巻く経済状況と個別経営体の経営状況，生産者間の関係性は相互に作用している。ただし，関係性の変化は経営主の経験によってそれぞれ異なるため，これらの相互作用を明らかにするためには，各経営体の個別具体的な状況を考察することが重要となる。

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Viral endothelial cell necrosis of eel (VECNE) of Japanese eel Anguilla japonica, caused by an adenovirus (JEAdV), has been a serious problem of aquaculture industry in Japan. In the present study, effectiveness of increasing water temperature and non-feeding against VECNE was evaluated. Cumulative mortalities of fish intraperitoneally injected with 10^5.05 TCID₅₀/fish of JEAdV increased with elevating water temperature in the range between 20°C and 31°C, but mortality at 35°C was as low as that at 20°C. Rearing infected fish under the non-feeding condition further enhanced the effect of treatment at 35°C. The effectiveness was dependent on rearing periods at the high temperature; more than 3 days at 35°C were needed to reduce mortality. Fish, which survived the primary challenge with JEAdV at 35°C, showed high resistance to re-challenge with JEAdV. From these results, the treatment of fish under the non-feeding condition at 35°C is useful to control VECNE.

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ニホンの人為的最終成熟過程におけるL-アスコルビン酸 (AsA) とα-トコフェロール (Toc) の魚体内での分布と蓄積について調べた。サケの脳下垂体 (20mg/尾/週) を投与し成熟させるとともに, 一部については, 同時にAsAとToc (各5mg/100gBW/週) も投与した。その結果, 成熟過程でAsAを投与すると, 最終成熟に達した卵巣のAsAの濃度がビタミンを投与しなかった場合 (以下, 通常と記す) よりも高くなることが分かった。また, 通常の最終成熟過程では魚体内のAsAの大半が卵巣に分布し, 肝臓や筋肉にはほとんど分布しなくなるが, AsAを投与することにより, 筋肉にもAsAが分布するようになった。一方, Tocについても, 成熟過程で投与すると, 最終成熟に達した卵巣のToc濃度が通常よりも高くなることが示されたが, Tocの場合, 筋肉や肝臓にも多く蓄積され, 筋肉における分布量は卵巣における分布量と等しかった。また, Tocを投与しなかった個体においても, 最終成熟過程の筋肉における分布量は卵巣における分布量と等しいかもしくはそれよりも多かった。このように, 最終成熟過程におけるAsAとTocの魚体内の分布状況には大きな違いがあり, AsAの方が卵巣への集中度が高かった。

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　ニホンの免疫グロブリン（Ig）を精製し, 間接ELISA法による抗体の検出を検討した。Edward-siella tarda死菌で免疫したの血清を40％飽和硫安で塩析し, ゲル濾過および２回のイオン交換クロマトグロフィーでIgを精製した。精製したIgをに接種し, Ig血清を得た。をE.tarda死菌で浸漬免疫した後, 血清中のE.tarda抗体を間接ELISA法で検出したところ, 免疫魚のELISAタイターは対照魚のそれと比べ有意に高い値を示し, 浸漬免疫による抗体の産生が間接ELISA法により示された。

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ヤツメ

の神経系は、脊椎動物の中でも単純な構造の神経回路であるが、優れた機能を有している。本論文では、ヤツメの神経系の構造をアナログ回路で模倣した、ヤツメ型ロボット用の神経回路モデルを提案する。神経回路モデルは、回路シミュレーションにより、ヤツメの神経系と同様のバースト状のパルス波形の出力が生成可能なことを明らかにした。神経回路モデルを実装するヤツメ型ロボットは、ヤツメの動作を形状記憶合金の一種である人工筋肉ワイヤで模倣する予定である。神経回路モデルの出力を人工筋肉ワイヤに直接入力し、ソフトウェアによる制御を必要としないヤツメに似た動作が可能である。

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青森県三戸町泉山地先の馬淵川で採集した下りにサケまたはカラフトマス下垂体を投与し十分成熟させた10個体についてその孕卵数を数えた。その結果, 体長71.8cm卵巣採集時の体重860g, 成熟度指数54.6%のもので1, 166, 070粒, 体長85.5cm体重2, 020g, 成熟度指数66.3%のもので3, 023, 040粒と算定され, 自余の個体の孕卵数はこの両者の間の数値を示した。

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［目的］　資源は減少傾向にある。放流した標識の生残、成長や分布などの個体群過程を明らかにすることを通じて資源の回復方策を検討したい。
［方法］　養殖された当歳（体長34ｃｍ、体重29.5ｇ）の右胸鰭を切除して、高知県物部川河口から上流約3ｋｍ地点で2000年5月19日に、7977尾放流した。河口から堰まで約７ｋｍの流域において、木製トラップを6カ所に設置し、再捕を試みた。石倉漁業などの漁獲情報も活用した。調査は2000年5月から2003年12月まで実施された。
［結果］　標識の年間再捕尾数は、00年以降、94、46、19、21で、再捕尾数の総漁獲尾数に対する割合（％）は、8.5、7.5、2.6、2.6であった。瞬間減少率は、おおよそ0.5であった。放流地点より上流での年間総漁獲割合は、00年以降、57.2から70.2％で、上流域でより多く漁獲された。標識では、31.6から52.4％で、下流域に多く分布する傾向にあった。の全長範囲は、3年間で、28.9_-_40.5ｃｍから36.4-51.3cm変化し、平均で8.4cm伸張した。肥満度指数の変動幅は大きいが、年々増加傾向にあった。自然順化と解釈できる体色の黄化割合は、00年以降、45.7から90.0％にまで年々増加した。雌の割合は00年以降、5.3から95.0%まで年々増加した。
［討論］　放流は少なくとも4年間定着し、生残することが確認された。放流後、成長が進み、肥満度が高くなり、体色が黄化することから、生活場所の確保や天然餌資源の利用ができることなど生活が自然順化していくと思われる。当歳（クロコ）の放流により資源への添加が期待されるが、生残率や成長率を高めるためには、の住める水域環境を回復させなくてはならない。

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