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全文: "エスノセントリズム"
143件中 1-20の結果を表示しています
  • 寺﨑 新一郎
    マーケティングジャーナル
    2016年 35 巻 3 号 125-135
    発行日: 2016/01/08
    公開日: 2020/04/28
    ジャーナル フリー

    原産国イメージ効果研究は1960年代から始まり,現在も感情的メカニズムの観点から盛んに研究がおこなわれている。一方,急速なグローバル化のもと,インターナショナリズムや消費者コスモポリタニズムといった,原産国非特定的な感情に関する研究が注目を集めてきている。問題は,これらを原産国イメージ効果研究に含めて検討すべきかどうかである。本稿では,消費者イデオロギー効果研究という新たな枠組みを提示することで,この問題を解決すると同時に,消費者エスノセントリズムを嚆矢とした消費者イデオロギー効果研究の潮流を著者独自の三つの観点から整理する。最後に,今後の検討課題および研究の方向性を提示する。

  • 寺﨑 新一郎
    JSMDレビュー
    2017年 1 巻 1 号 25-32
    発行日: 2017年
    公開日: 2019/10/29
    ジャーナル フリー HTML

    本研究の目的は急速かつ不可逆的なグローバル化に起因する,外国に対する肯定的な消費者態度を社会的同一性理論に基づき整理した上で,消費者行動研究にとって有用な消費者アフィニティ,消費者世界志向,消費者コスモポリタニズムに焦点を当てレビューすることである。

    レビューの結果,セグメントの特徴,各態度が単独で消費者反応にもたらす効果に関する先行研究が多くみられること,他の理論との複合的な効果や,製品ではなくサービスを対象とした研究は限られていることなどが明らかになった。また,外国に対する肯定的な態度を,否定的なそれと分けて考えるのではなく,統合的に捉えることで,この研究領域に新しい理論的貢献が期待できることが示唆された。

  • 田渕 五十生
    社会科教育論叢
    1985年 32 巻 53-56
    発行日: 1985/03/15
    公開日: 2017/07/01
    ジャーナル フリー
  • 古川 一郎
    マーケティングジャーナル
    2013年 33 巻 1 号 99-115
    発行日: 2013/06/30
    公開日: 2020/12/18
    ジャーナル フリー
  • 江夏 健一
    国際経済
    1995年 1995 巻 46 号 59-62
    発行日: 1995/09/05
    公開日: 2010/07/07
    ジャーナル フリー
  • 藤本 龍児
    宗教と社会
    2011年 17 巻 106-107
    発行日: 2011/06/11
    公開日: 2017/07/18
    ジャーナル フリー
  • 岩田 慶治
    人文地理
    1953年 5 巻 2 号 136-139
    発行日: 1953/06/30
    公開日: 2009/04/28
    ジャーナル フリー
  • 石原 美奈子
    アフリカ研究
    2002年 2002 巻 60 号 162-164
    発行日: 2002/03/31
    公開日: 2010/04/30
    ジャーナル フリー
  • ~日本の消費者を対象に~
    李 炅泰
    流通研究
    2016年 19 巻 1 号 53-66
    発行日: 2016年
    公開日: 2017/05/25
    ジャーナル フリー

    本稿では、他者の影響に関連した社会的規範(命令的規範・記述的規範)とデモグラフィック要因(性別・年齢・教育水準)に着目して、日本人のコンシューマー・エスノセントリズム(CET)に関する検討を行った。分析の結果、命令的規範と記述的規範がともにCETと有意な関係を示した。ただし、デモグラフィック特性によって両規範がCETに与える影響は一様ではなかった。例えば、29歳以下・男性・高校教育以下の消費者群では、記述的規範とCETとの関係だけが有意であった。半面、50代以上のCETは、命令的規範とだけ有意な関係を示した。また、デモグラフィック要因によるCET水準の相違については、性別に比べて、年齢と教育水準による差異が目立った。

  • ─台湾消費者の日本製品と中国製品に対する反応─
    李 炅泰
    流通研究
    2012年 14 巻 1 号 35-51
    発行日: 2012/03/31
    公開日: 2013/12/28
    ジャーナル フリー
    コンシューマー・エスノセントリズムとマテリアリズムが、先進国(日本)製品と新興国(中国)製品に対する消費者(台湾)の判断と購買意向に与える影響を調べた。台湾は日本と中国を2大輸入相手国としており、経済水準も両国の中間的位置にあるため、調査対象地として適正と判断された。台北と台中で343のサンプルを集めて構造方程式モデリングで分析した結果、コンシューマー・エスノセントリズム(CET)とマテリアリズム(MAT)の影響は、次のように複合的な様相を呈した。 CETは製品の出自国に関係なく購買意向を低下させたが、製品判断への影響は日本製品でのみみられた。一方、 MATは、日本製品の場合、製品判断に正の影響を与えたものの、購買意向に有意な影響を及ぼさなかった。それに対して中国製品の場合は、製品判断を向上させたものの、購買意向は低下させる働きをした。これらの分析結果をうけて論文の後半では研究の意義と成果をディスカッションする。
  • 米田 晃久
    日本パーソナリティ心理学会発表論文集
    2011年 20 巻 P2-35
    発行日: 2011/09/02
    公開日: 2017/09/01
    会議録・要旨集 フリー
  • 高橋 準
    社会学評論
    2001年 52 巻 3 号 468-470
    発行日: 2001/12/31
    公開日: 2010/04/23
    ジャーナル フリー
  • 山田 力也, 大谷 善博, 松尾 哲矢
    日本体育学会大会号
    1999年 50 巻 20C20805
    発行日: 1999/09/15
    公開日: 2017/08/25
    会議録・要旨集 フリー
  • -児童・生徒の家庭生活の実態調査から-
    池﨑 喜美惠
    日本家庭科教育学会大会・例会・セミナー研究発表要旨集
    2014年 57 巻 A1-7
    発行日: 2014年
    公開日: 2016/09/17
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
     学齢段階の海外に在住する児童・生徒は、平成24年度は約67,000人にのぼり漸増している。特に、アジア圏の日本人学校に在籍している児童・生徒は約16,000人と多数を占めている。本研究では、インドに開校されているニューデリー日本人学校の家庭科指導の現状を明らかにする。また、日本人学校で学ぶ児童・生徒の家庭生活の実態から、海外で生活する上での問題点を探り、家庭生活を対象とする家庭科指導のあり方を考究することを目的とした。
    【方法】
     2013年7月にインドに設置されているニューデリー日本人学校を訪問した。家庭科室等の施設・設備の実地踏査や小学部の家庭科の授業を参観し、家庭科教員に日本人学校における家庭科指導の現状についてヒヤリングを行った。そして、小学部第5・6学年、中学部第1~3学年の児童・生徒91名を対象にインドにおける家庭生活の現状や家庭科について、質問紙調査を実施した。調査期間は2013年7~9月、調査の概要はインドでの日常生活の様子や生活状況の評価、家庭科学習に対する意識、家庭科観などである。
    【結果及び考察】
    1)インドには、2校の日本人学校が開校されている。そのうちの1校であるニューデリー日本人学校は全校児童・生徒数約260名の大規模校である。ニューデリーから約20kmの距離に位置し、住宅街の一区画に設置されている。中庭を囲んだ教室配置となり、1階にある家庭科室には実習に必要な用具等が整備されていた。しかし、ガスボンベを各調理台にセットして使用する状況や調理台が不足しているなど施設・設備の整備・充足が必要といえる現状であった。これは、2006及び2010年度に実施した教員対象の学校調査からも表明されていた実態であった。
    2)現地採用の家庭科教員は、小中学部を一人で指導しており、児童・生徒がインドでの生活を消極的に受けとめ、インド料理やインドの生活環境を享受していないととらえていた。このことは児童・生徒のインドでの暮らしについての調査結果から、家族のつながり(60.5%)についてのみ満足感が高く、買物(48.4%)や食生活(49.5%)への不満足度が強いことからも判明した。また、インドで生活したことを家庭科の学習に役立たせようという意識は低かった。このような児童・生徒の実態をふまえて、家庭科では現地理解教育の観点から、チャイをつくる、チャパテイーをつくる、カレーをつくる、サリーを着るなどインドの身近な生活を体験させるような家庭科指導を試みていた。
    3)児童・生徒の家庭は、高学歴の親や専業主婦の母親、保護者の活発な社会的活動など、他の国の日本人学校の児童・生徒の家庭と概ね類似していた。家庭内の仕事を手伝っているかを3件法で尋ねたところ、「食後のかたづけ」のみ約52%が「よくする」と回答していた。9割の児童・生徒の家庭では、家庭内の仕事を行う人を雇用しているため、欧米の日本人学校の児童・生徒の実態とは大きく異なっていた。
    4)児童・生徒は家庭科に対し「男女ともに学習する必要がある(83.9%)」「生活に関連の深い教科である(78.2%)」「生活に必要な技術の学習をする教科である(74.7%)」「毎日の生活に役立つ(72.4%)」ととらえていた。また、家庭科学習に対する意欲は高く、調理実習の楽しさを強く感じていた。
    5)現地のインターナショナルスクールと交流を図り、日本文化を伝えたり、英語圏のためミニ留学をするなど現地理解を図っているが、前述のとおり、児童・生徒のインド生活への適応はかなり難しいことが明らかとなった。したがって、滞在国や地域により児童・生徒の生活に対する意識や異文化に対する認識に大差があるため、現地で家庭科を指導する場合、如何に滞在国の生活実態を児童・生徒に理解させ、エスノセントリズムに終わらせない指導をするかが大きな課題といえる。
  • 池崎 喜美恵
    日本家庭科教育学会大会・例会・セミナー研究発表要旨集
    2003年 46 巻 21
    発行日: 2003年
    公開日: 2004/03/23
    会議録・要旨集 フリー
    目的 本研究では、日本人学校の家庭科教育の現状を明らかにするために、家庭科を指導する教師の属性や教師がどのような教育意識をもって児童・生徒を指導しているかを明らかにした。そして1996年の調査結果と比較し、日本人学校の家庭科教育がどのように変容してきたかを検討することを意図した。                                     
     方法 2002年11月に世界の国々に点在する88校の日本人学校の学校長と家庭科担当教師宛に「日本人学校における家庭科の教育環境に関する調査」を依頼した。そして、2003年2月までに67校から回答が得られた。回収率は76.1%であった。 調査の概要は、家庭科の指導者、家庭科の指導法、家庭科教育に対する問題点や要望の観点から調査項目を設定した。
    結果および考察? 家庭科指導者は専任1名のみが59.5%、非常勤1名が17.5%であった。小学部と中学部で同一教師が指導する場合もあった。年齢構成は30歳代、40歳代とも各49名(38.9%)であった。大学時代の専門は、国語や音楽、美術を専攻した教師が家庭科を指導しているケースが多く、家庭科やその関連科目を専攻した教師は僅少で、免許外の教師による指導が現状であった。派遣教師と現地採用教師の比率は半々であった。 日本人学校での家庭科指導経験が2年以下が約5割を占めており、10年以上の家庭科指導経験をもつ教師が約2割いた。前回調査と比較して、教師の属性には大きな変化はなかった。
    ? 家庭科の指導方法では、4~5の手段を取り入れて指導していた。実習や講義の他、家庭での実践、現地にあった内容の導入、英語によるイマージョンの授業、幼稚部での保育実習なと多様な指導法を駆使していた。調理実習教材では現地の特産品を使用した実習や現地料理を扱っていた。教師の年齢や経験年数、採用方法により指導に特色がみられた。前回調査と比較すると、概ね現状の方が多様な指導法を活用していた。また81.0%の教師が教科書を使用しており、前回調査より教科書を使用して指導している教師が多くなった。
    ?教師全体の83.9%が、「とても・少し関心がある」と児童・生徒の家庭科に対する関心を高く評価していた。授業態度については、全体の83.3%が「とても・少し積極的である」と回答していた。前回調査ではそれぞれ83.3% 75.0%であり、児童・生徒に対する評価が若干上がっていた。
    ? 家庭科指導上の問題や悩みとして、「指導者の専門性(49.2%)」「教科書にそってすすめるとギャップがでる(46.6%)」「被服製作のための施設・設備の不足(46.4%)「調理のための施設・設備の不足(36.4%)」「教材が揃わない(33.9%)」が上位にあげられた。男性教師の半数以上が「指導者の専門性」を、女性教師の半数が「被服の施設・設備の不足」、47.6%が「指導者の専門性」をあげていた。その他、小規模校におけるカリキュラムの構成や教師の交替など、切実な問題が指摘された。年齢や経験年数・採用方法などにより問題点に特色がみられた。  
    ? 家庭科の授業の中で現地理解教育の観点から、学校の現地スタッフの協力や現地の人々との交流により、海外生活への理解を深める活動を推進していた。例えば、ローカルフードを利用した料理、調理用具の使い方、生活習慣や住まいの違いなどにふれ、エスノセントリズムの払拭に心掛けていた。
    ? 日本人学校の設置国によって違いはあるが、家庭科指導上の問題点として、多くの学校では教材入手の困難性授業時間の不足、視聴覚教材の不備、家庭科の専門教師の配置をあげていた。概ね、家庭科の教科書に準じた指導が行われているが、特に製作教材の準備の難しさや疑問が出された。
    ? 授業時数の確保や海外生活の利点を活かした授業実践を構想していく必要がある。また、日本人学校の家庭科教育の実態や指導方法などの情報交換を密にすることが要請される。
  • 江渕 一公
    民族學研究
    1972年 37 巻 2 号 162-166
    発行日: 1972/09/30
    公開日: 2018/03/27
    ジャーナル フリー
  • 公民科教育法における異文化理解の実践を中心にして
    井門 正美
    社会科教育研究
    1996年 1996 巻 76 号 25-39
    発行日: 1996年
    公開日: 2016/12/01
    ジャーナル オープンアクセス
  • 古川 裕康, 寺﨑 新一郎
    JSMDレビュー
    2018年 2 巻 1 号 23-28
    発行日: 2018年
    公開日: 2019/10/29
    ジャーナル フリー HTML

    本研究の目的は,原産国イメージ研究を認知的要因の観点からサーベイし,認知的要因の研究が黎明期にある背景と,それを発展させる鍵概念に着目し,論じることである。

    サーベイの結果,認知的要因は消費者の購買意思決定に関する成果指標と直接的に結びつきづらいことや,認知的要因と成果指標との間を,ブランド・イメージが媒介することが明らかになった。さらに,サーベイにおいて検討したブランド・イメージの定義を,便益ベースのイメージという概念に紐づけることで,本研究領域に新しい理論的貢献が期待できることが示唆された。

  • 四つの視点とイーザム (Eassom, S.) 論文からの示唆
    深澤 浩洋, 関根 正美, 石垣 健二
    体育・スポーツ哲学研究
    1999年 21 巻 1 号 31-41
    発行日: 1999年
    公開日: 2010/04/30
    ジャーナル フリー
    What are human beings in the context of sport? The aim of this paper is to inquire the possibility of the understanding on human beings through sport, proposing the perspectives and the advantages of the current philosophical literature on sport. First, we have classified the modes of the understanding on human beings in four, i. e. human beings (1) as the being objective, (2) as the being selfhood, (3) as the being other, and (4) as a whole. (1) lies outside the scope of this paper since the nature science is dealing with it. The matters of the other three are (2) the understanding on the authentic self, (3) ethical issue of the serious relationship to others, and (4) the limit of the essentialistic view of human beings. Second, we have examined them in detail based on Eassom's discussion on the philosophy of sport. Rorty, who was mentioned in it, has the negative opinion on human nature, that is antifoundationalism. He provides a model of communities in which people themselves intend to the solidarity with the awareness and sensitivity to radical contingency. This model gives those three modes of the understanding on human beings, the suggestions are as follows; (1) The individuals build themselves by making their own experiences of sport into their own narratives which consist of the terms used in a community. (2) The conversation induced by the narratives has a possibility of the mutual understanding on each community. (3) The way from the awareness of the contingency of sport to the solidarity would provoke the intention to wholeness of human beings.
  • サトウ タツヤ
    社会心理学研究
    2005年 20 巻 3 号 257-258
    発行日: 2005/03/25
    公開日: 2017/01/14
    ジャーナル フリー
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