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1,588件中 1-20の結果を表示しています
  • 大矢 剛毅
    北日本病害虫研究会報
    1969年 1969 巻 20 号 157-165
    発行日: 1969/12/01
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
    岩手県におけるニ
    カメイ
    チュウの発生動向を予察灯の誘殺消長を中心とし発生面積調査および, 2, 3の実験結果から検討した。
    1, 誘殺消長 (盛岡市) の年次的推移からみた近年の傾向は, 早植との関連で初飛来日など発生時期が早まっている傾向にあったが, 明らかなものでなはく, 反面発蛾期間の延長や終息日のおくれがめだった。発蛾量も増加傾向を示し, とくに後期発蛾の増加が最近になって大きく, これが発蛾消長を乱しているものと考えられる。
    2, 誘殺消長の乱れの原因について有効積算温度などから検討したところ, 8月末~9月における後期発蛾は第3回成虫の可能性は少なく, 第1回成虫の後期発蛾 (7月上中旬) に対応するものと考えられる。また, 第1回発蛾の最盛日は第2回発蛾の最盛日と必ずしも対応していない。その原因は早植と歩留り, 薬剤防除の影響, 1回発生型虫の混発, 休眠率の違いなどがあげられる。しかし, 気象条件との関連で誘殺消長が圃場の実態を反映しているかどうか, なお検討を要する問題と思われる。
    3, 栽培法が発生動向に及ぼす影響については, 田植後日数と食入虫の歩留り, 田植時期と被害および第1世代幼虫の発育進展状況などの成績をかかげるとともに第1世代発生面積と栽培条件との関係を図示して早植・多肥が近年の発生増加の要因となっていることを考察した。
    4, 第2世代発生の動向および最近における1回発生地帯における漸増傾向については資料不足で言及できなかった。
  • 布施 寛
    北日本病害虫研究会年報
    1960年 1960 巻 Special5 号 52-59
    発行日: 1960年
    公開日: 2011/11/08
    ジャーナル フリー
    同一圃場において, ハツニシキ・農林41号の2品種を供試し, 早植栽培による害虫群集の構成推移, 水稲の被害を調査した。
    1. 発生した害虫の種類は早植, 普通植ともハツニシキは11種, 農林41号は早植11種, 普通植は10種であつた。
    2. 害虫群集の構成と推移は, 初~中期発生害虫は概して早植区, 品種では生育の早い早生のハツニシキに多く, 後期発生害虫はその逆で普通植区, 品種では中生の農林41号に多くなる。
    3. 優占種の時期別推移は早植区は両品種とも, アブラムシ・ドロオイムシ→第1化期メイチユウ→カラバエ→第3化期アオムシ・ウンカ類→第2化期メイチユウで, 普通植区ではドロオイムシに始まつて早植区と同一の経過をたどる。
    4. 初期のゾウムシ・ハモグリバエ・ヒメハモグリバエ, 中・後期にあらわれるヨコパイ類は優占種とはなり得ない。
    5. ドロオイムシ・ハモグリバエ・ゾウムシの被害は早植区では田植後10日目位の5月下旬, 普通植区では6月5日頃から被害がみえ始めるが, ハモグバエ・イネゾウムシの被害は新葉の発生と被害葉の枯死により7月10日頃に消失したが, ドロオイムシの加害め盛期は6月下旬から7月下旬で, 特に早植区では株だえ寸前のものもあつた。
    6. ニ
    カメイ
    チユウの被害は心枯茎はいずれも6月21日頃からあらわれ, 概して早植区のハツニシキに多く, 2化期は逆に普通植区の農林41号に多くなつた。
    7. カラバエの被害は品種間・栽培型間に差はなかつた。
    8. 水稲の生育は両品種共早植, 防除区の方がまさる。
    9. 収量は多いものから早植防除区>普通植防除区>早植無防除区>普通無防除区の順で, これは3.3m2当り総穂数に比例する。
    10. 早植の効率, 防除の効率はほぼ同程度で共に約14%であつた。
    11. 収量の増加は早植による穂数の確保, 穂重の増加及び栽培型よりも害虫防除による穂数, 穂重の増加によるものと思われる。
  • 渡辺 忻悦
    北日本病害虫研究会年報
    1960年 1960 巻 Special5 号 47-51
    発行日: 1960年
    公開日: 2011/11/08
    ジャーナル フリー
    本報では, 1958, 1959の両年にわたつて試験した, 早植栽培した稲の品種とニ
    カメイ
    チユウ第1化期の加害ならびに収量との関係について報告した。その結果を摘要すればつぎのとおりである。
    (1) 加害は品種によつてちがう。穂重型の藤坂5号・チヨウカイ・農林17号は, 穂数型の農林41号・ギンマサリ・ハツニシキよりも心枯の出現率が高い。
    (2) 品種によつて加害程度のちがう原因は幼虫の密度に関係があり, 一般に穂重型の品種は幼虫数が多く加害も多いが, 穂数型の品種は幼虫数が少なく, 加害も少ない。
    (3) 加害と被害との関係は藤坂5号>チヨウカイ>ハツニシキ>農林41号>ギンマサリ>農林17号で, 農林17号が最も補償力が強い。
    (4) 穂数型の品種は全般に加害が少なく, 補償力が強くあらわれる。早植栽培では穂重型の品種を導入する場合には特に防除に対して留意する必要がある。
  • 吉目 木三男, 末永 一
    九州病害虫研究会報
    1962年 8 巻 3-6
    発行日: 1962/12/25
    公開日: 2009/05/22
    ジャーナル フリー
    福岡県筑後市,九州農業試験場の予察灯で調査した1947年より1961年までのニ
    カメイ
    ガの誘殺数の変動を相関法により解析し,予察的利用について考察した.
    (1)過去15年間における多誘殺年次と少誘殺年次の誘殺消長の模式的型と,それらが年を追つて変化してゆく遷移の過程での相互関係を明らかにすることができた.
    (2)5・6・7月の低温条件は大発生のための充分な条件ではなく,多発性を導く共働的要因であるように思われる.
    (3)1化期の性比は,1化期ばかりでなく当年年間総誘殺数,更に翌年の年間総誘殺数とも相関連し,性比が高い年は誘殺数も多い.そして,1化期性比および誘殺数は約15年を単位とする循環的変動をしていることがわかり,虫自身の潜在的性質の変化の中に,長期間には規則的な変動が起つていることがうかがえた.
    以上のようなことから,1化期の性比がかなり有効な長期予察の指標となり,その値が60%を超すときには,当年および翌年の多発生を想定してもよいように考える.
  • 近藤 章, 田中 福三郎
    日本応用動物昆虫学会誌
    1994年 38 巻 4 号 283-287
    発行日: 1994/11/25
    公開日: 2009/02/12
    ジャーナル フリー
    カメイ
    ガの少発生地域と局地的多発生地域において,性フェロモントラップの配置の仕方を検討した。
    1) 少発生地域では,総誘殺数や被害の変動幅が小さく,100ha程度の面積であれば1台のトラップで発生動向の把握が可能と考えられた。
    2) 越冬場所(果樹園などに使用される敷きわら)が混在する局地的多発生地域では,越冬場所からの距離によって総誘殺数や被害が大きく変動するため,発生時期の予察は越冬場所から400∼600mの地点に1台のトラップを設置することで可能であるが,発生量の予察を行うには越冬場所から100m以内の場所にトラップを配置する必要があると考えられた。
  • 積木 久明, 兼久 勝夫, 白神 孝
    日本応用動物昆虫学会誌
    1985年 29 巻 2 号 131-136
    発行日: 1985/05/25
    公開日: 2009/02/12
    ジャーナル フリー
    カメイ
    ガ第2世代幼虫の被害に及ぼす深水栽培の影響について調査した。
    1980年の試験では被害茎率は水深5cm区が最も高く,次いで0cm区であった。水深20cm区は被害茎率,在虫数とも最も低く,ニ
    カメイ
    ガ第2世代幼虫の被害防止に最も効果があった。水深10cm区においてもニ
    カメイ
    ガの被害防止に効果がみられた。収量は被害が最も多かった5cm区で最低をしめし,20cm区で最高をしめした。
    1981年の試験においても普通栽培区(水深1∼5cm)より深水栽培区(水深15∼20cm)で,ニ
    カメイ
    ガ第2世代幼虫の被害が少なかった。しかしながら,試験田の被害レベルが低かったため,深水栽培による収量への効果は明らかでなかった。
  • 吉村 清一郎, 中村 喜明, 近藤 茂, 中島 賢明, 田所 雅博
    九州病害虫研究会報
    1971年 17 巻 117-120
    発行日: 1971/10/25
    公開日: 2009/05/22
    ジャーナル フリー
  • 野里 和雄
    日本応用動物昆虫学会誌
    1982年 26 巻 4 号 242-248
    発行日: 1982/11/25
    公開日: 2009/02/12
    ジャーナル フリー
    珪酸質肥料(珪カル)施用下で育てた稲へ大きさの異なる幼虫集団を接種して,その生存率を調べた。第2世代において,幼虫集団の大きさに関係なく珪カルの効果が見られたが,第1世代と第3世代では幼虫集団が小さい場合だけにしか認められなかった。これらの結果を用いたシミュレーションで個体数の変動を推定して長期的な影響を評価したところ,年3回発生する地域では,施用の効果が見られなかったが,2化の地域では大きな効果が期待できることが示唆された。
  • 野里 和雄
    日本応用動物昆虫学会誌
    1983年 27 巻 1 号 35-39
    発行日: 1983/02/25
    公開日: 2009/02/12
    ジャーナル フリー
    多くの成虫は成苗と同じように稚苗へもよく産卵したが,一部の個体は産下卵数の60%以上を苗を覆ったケージに産みつけた。稚苗区においては,産卵初期でさえも大卵塊はまれにしかみられず,各産卵回数での平均産下卵数と卵塊当たり卵粒数は成苗区より少なかった。その反面,産卵中期から後期にかけては,両区の差は逆の傾向を示した。成苗区における幼虫の生存率が産卵回数の経過につれて減少したのに対し,稚苗区においては,孵化3日後の幼虫生存率は産卵回数との間に一定の関係は見いだせなかった。
  • 布施 寛
    北日本病害虫研究会報
    1974年 1974 巻 25 号 49
    発行日: 1974/12/05
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
  • 野里 和雄
    日本応用動物昆虫学会誌
    1982年 26 巻 1 号 63-67
    発行日: 1982/02/25
    公開日: 2009/02/12
    ジャーナル フリー
    第2世代孵化幼虫が出現する時期に種々の生育段階の稲を栽培して,集団の大きさの異なる幼虫をそれぞれの稲に接種して食入させた。大きな稲においては,幼虫集団が大きくなるほど,孵化1日後の生存率は漸次減少したが,小さな稲においては生存率と幼虫集団の大きさとの関係は認められなかった。幼虫の生存率は稲の生育段階によって異なっていた。すなわち,小さな幼虫集団の生存率が稲の生育にともなって減少したのに対し,大きな集団の場合は,穂ばらみ期まで増加した。孵化1日後から5日後までの期間においては幼虫の低死亡率が一般的傾向として確認された。
  • 藤田 謙三, 土岐 昭男
    北日本病害虫研究会報
    1969年 1969 巻 20 号 148-156
    発行日: 1969/12/01
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
    1. 第1回成虫の発生消長は栽培様式が変化しても大きな差はなく, 2回目成虫の発蛾時期が早まったにすぎない。発生量は保護苗代の普及による早植, 多肥栽培の増加とともに漸増した。
    2.保護苗代の育苗技術は, 田植期を10日以上早め, かっ多肥栽培を可能にし, そのためニ
    カメイ
    チュウの発生を増加させるとともに分布を拡大させ, 被害程度を増大したものと思われる。
    3.青森県における発生型は次の4型に分けられる。2化期部分型A型: 1回日成虫の初発期が早く, 発蛾期間が長い。また2回日成虫の発生量も多い。
    B型: 2回目成虫の発生量はA型とほぼ同数だが, 1回日成虫の発生量は発蛾最盛期附近に集中する。
    1化型C型: 発蛾時期がおそく, 発蛾量が少なく, ほとんど1回発生に終る。
    D型: 発蛾が散発的にみられ1回発生に終る。
    4. 田植時期と幼虫の発育についてみると, 早植では遅植より蛹化前期間が短縮する場合が多いが, 普通植よりは延長する場合もあることが認められる。
    5. 田植時期と被害についてみると, 遅植に比し早植, 普通植は明らかに被害が大きい。早植と普通植とは稲の生育状況により被害程度が左右されるようである。
    6. 施肥量と被害にっいてみると多肥栽培では, いずれの場合でも被害の増加がみられ, 深層追肥栽培においても全量基肥区より被害が多くなる傾向がある。
    7. 青森県における被害面積率, 推定減収量は県平均で2回散布が行なわれるようになってから急激に低減し, 早植栽培の達成に大きな役割を果たしたものと思われる。
    8. 青森県の平均収量から経済的防除効果を求めると5%前後に被害茎率を防止しなければ経済効果は得られないものと推察される。
  • 江村 薫
    関東東山病害虫研究会年報
    1991年 1991 巻 38 号 141-143
    発行日: 1991/11/01
    公開日: 2010/03/12
    ジャーナル フリー
    カメイ
    ガ幼虫の発生に及ぼすイネ移植時期と品種について検討した。第1世代幼虫による被害は, 遅植ほど少なく, 品種別では「たまみのり」が最も少なかった。第2世代幼虫による被害は,「日本晴」では遅植になるに従って徐々に低下し,「キヌヒカリ」では6月中旬移植まで高水準で経過した後に低下し,「たまみのり」では各移植時期とも低水準であった。越冬幼虫の体重は, 被害率の高い品種で重く, 6月中旬移植までは徐々に増加し, その後低下した。
  • (1) 米代川および檜木内川流域における発生生態
    岸野 賢一
    日本応用動物昆虫学会誌
    1970年 14 巻 4 号 182-190
    発行日: 1970/12/25
    公開日: 2009/02/12
    ジャーナル フリー
    1) 1, 2回発生の境界付近における発生生態と発生型の成立機構を明らかにしようとして,秋田県の米代川流域および檜木内川流域から,越冬世代虫を採集して飼育し,生理・生態的性質と発生実態の調査を行なった。
    2) 1回発生地域産虫は2回発生地域産虫に比べて,越冬世代虫の後休眠期発育がおそく,休眠誘起臨界日長が長かった。その上,非休眠条件下での幼虫発育もおそかった。
    3) 1回発生地域産虫と2回発生地域産虫とは生態的に別系統に属するものと考えられる。両者の特徴点は発生回数のちがいではなく,上記した生理的性質のちがいである。
    4) 1回発生型の発現機作は越冬世代虫の後休眠期発育がおそく,その上休眠誘起の臨界日長が長いため,日長感受期にはすでに日長が休眠誘起日長以下に落ち込んでおり,休眠誘起されてそのまま幼虫態で越冬することによるものと考えられる。
    5) 1回発生地域と2回発生地域との中間地点では,いわゆる混発現象が認められ,一部は2回発生するが,一部は1回発生に終るものと推定される。
  • 積木 久明, 武 智広, 兼久 勝夫, 斎藤 哲夫, 朱 耀沂
    日本応用動物昆虫学会誌
    1992年 36 巻 2 号 95-99
    発行日: 1992/05/25
    公開日: 2009/02/12
    ジャーナル フリー
    西螺,斗南,屏東で採集された台湾産ニ
    カメイ
    ガ幼虫の光周反応を調査し,下記の結果を得た。
    1) 本実験に用いたいずれの個体群とも25°Cで10L-14Dあるいは8L-16Dのような短日条件で飼育することにより,5齢以後の幼虫期間が延長した。個体群によって延長期間に差異が認められた。
    2) しかし,8L-16Dのような短日条件で飼育しても,幼虫期間の延長しない個体から非常に延長する個体まで混在していた。
    3) 短日条件での幼虫期間の延長は老熟幼虫期間の延長に起因していたことから,この延長は休眠によるものと思われる。しかし,この休眠は低温を経なくても破れた。
    4) 西螺と屏東個体群の休眠誘起の臨界日長は9∼10時間であり,斗南個体群は11時間前後であった。
    5) 屏東個体群を20°Cで14L-10Dと10L-14D条件で飼育したところ,両日長で蛹化曲線はほとんど変わらなかった。しかし,10L-14D飼育条件で,蛹化がわずかに遅延する個体がみられた。
    6) 台湾で,従来非休眠地帯と推定されていた地域に棲息するニ
    カメイ
    ガでも,冬期,一部休眠状態で越冬している可能性について考察した。
  • 野里 和雄
    日本応用動物昆虫学会誌
    1982年 26 巻 2 号 119-124
    発行日: 1982/05/25
    公開日: 2009/02/12
    ジャーナル フリー
    大きさの異なる孵化幼虫集団(5, 10, 30, 50, 100および200)を稲へ接種して,各齢期(若齢期,中齢期および老齢期)の生存率を調べた。若齢期の生存率は第1世代の全集団と第2世代の小集団で低いのに対し,第2世代の大集団と第3世代の全集団は高く,また死亡は第1世代が密度依存的であったのに対し,第2世代と第3世代は密度逆依存的に生じた。中齢期の生存率は常に高く,また,集団の大きさによる差もなかった。老齢期の死亡率は各世代とも高く,その生じ方も密度依存的であった。それは,幼虫の摂食による稲の枯死によるためと考えられた。
  • 小嶋 昭雄, 山代 千加子, 有坂 通展
    日本応用動物昆虫学会誌
    1996年 40 巻 4 号 279-286
    発行日: 1996/11/25
    公開日: 2009/02/12
    ジャーナル フリー
    カメイ
    ガの性フェロモントラップによる誘殺数と被害茎発生株率との関係を調査し,越冬世代成虫誘殺数による第1世代幼虫の要防除水準を設定した。
    1) 地形が異なり,風通しなどの条件が異なると思われる3地域における越冬世代成虫誘殺数と第1世代幼虫による葉鞘変色茎発生株率とは密接に関連していたが,両者の量的関係は試験地域によって異なった。
    2) 一方,トラップごとの誘殺数とその周辺ほ場の葉鞘変色茎発生株率との間には相関関係は認めにくかった。誘殺数による葉鞘変色茎発生株率の予測はほ場単位より地域単位の予測に適すると思われた。
    3) 第1世代成虫誘殺数と第2世代幼虫による被害茎発生株率との間には相関関係は認めにくかった。
    4) 越冬世代成虫の総誘殺数と6月10日までの誘殺数との間には高い相関関係が認められた。
    5) 6月10日までの成虫誘殺数から葉鞘変色茎発生株率を予測する式を作ることができ,すでに利用されている葉鞘変色茎発生株率の被害許容水準(未発表)をもとに,第1世代防除の要防除水準を6月10日までの誘殺数で800頭と設定した。
    6) 誘殺数の調査には1地域10個程度のトラップを設置することが必要で,これによってその地域の平均誘殺数を10∼20%の誤差で推定することができる。
  • 第3報 ニカメイチュウ防除の殺虫剤散布必要度合の予想
    小林 尚, 野口 義弘, 錦野 正臣, 須藤 真平, 池本 五郎, 長江 十一
    日本応用動物昆虫学会誌
    1971年 15 巻 3 号 121-131
    発行日: 1971/09/25
    公開日: 2009/02/12
    ジャーナル フリー
    徳島県下の主要稲作地帯である徳島市,小松島市,板野郡,麻植郡および美馬郡下で,1954∼1957年に,ニ
    カメイ
    チュウ防除を,第1世代にエチルパラチオン乳剤0.02%液90l/10a1回散布,同第2世代に同剤0.04%液180l/10a1回または2回散布の組み合わせで行ない,防除効果と本種被害茎率との関係を解析し,次の結果を得た。
    1) 無防除区のニ
    カメイ
    チュウ被害茎率は,第1世代防除期,同世代末期および第2世代末期に,それぞれ6.53±3.43% (2Sx), 2.16±1.19%および2.76±1.93%であり,当時の徳島県下の多くの水田は防除効果が現われるか否かの臨界域上にあったと考えられた。
    2) 防除によってイネが増収したと考えられる8例と増収の形跡がみとめられなかった5例について,無防除区の被害茎率の推移を比較すると,前者の第1世代防除期,同世代末期および第2世代末期のそれは,それぞれ10.28±4.74%(2Sx),3.48±1.07%および3.25±2.33%であり,後者のそれはそれぞれ2.78±1.51%,1.08±1.01%および2.08±2.24%であった。
    3) 上記防除で経済効果が現われるか否かの臨界被害茎率は,上記結果に被害茎率による減収量査定式および米価をあてはめた計算から,第1世代末期および第2世代末期に,それぞれ2%内外および3%内外であろうと推定された。
    4) 1回の防除で被害茎率を約80%低下させうる程度の殺虫剤を散布する場合,ニ
    カメイ
    チュウ防除の要否は次の基準によって防除前に判断することができると考えられた。
  • III.ニカメイチュウに対する殺虫剤散布の,ニカメイチュウ幼虫およびクモ類の密度に及ぼす影響
    小山 重郎
    日本応用動物昆虫学会誌
    1975年 19 巻 3 号 125-132
    発行日: 1975/09/25
    公開日: 2009/02/12
    ジャーナル フリー
    カメイ
    チュウの要防除被害水準以下の発生に対し,殺虫剤散布をやめることが,次世代の発生増加をもたらすおそれがないかどうかをあきらかにし,また散布が必要な場合も水田のクモ類に影響の少ない散布法をみいだそうとして,1970∼1973年,秋田県農業試験場において試験をおこない,次の結果をえた。
    1) ニ
    カメイ
    チュウ第1世代被害末期において,株当り約1本の被害茎(要防除被害水準である被害茎率約5%にほぼ相当する)までの範囲では,被害の程度によって老令幼虫+蛹の密度に大差がないので,無散布による次世代の増加の可能性は低い。
    2) 第2世代の被害末期においては,株当り被害茎数が多いほど老令幼虫の密度が高いので,要防除被害水準以下でも散布をやめれば次世代が増加する可能性が考えられる。
    3) MEPまたはクロルフェナミジンの散布によってニ
    カメイ
    チュウ第1世代の場合にはクモ密度の低下が明瞭でないが,第2世代に散布するとあきらかにクモ密度が低下し,特にコサラグモ科への影響が大きい。
    4) 種々のニ
    カメイ
    チュウ防除剤の液剤を常用濃度で第2世代に散布した場合,BHC, EPN, MEPはクモ密度を低下させる効果が大きく,カルタップ,クロルフェナミジンは比較的影響が少ない。5) クロルフェナミジン乳剤の低濃度液を散布したポット稲では5ppmまでニ
    カメイ
    チュウふ化幼虫の食入防止効果が認められた。
    6) クロルフェナミジン乳剤の低濃度液をほ場に散布した試験では,50∼100ppmでニ
    カメイ
    チュウ第2世代にかなりの防除効果が認められ,同時にクモ,特にコサラグモ科の密度はほとんど低下しなかった。したがってクモ密度を維持しながらニ
    カメイ
    チュウ第2世代を防除するには,クロルフェナミジンの低濃度散布が有効と考えられる。
  • 高井 昭
    日本応用動物昆虫学会誌
    1966年 10 巻 3 号 138-144
    発行日: 1966/09/25
    公開日: 2009/02/12
    ジャーナル フリー
    1) 予察灯に誘殺されたニ
    カメイ
    ガについて各部分の形態を相対成長法則により検討した。なお越冬幼虫を加温した成虫についても行なった。
    2) 相対成長係数αのおおよその値は,前翅長に対する成虫体長および開張が1,前翅長に対する成虫体重,総蔵卵数が3,幼虫体重に対する成虫体重,幼虫体重に対する総蔵卵数,成虫体重に対する総蔵卵数が1,幼虫体重に対する前翅長が0.4で,いずれも相対成長関係が成立した。
    3) 前翅長に対する成虫頭巾の相対成長係数は1よりも小さい。
    4) 翼荷重の指標としての成虫体重/前翅長は第1, 2回成虫とも雌より雄の方が小さい。
    5) 相対成長係数は最近の2∼3ヵ年では年による変動はなかった。
    6) イネで育ったニ
    カメイ
    チュウと,マコモで育ったニ
    カメイ
    チュウとの間では相対成長に統計的に有意差はなかった。
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