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クエリ検索: "グラート" イスラム教
6件中 1-6の結果を表示しています
  • 藤本 和貴夫
    史学雑誌
    1988年 97 巻 5 号 967-971
    発行日: 1988/05/20
    公開日: 2017/11/29
    ジャーナル フリー
  • 藤田 憲
    社会経済史学
    2011年 77 巻 1 号 138-140
    発行日: 2011/05/25
    公開日: 2017/05/24
    ジャーナル オープンアクセス
  • 史学雑誌
    1978年 87 巻 12 号 1749-1764
    発行日: 1978/12/20
    公開日: 2017/10/05
    ジャーナル フリー
  • 杉本 俊多, 赤木 良子
    日本建築学会計画系論文集
    2011年 76 巻 668 号 1995-2001
    発行日: 2011/10/30
    公開日: 2012/01/25
    ジャーナル フリー
    It is clarified that the book“City Crown”edited by Bruno Taut had a subtle structural outline in order to appeal the decline and the rebirth of urban image, composed of a theoretical essay with an architectural project by Taut, visionary poems of an expressionistic poet, a critique on social theory by a journalist and an essay on art history by a modernistic critic. The architectural thought created by Taut is discussed on following topics: 1. architecture as a medium of rebirth, 2.‘social’thought, 3. universality transcending Europe, 4. concentrated city image with a void core.
  • 畠山 禎
    北里大学一般教育紀要
    2014年 19 巻 1-29
    発行日: 2014/03/31
    公開日: 2017/07/28
    研究報告書・技術報告書 フリー
     19世紀後半のロシアにおける職業技術教育の規模的拡大は工業化や社会の「近代化」のための 人材を養成できたのか。職業技術教育という学歴の獲得によって社会的上昇機会が拡大したこと は社会階層の再編を加速させたのか。これらの問題に関わる重要なテーマが職業技術教育機関に おける「選抜」、すなわち卒業と退学である。本論では退学状況とその理由、卒業・退学と社会階 層との関係を考察した。  第一節では、И・А・アノーポフ編『ロシアにおける中・下級技術学校と手工業学校の現状を分 析するための資料の系統的概観の試み』(ペテルブルク、1898年)より退学にかんする情報を収集 することで、退学の規模を把握し、退学理由を明らかにした。職業技術教育の普及は初等教育修 了者に進学機会を与えたものの、職業技術教育機関においては多数の退学が発生していた。その 中には成績不良や準備不足から学業を放棄せざるを得なかった者がいた。その一方で、学校で最 低限の知識や技能を習得してから工場や手工業工房に就職した者もいた。彼らは自分たちの教育 戦略において卒業までの在学よりもできるだけ早い就職を重視していたのである。  第二節では、ロシア技術協会付属手工業学校の事例にもとづき入学者・卒業者の社会構成を比較した。出身身分、信教、親の職業、出身校の分析からは、総じて下層ほど退学の多い傾向が明 らかになった。同校生徒の大部分が下層出身者によって占められるようになった1900年代にかけ て、出身の異なる者の間で卒業率の差は縮まる。生徒の出身階層に限定すれば、学校での「選抜」 における社会階層の偏りは小さくなった。
  • 都市システムの差異を中心に
    森川 洋
    都市地理学
    2021年 16 巻 1-
    発行日: 2021年
    公開日: 2023/09/19
    ジャーナル フリー
    日本とドイツの比較地理においてとくに注目されるのは,一極集中型の日本と多極分散型のドイツである.これと関連した対照的現象には,大都市人口比率や都市システム,地帯構造,企業本社立地,大学立地,国土政策などの差異が挙げられる.また高度経済成長期に対する対応の差異は両国の都市システムにも影響する.ドイツでは日本とは違って,大都市人口が少なく,企業本社も州立大学も全国的に分散的に立地し,大都市を中心とする全国的な地帯性はみられない.これに対して,日本では今日まで東京の成長が著しく,東京を中心とした地帯構造が形成されている.国土政策ではドイツにおいては「同等の生活条件」の確立が基本とされてきたが,最近になって成長目標が重視され,11のメトロポール地域も設定されている.日本の全国総合開発計画では「国土の均衡ある発展」が謳われ,東京一極集中の是正について考えられてきたが,大企業本社も大学も東京に集中しており,日本経済の牽引車として東京の機能を低下させるような厳しい措置が講じられることはこれまでになく,一極集中の是正策が十分な成果を収めたことはなかった.日本では東京圏と地方圏,そしてその両者を結ぶ地方大都市からなる地域社会が形成されている.地帯性の下では狭い国土が十分に活用されないし,東京圏では自然災害の危険性も強く,ドイツと比較するとき,東京一極集中は日本の社会経済の発展に真に役立つかどうか疑問に思われる.
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