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523件中 1-20の結果を表示しています
  • 内野 智仁
    日本科学教育学会年会論文集
    2016年 40 巻 3G2-D2
    発行日: 2016年
    公開日: 2018/08/16
    会議録・要旨集 フリー

    本研究では,聴覚に障害のある生徒を対象として,「3種の知識」による情報モラル指導法に基づく提示教材を活用した授業を行い,教育効果を検証した.その結果,参加者全体及び各学年のインターネット・リテラシーを示す安心協ILAS の得点を向上させる効果が示唆された.また,授業に参加する生徒数やグループの組み合わせによる教育効果への影響は確認されなかった.その一方で,事前も事後も平均点以下の得点となって教育効果が確認できなかった生徒や,事後調査の回答において「言葉や内容の意味が分からない」の選択肢を選ぶ生徒が確認された.

  • 都市空間におけるアクトファインディングに関する研究
    平井 浩将, 森 傑
    都市計画論文集
    2007年 42.3 巻 541-546
    発行日: 2007/10/25
    公開日: 2017/02/01
    ジャーナル オープンアクセス
    本研究は、目的地にたどり着くまでの歩行におけるアクションに注目し、ナビゲーションツールの利用がその生起傾向に与える影響を分析することで、都市空間における状況的認知と歩行との関係性について考察することを目的とした。ナビゲーションツールを用いたときの人々の歩行の特性と都市空間の記憶について実証的に分析した結果、GPSのような誘導的なナビゲーションは、人間と実空間との直接的な相互関係を希薄にする方向へとアクティビティの質を変容させ、ナビゲーションツールを用いない場合とは異なる記憶を形成させる可能性が示された。今後は、GPSナビゲーションの特性を考慮した上で、街のリアルな身体感覚がもたらす安全で快適な外出活動を支える都市空間構造の検討や、直接的な空間体験とそれによって形成される記憶がもたらす街の魅力を向上させるような都市空間デザインのあり方の具体的な探求を目指す。
  • 浅井 正昭, 渡辺 江津
    体育学研究
    1966年 10 巻 2 号 121-
    発行日: 1966/07/15
    公開日: 2016/12/31
    ジャーナル フリー
  • 馬場 裕子, 木竜 徹, 山崎 健
    生体医工学
    2007年 45 巻 1 号 48-54
    発行日: 2007年
    公開日: 2008/06/05
    ジャーナル フリー
    AIM: We investigated the differences in the occurrence of muscle fatigue depending on the contraction type and relationship between muscle fatigue and strength improvement with surface EMG (SEMG). In practice, for short-term resistance training, we studied a personally customized process for individuals. PROTOCOL: Sixteen healthy male subjects (21-23 yr-old) participated in this research. Squat exercise was preformed two times per week for six consecutive weeks. A one-day session consisted of three sets of 12 strokes. We measured the knee joint angle (KJA) with a flexibility goniometer and the muscle activity of the vastus lateralis with SEMG in each stroke of the squat exercise. Each stroke was divided into concentric and eccentric contractions referring to the KJA. SEMGs were evaluated using the average rectified value (ARV) and mean power frequency (MPF). RESULTS: For the eccentric contraction, muscular strength increased regardless of muscle fatigue. However, increasing muscular strength (r=0.49, p<0.10) correlated with the ratio of muscle fatigue occurrence for the concentric contraction. Focusing on the concentric contraction, we devised a personally customized process with the time-varying behavior of muscle fatigue. As a result, muscular strength improvement could be effectively evaluated using SEMGs.
  • 佐藤 悠紀子, 塩田 伸二, 佐野 富美, 清水 由美, 大崎 弘貴, 西 陽子
    炭素
    2015年 2015 巻 268 号 160-165
    発行日: 2015/06/15
    公開日: 2015/07/15
    ジャーナル フリー
    The weight loss of isotropic high-density graphite products as a result of oxidation was measured at different temperatures under a constant flow of dried air: at 550 °C for 24 h under an air flow of 4 L min-1, at 700 °C for 2.5 h under 4 L min-1, and at 1200 °C for 1 h under 2 L min-1. By observing the changes in the surface and cross-section of the specimen with oxidation, the weight loss is discussed in relation to the bulk density and whether a purification process was included during the graphite production. At 550 °C, oxidation even occurred inside the block and was markedly accelerated by the presence of metallic impurities, leaving small etch pits with a round cross-section. Weight loss on graphite products without a purification process was 10∼100 times larger than that on products after purification. The weight loss at 1200 °C could be related to the bulk density for all graphite samples, with or without purification.
  • 大里 栄子, 小川 暢也
    心身医学
    1986年 26 巻 Abs 号 63-
    発行日: 1986年
    公開日: 2017/08/01
    ジャーナル フリー
  • 岡部 英昭, 小池 一喜, 杉浦 正巳
    心身医学
    1986年 26 巻 Abs 号 63-
    発行日: 1986年
    公開日: 2017/08/01
    ジャーナル フリー
  • 大野 耕一, 山田 忠治, 塩川 智司, 森上 和樹, 前川 保雄, 木下 博明, 門脇 宏, 中平 公士, 竹内 敏, 玉手 信治
    日本小児外科学会雑誌
    1990年 26 巻 2 号 443-
    発行日: 1990/04/20
    公開日: 2017/01/01
    ジャーナル フリー
  • 加藤 純爾, 伊藤 喬廣, 石黒 士雄, 安藤 久實, 飯尾 賢治, 江崎 正和, 瀬尾 孝彦
    日本小児外科学会雑誌
    1990年 26 巻 2 号 443-
    発行日: 1990/04/20
    公開日: 2017/01/01
    ジャーナル フリー
  • 井上 智未, 石橋 秀巳, 外西 奈津美, 安田 敦
    日本火山学会講演予稿集
    2017年 2017 巻 P098
    発行日: 2017年
    公開日: 2018/02/01
    会議録・要旨集 フリー
  • 戴 容秦思
    農業市場研究
    2016年 24 巻 4 号 11-21
    発行日: 2016/03/31
    公開日: 2018/03/31
    ジャーナル フリー

    Dairy farming operations in China are mostly small scale and lack funds and facilities. After milking mechanization developed, private milking businesses appeared, providing milking service for charge for farmers who have no milking machine. To strengthen the raw milk procurement system and make it traceable, dairy processors have started vertically integrating such private milking stations. In some cases, the processors even promote contract farming with farmer cooperatives which includes the milking process. Meanwhile, the establishment of large scale dairy farms operated by processors or the private sector has become common. In major existing studies, the vertical integrated raw milk distribution initiated by dairy producers in China has been assessed as an effective way to improve not only the quantity and quality of raw milk but also the income of dairy farmers, as long as the processors keep monitoring the whole supply process with responsibility. But the rapid expansion of dairy industrial capital investing in raw milk production and distribution also could create negative impact on dairy farming section. This study aimed to identify the problems of dairy processor and raw milk producer under the current milk business condition. Toward this objective, four research tasks were undertaken. First, raw milk distribution in China were analyzed using existing literature sources, which provides an understanding of past research. Second, dairy production development in China was surveyed from a historical aspect, which confirmed that the change of farming section was strongly influenced by the evolution of dairy industry. Third, the raw material procurement structure for processors was examined by studying cases from a field survey. Fourth, the impacts from the current raw milk procurement structure were assessed.

  • CD8陽性T細胞によるSIV感染に伴うウイルス血症の制御
    高橋 秀実
    日本エイズ学会誌
    1999年 1 巻 3 号 109
    発行日: 1999/08/20
    公開日: 2010/07/21
    ジャーナル フリー
  • 出雲 貴幸
    Functional Food Research
    2020年 16 巻 FFR2020_p35-39
    発行日: 2020/08/11
    公開日: 2020/09/10
    ジャーナル フリー

    超高齢化社会を迎えた日本において,健康上の問題で日常生活が制限されることなく生活できる期間,いわゆる健康寿命の重要性が提唱され,平均寿命と健康寿命の乖離を短縮することが大きな課題と考えられている.要介護の主な原因のうち「高齢による衰弱」,「骨折・転倒」,「関節疾患」など,運動器の障害がおよそ40%を占めるという背景から,近年,「運動器の障害のために移動機能の低下をきたした状態」としてロコモティブシンドローム(ロコモ)が定義され,食習慣や運動習慣を中心とした生活習慣の改善によるロコモの予防に関心が高まりつつある.

    一方,機能性表示食品制度の開始により,科学的根拠に基づく機能性を有した食品の開発が注目を集めている.なかでも生活習慣の改善を主とするロコモ対策市場においては,多様な機能性表示食品が展開されており,超高齢社会の中では今後もますます注目度が高まることが想定される.サントリーウエルネス株式会社では,運動器(関節・筋肉・骨)の老化研究に注力しており,なかでもグルコサミン含有食品のヒト有効性エビデンスの取得に主眼をおき,ロコモ対策に向けた機能性表示食品の研究開発を行っている.本稿では,弊社が開発したひざ関節機能ならびに歩行速度に着目した機能性表示食品に関して,ヒトのエビデンスを中心に紹介したい.また今後の研究開発方向性についても触れたい.

  • 北岡 和彦, 武山 隆子, 松島 宏
    日本体育学会大会号
    1990年 41A 巻
    発行日: 1990/09/10
    公開日: 2017/08/25
    会議録・要旨集 フリー
  • 堀尾 強
    人間工学
    1996年 32 巻 Supplement 号 244-245
    発行日: 1996/04/10
    公開日: 2010/03/12
    ジャーナル フリー
  • 権藤 尚, 鈴木 雄介, 海塩 渉, 平岡 雅哉, 佐藤 正章, 伊香賀 俊治, 四方路 慶樹, 関 紅美花
    空気調和・衛生工学会大会 学術講演論文集
    2018年 2018.8 巻 C-39
    発行日: 2018年
    公開日: 2019/10/30
    会議録・要旨集 フリー

    本研究は、執務環境と住環境が心身の健康と知的生産性に与える影響の包括的な検証を行うことを目的としている。本報告では、実際のオフィスにて行ったアンケート調査と生体情報実測により得られたデータに基づき、心身の健康・知的生産性と生体情報との関連性について検討を行った。

  • 黒木 洋祐, 木嶋 直人, 藤巻 佐弥香, 吉野 仁勝, 半田 雅美, 本田 和也, 白川 哲夫
    小児歯科学雑誌
    2008年 46 巻 2 号 298
    発行日: 2008/04/25
    公開日: 2013/01/18
    ジャーナル フリー
  • ―高齢期における年代別にみた特徴―
    堤本 広大, 土井 剛彦, 島田 裕之, 牧迫 飛雄馬, 吉田 大輔, 阿南 裕也, 上村 一貴, 堀田 亮, 中窪 翔, 朴 眩泰, 鈴木 隆雄
    理学療法学Supplement
    2014年 2013 巻 1334
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/05/09
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに,目的】覚的疲労感は,心理状態の一つであり身体機能や認知機能に影響を与えるだけでなく,精神疾患への移行や心大血管の罹患率とも関連しており,死亡率を上昇させる一因になるとされている。この自覚的疲労感を示す高齢者は増加の一途を辿っており,高齢期において予防すべき老年症候群の一つである。加齢と共に自覚的疲労感と関係する機能は変化し,中高齢期・高齢初期ではうつ傾向など精神状態との関連,高齢中期には認知機能との関連,高齢後期には活動量との関連が報告されている。しかし,これらは別々の研究であり,それぞれ自覚的疲労感の定義が異なっていること,また各研究によって検討している因子が異なっている。そこで本研究では,大規模サンプルの横断研究にて対象者を加齢変化に模した年代別グループに分け,自覚的疲労感と身体機能,身体活動,認知機能との間で年代別の特徴的な関係が認められるかどうか検討した。【方法】本研究は,大規模横断研究Obe Study of Health Promotion for Elderlyに参加した5104名の内,除外基準(重篤な脳血管障害・神経変性疾患を有する,うつ病を有する,Mini Mental State Examination(MMSE)≤18)に該当しない地域在住高齢者4898名を対象とし,それらの対象者を60代グループ(n=1924,67.0±1.5歳,女性51.9%),70代グループn=2383,73.6±2.8歳,女性49.5%),80代グループ(n=591,83.4±3.4歳,女性51.3%)に群わけした。自覚的疲労感はStudy of Osteoporotic Fractures indexの基準に則って,評価を行った。その他の計測項目は,対象者属性,身体機能としてTimed Up & Go(TUG)と握力,身体活動として1日の平均的な歩行時間を示す(平均日歩行時間),認知機能としてMMSE,Trail Making Test Part AおよびB(TMT-A,TMT-B),Symbol digit substitution test(SDST)とした。統計解析は,年代別グループを群要因とした一元配置分散分析,およびカイ二乗検定を実施し,群間比較を行った。潜在的な交絡因子(性別,服薬数,うつ傾向(Geriatric Depression Scale≥6))で調整した上で,各年代別の自覚的疲労感と各機能・身体活動との関係を検討するために,従属変数に自覚的疲労感,独立変数に各機能・活動の変数を投入したロジスティック回帰分析を実施しOdds比(OR)と95%信頼区間(95%CI)を算出した。なお,統計学的有意水準はすべて5%未満とした。【倫理的配慮,説明と同意】対象者に本研究の主旨,目的を口頭と書面にて説明し,同意を得た。本研究は国立長寿医療研究センター倫理・利益相反委員会の承認を受けて実施した。本報告に関連し,開示すべきCOI関係にある企業はない。【結果】各年代別グループおいて,性別を除く全ての変数に有意な群間差が認められ,自覚的疲労感を有する人数はそれぞれ60代グループ790名(41.1%),70代グループ1058名(44.4%),80代グループ303名(51.3%)であった(p<0.01)。ロジスティック回帰分析により各年代別の自覚的疲労感と各機能・身体活動との関係を検討したところ,60代グループでは平均日歩行時間(Odds比=0.844,95%信頼区間=0.850-0.919),TUG(OR=1.101,95%CI=1.018-1.191),SDST(OR=0.974,95%CI=0.955-0.992)が独立して関係していた。70代グループでは平均日歩行時間(OR=0.933,95%CI=0.900-0.967),TUG(OR=1.079,95%CI=1.019-1.143),SDST(OR=0.981,95%CI=0.965-0.997),TMT-A(OR=0.743,95%CI=0.9565-0.977)が独立して関係していた。80代グループでは平均日歩行時間のみが独立して関係していた(OR=0.854,95%CI=0.784-0.929)。【考察】本研究おいて,加齢変化に伴い自覚的疲労感を有する高齢者の割合が増加することが示唆された。これにより,自覚的疲労感の発症において加齢が一つのリスク因子である可能性が示された。各年代グループにおいて自覚的疲労感との関連を認めた機能は一貫性がなかったが,平均日歩行時間に関しては,どの年代グループにおいても独立した関係が認められた。先行研究においても,特に超高齢者においては,日常生活動作の際にも自覚的疲労感を示すことが明らかとなっており,本研究においても支持する結果が得られた。横断研究であるため,因果関係を明らかにすることは困難であるが,どの年代グループに他の機能で補正後も自覚的疲労感と日常における活動量との間に関連が見られたことは,どんな高齢者であっても活動量の維持・向上は,老年症候群の1つである自覚的疲労感の予防に繋がる可能性が示唆された。【理学療法学研究としての意義】地域在住高齢者に対して活動量を維持・向上させる介入方法が自覚的疲労感を予防しうる可能性を示唆したことは,運動を指導する理学療法士の研究発展に意義のあるものと考えられた。
  • 草間 益良夫, 高橋 彬, 値竹 照雄, 土肥 貢, 進藤 正雄
    武道学研究
    1984年 16 巻 1 号 39-41
    発行日: 1984/01/31
    公開日: 2012/11/27
    ジャーナル フリー
  • 下川 美代子, 手塚 哲央
    エネルギー・資源学会論文誌
    2010年 31 巻 3 号 1-7
    発行日: 2010年
    公開日: 2019/08/26
    ジャーナル フリー
    "Home Energy-conservation Support Program" has been developed on the Website in this study. This Program has two purposes. From a short-term standpoint, one is to promote the residential energy-saving behavior by activating communication in a family. Another is, from a long-term standpoint, to get the information about energy consumption of the Program members, clarify the relations between the energy consumption and the family attributes, and apply them to the system design and the residential design. This paper shows the evaluation results of the Program performance through its implementation for three years.
    As for the energy-saving effect, the total energy consumption of the members was observed to be decreasing, which suggests that the Program has prompted the energy-saving behavior of the members. By using the energy consumption data, the author has estimated the energy consumption characteristics against the type of house, the size and age of family, and also demonstrated the possibility of estimating separately the age effect and cohort effect of the residential energy consumption.
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