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クエリ検索: "サティ" チェーンストア
5件中 1-5の結果を表示しています
  • 安倉 良二
    経済地理学年報
    1999年 45 巻 3 号 196-216
    発行日: 1999/09/30
    公開日: 2017/05/19
    ジャーナル フリー
    本研究では, 中京圏を事例に, 1990年以降における大店法の運用緩和に伴う量販チェーン各社の出店行動の変化について, 域内に既存店舗の集積をもつユニー, ジャスコの両社を先発チェーン, 既存店舗の集積をもたない他社を後発チェーンにわけ, その差異を分析した.大店法の運用緩和に伴う中京圏における量販チェーンの出店行動は, 大幅な出店件数の増加と売場面積の大規模化, 出店地域の広域化の3点に特徴づけられる.また, 売上高からみた競争では, 愛知県内の都市部を中心とする地域での先発・後発のチェーン間によるものと, その周辺部での先発チェーンの新設・増床店舗と既存店舗間によるものに大別される.同時に先発チェーンを中心に, 中小規模店舗の閉鎖および増床を通じて店舗配置が再編成されている.また, ユニー, ジャスコならびにマイカルの3社における出店戦略を検討したところ, 既存店舗の集積をもつユニー, ジャスコは, 最寄性の強い食料品の販売を強化することで, 平日における近隣からの顧客を吸引しようとしている.これに対して, 既存店舗の集積がないマイカルは, 休日の非日常的な消費を意識しつつ, アップグレード化された商品構成と, 大規模娯楽施設の併設による複合型ショッピングセンターの開発を通じて, 先発チェーンとの差別化を図っている.このように, 大店法の運用緩和は, 量販チェーン間の出店戦略の差別化を進めるとともに, 地域内における売上高については量販チェーン各社への上位集中を促している.
  • 劉 建英, 伊藤 宗彦
    マーケティングジャーナル
    2010年 30 巻 1 号 56-68
    発行日: 2010/06/30
    公開日: 2021/03/18
    ジャーナル フリー
  • 上田 隆穂, 星野 浩美
    マーケティングジャーナル
    2010年 29 巻 3 号 33-44
    発行日: 2010/01/15
    公開日: 2021/04/20
    ジャーナル フリー
  • ──大型店の出店規制に着目して──
    駒木 伸比古
    地理学評論 Series A
    2010年 83 巻 2 号 192-207
    発行日: 2010/03/01
    公開日: 2012/01/31
    ジャーナル フリー
    本研究は,徳島都市圏における大型店の立地展開とその地域的影響が,出店規制に基づきどのように変化してきたかを明らかにした.徳島都市圏では,大店法の施行から現在に至るまで,大型店の出店に対する規制はそれほど厳しく行われてこなかった.そのため,大店法が強化された1980年代に,県外資本によって大型店の出店が進んだ.大型店の郊外化・大型化は,大店法が緩和された1990年代ではなく,大店立地法が施行された2000年以降に顕在化した.これらの結果は,大店法の施行期間において出店調整に対して行政の関与があったために独自規制や出店拒否が行われず,大店立地法の施行以降も新たな制度に基づく規制の実施に消極的であるという徳島都市圏における出店規制の実態から説明される.加えて,出店規制は,商業集積や消費者買物行動に対しても,間接的に影響を及ぼしてきたことが確認できた.
  • 伊藤 健司
    経済地理学年報
    2007年 53 巻 4 号 327-346
    発行日: 2007/12/30
    公開日: 2017/05/19
    ジャーナル フリー
    いわゆるバブル経済の崩壊以降,日本経済は「失われた10年」とも呼ばれる長期にわたる低迷期を迎えた.そのような中で東海地方は,2005年の愛知万博「愛・地球博」開催や中部国際空港の開港,自動車産業や液晶産業などの好調を背景に「元気な」地域として言及されることも多い.しかし,東海地方内部でも経済回復の状況は一様ではない.1994年から2004年までの変化を見ると,製造業では自動車産業地域や,電気機械関係の工場が新規に立地した地域では出荷額の増加が見られるものの,繊維・衣服・窯業など,この地方の地場産業地域では大幅に減少した地域も多い.大都市圏の中心都市である名古屋市でも大規模工場の閉鎖が続き大幅に減少した.小売業では,1990年代後半までは商品販売額が増加した市町村も多かったが,近年では減少している市町村も多い.人口増加が続いている一部の市町や大規模な大型店が新規立地した市町が限定的に大幅な増加を示している.景気拡張期にあっても成長率は低く,少子高齢化の進展も合わせて考えると一様な経済回復は考えにくい.バブル経済崩壊後の低迷からの経済回復は,東海地方というひとつの地域の中においても,1980年代までとは異なり地域差をともなってのものだと言えるだろう.
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