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クエリ検索: "ジザフ"
7件中 1-7の結果を表示しています
  • 奥田 幸夫
    沙漠研究
    2016年 25 巻 4 号 283-288
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/06/09
    ジャーナル フリー
  • 成岡 道男, 大矢 徹治, 奥田 幸夫, 大西 純也
    農業農村工学会誌
    2010年 78 巻 7 号 579-583,a2
    発行日: 2010年
    公開日: 2019/01/08
    ジャーナル フリー

    本報では,JIRCASがウズベキスタンの農地塩害を軽減するために提案するコンセプトを紹介し,アンケート調査の分析結果をもとに支援の方針および対策について考察した。その結果,フェルメル支援の方針として,所得向上策では綿花と小麦の増産や裏作・作付体系などの見直しが重要なこと,意識改革を行うためには現状認識と改善状況の確認が不可欠なこと,適正な農地管理には研究機関や先進的なフェルメルが研究・実施している技術を普及させる方法の検討が重要なこと等が導き出せた。また,その支援方針から具体的な活動を提案することができた。

  • 奥田 幸夫, 大西 純也
    日本海水学会誌
    2015年 69 巻 5 号 293-300
    発行日: 2015年
    公開日: 2016/09/26
    ジャーナル フリー
  • 成岡 道男
    農業農村工学会誌
    2011年 79 巻 4 号 279-283,a2
    発行日: 2011年
    公開日: 2019/01/08
    ジャーナル フリー

    本報では,ウズベキスタン国シルダリア州で行ったアンケート調査の結果と関係者からの聞き取り情報をもとに,裏庭などを使った家庭菜園規模のデフカンと呼ばれる営農が農業労働者のセーフティネットとして機能している現状を紹介し,その課題について考察した。その結果,デフカンが農業労働者のセーフティネットとして機能し続けるには,農業労働者の所得減少への対策,塩害や水代の有料化などの営農環境の悪化への対策,地球温暖化への備えなどが課題であることが判明した。これらの課題に対して,デフカンの収益向上策,塩害対策や節水灌漑などの負担軽減のための技術供与,支援体制の拡充が求められる。

  • 奥田 幸夫, 藤巻 晴行, 北村 義信, 北川 巌
    農業農村工学会論文集
    2017年 85 巻 2 号 II_83-II_90
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/09/05
    ジャーナル フリー
    ウズベキスタン国では乾燥気候下での過剰な灌漑,排水機能の低下などにより地下水位が上昇し,灌漑農地に二次的塩類集積が発生している.その対策として排水整備やリーチングが実施されているが,依然として塩分濃度が高い農地が見られる.リーチング後の浸透水を排除する技術には浅層暗渠排水があるが,コスト面の制約がある.日本で開発された穿孔暗渠機(カットドレーン)は低コストであるが,乾燥した土壌では,機械が浮き上がり,リーチング時などに発生する選択流により空洞部に崩落が見られる.本研究では,カットドレーンの施工に適した土壌水分状態を探り,選択流の発生抑制手法を試行し,効果を確認した.試験した地域の土壌条件では,土壌表面下0~20 cm,20~40 cmでそれぞれ含水比9~11%,12~15%が施工可否の境界となり,選択流は施工前の灌水により発生頻度が低下する.
  • 中村 和子, 相原 道子, 三谷 直子, 田中 良知, 池澤 善郎
    日本皮膚科学会雑誌
    2005年 115 巻 12 号 1779-1790
    発行日: 2005/11/20
    公開日: 2014/12/10
    ジャーナル 認証あり
    本邦でDrug-induced hypersensitivity syndrome(DIHS)として報告された症例94例(8カ月~89歳,平均48.2歳,男性50例,女性44例)について臨床的特徴およびウイルスの再活性化について検討した.94例中,DIHS診断基準(案)による典型DIHSが34例,非典型DIHSが50例,HHV-6の再活性化はみられたが,診断基準の1から5のいずれか一つを満たさない症例が10例であった.原因薬剤では抗痙攣薬が62例(63.2%)を占め,なかでもカルバマゼピンが40例と最も多かった.その他塩酸メキシレチン,アロプリノール,DDSなどが多かったが,これまで原因薬剤として注目されていない抗菌薬やシアナマイドなどによるものが10例みられた.投薬から発症までの期間は平均34.5日であり,2カ月を超えるものが8例みられた.皮疹は紅斑丘疹型と紅皮症型が多くを占めた.顔面の腫脹や膿疱,水疱を伴う症例がみられた.経過中の症状再燃は43.3%にみられた.検査異常の出現率は肝障害96.8%,白血球増多86.7%,好酸球増多69.7%,異型リンパ球出現78.9%であった.腎障害5例,呼吸器障害,心筋障害がそれぞれ2例みられた.Human herpesvirus 6(HHV-6)の再活性化は94例中77例でみられ,投薬期間が長い症例でHHV-6の再活性化の頻度が高かった.HHV-7は19例中10例で,Cytomegalovirusは15例中8例で,Epstein-Barr virusは7例中1例で再活性を認め,多くはHHV-6の再活性化を伴っていた.死亡例は4例で,全例HHV-6の再活性化を認め,心筋炎や多臓器障害,敗血症などで死亡した.HHV-6の再活性化と臨床像の関係については,活性化の証明された症例とされなかった症例の間に,発症までの投薬期間を除き有意な差はみられなかった.
  • 新旧「観光法」の比較分析
    宮崎 千穂, エルムロドフ エルドルジョン
    日本国際観光学会論文集
    2020年 27 巻 53-61
    発行日: 2020年
    公開日: 2021/04/26
    ジャーナル オープンアクセス
    On July 18, 2019 the new Law on Tourism (ЗРУ-549) was enacted in the Republic of Uzbekistan and came into force on October 20of the same year. Until then the Uzbekistan “Law on Tourism” (830-I), enacted on August 20, 1999, was considered as the basic law on tourism.
    Comparing these two laws, which have the same title, this paper clears up the distinction of the meanings of “Tourism” between the two and the significance of the new “Law on tourism”. Obviously, there are some other countries where tourism laws were also revised in accordance with changes in tourism policy in response to reforms in political, economic and social conditions. Research on Tourism in Uzbekistan has recently begun both domestically and abroad, however, the change of leadership in 2016 marked a rapid growth in the development of tourism. In this regard, analyzing the recent significant legal changes in Uzbekistan, which are closely related to the future of Silk Road Tourism, assumes a critical importance.
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