大阪府で初めてカゴケグモが発見されてから、11年が経過した。1995年から2002年までのカゴケグモの分布拡大については、阪南から堺市までの大和川以南に分布しその北側の大阪市では発見されていないことを報告した（Nihei et al.、2003,2004）。しかし防除対策が不十分であったことも起因して、2006年には大阪府の北端に位置する茨木市の新興開発地内の公共施設（学校、道路、公園、コンビニ）などで大量にカゴケグモが確認されただけで無く、大阪市内の住宅地にも侵入していることが確認された。一方2002年までにカゴケグモの分布していた堺市以南の地域では個人住宅の生活空間において咬症が発生している。そこで今回は、2006年吉田・大阪ペストコントロール協会が実施したカゴケグモの公共施設・集合住宅団地での生息調査、および新聞などで報道されたその咬症例(2006年6例)を資料として、GIS を用いてカゴケグモや咬症などの分布図等を作成し、オーバーレイして、カゴケグモの分布密度と咬症発生状況を解析し、今後の監視や警鐘基準を検討した。2006年の公共施設での調査結果から、カゴケグモ調査地点での巣・メス・オス・卵嚢の数を指数として変換し、その合計は9,150以上に達し、大阪市内でもすでに1,300を越え、町丁目別では最大値135におよぶ例もあった。堺市や富田林市ではいずれも2,300を越えている。これらの都市をはじめ、2002年までに咬症発生が危惧されていた地域では、個人住宅の敷地内で、特に高齢者の咬症が報告されている。集合住宅団地での調査ではメス数から大阪府全域のカゴケグモの密度分布図を作成することができた。公共施設などと異なって積極的駆除活動が実施できない地域でのカゴケグモの生息地拡大の現状を踏まえ、住民保護行政の新たな基準の策定が不可欠である。

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　信濃川水系，梓川，信濃川におけるニ

カシア（ハリエンジュ，Robinia pseudoacacia）の侵入が河畔植生に与える影響について調べた．種組成を見ると，ニカシア高木林は他の群落で見られない山地のアカマツ林に生育する木本などが見られ，クラスター分析では他の河畔植生とは異なる一つのグループを形成した．群落をNMDSで序列化しラウンケアの生活型との対応を見ると，一年草は草本群落方向にベクトルが伸び，これはニカシア林とは反対の方向だった．一方でN,Mなどの木本のベクトルは，ニカシア林に向かっていた．また湿生植物は，ニカシアのないヤナギ群落方向にベクトルが向いていた．環境要因ベクトルとの対応では，ヤナギ高木林は礫が小さい方向にあるのに対し，ニカシア高木林は礫の大小の影響を受けない方向に位置していた．これには，ニカシアが礫地でも根粒菌が共生することで窒素分を吸収できたり，根萌芽で栄養繁殖できることなどが理由として考えられた．階層構造を見ると，ヤナギ高木林の林冠下にはニカシアの低木や稚樹が見られた一方，ニカシア高木林の林冠下にはヤナギ類は見られなかった．ラウンケアの生活型を用いた遷移度指数のベクトルも，NMDS上でニカシア高木林方向に向かっており，ニカシア高木林へ遷移していくことが考えられ，従来の河畔林とは異なる植生になっていくことが考えられた．

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2000年12月のカゴケグモ駆除後、同月より2ヶ月おきに1年間、同一地点で個体群動態及び温度調査を行った。駆除2ヶ月後の2001年2月には既にカゴケグモが再侵入していた。その間の調査地点の温度分布は最高温度17.9℃、最低温度−0.2℃、平均6.4℃であった。侵入グモの令構成は206頭中雌成体1、初期幼体180、後期幼体25頭で卵嚢は1つも無く、少なくとも冬期のカゴケグモの分布拡大は幼体の分散によって行われることが示唆された。マダラヒメグモは2月、オオヒメグモは4月、又ユウレイグモも4月に既に産卵が確認されたが、カゴケグモは6月まで認めらなかった。その間の温度分布は2月∼4月間の平均温度12.1℃、4月∼6月間の平均温度20.8℃でカゴケグモの産卵はこれらのクモより遅く、高温度が必要と考えられた。

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ハリエンジュRobinia pseudoacacia L.の硬実種子は種皮への傷つけや高温刺激によって休眠が解除される。本研究では河川敷におけるハリエンジュの種子による分布拡大に注目し、洪水と河畔草地への火入れによる種子の休眠解除効果を検証した。洪水を想定した土砂との振とう処理と、火入れによる高温処理を行った種子を用いて発芽試験を行った。礫と水を混合し5時間振とうした種子の最終発芽率(80.0±11.2%、平均±標準偏差)は、砂と水を混合した振とう処理(19.2±8.3%)より有意に高く、土砂との振とう時間が長いほど最終発芽率が高かったことから、種子が礫と混合し流下堆積する洪水時では、休眠が解除される可能性が高いと考えられた。草地の火入れ時において、地表下3cmでは温度の変化がほとんどなく、種子の最終発芽率は無処理と差がなかった。地表0cmでは顕著な温度変化が認められ、トダシバ群落では110℃以上、シバ群落では、30〜40℃の最高温度を示した。トダシバ群落では種子の死亡率が著しく高く(84.7±15.4%)、最終発芽率(6.2±9.1%)は低かったことから、本群落への火入れは地表を過度に熱し、地表に存在するハリエンジュ種子の発芽能力を失わせる効果が強いと考えられた。シバ群落への火入れでは、本火入れ実験での全条件中最大の最終発芽率が得られたが、それほど高い値は示さなかった(25.8±20.5%)。草地への火入れは、群落によってハリエンジュ種子の発芽を抑制する効果が期待される場合と促進する危険性がある場合とが考えられた。

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旧産炭地である北海道美唄市近郊の100km^2(10×10km)を対象に、侵略的外来種ニカシアの分布域と分布の歴史的背景について調査した。人工衛星画像および現地踏査により、対象地域のニカシアの分布面積は0.989km^2(98.9ha)と計算された。1962、73、82、93年の空中写真を判読して土地利用を分類した結果、ニカシア分布域は過去に伐採を受けたか、農耕地や炭鉱関連施設等に利用された経歴を持つ場所が多かった。伐採跡地では1962〜73年の間で急速に、農耕地や炭鉱関連施設跡地では1962〜93年の間で徐々に森林化が進んだ。ニカシア分布域に隣接する非分布域の森林では、過去に伐採や土地利用の形跡のない森林が25.0%を占め、分布域における11.7%より有意に高かったことから、攪乱を受けない森林ではニカシアが進入しづらいと考えられた。これらのことから、森林伐採後の不成績造林地や耕作放棄地、炭鉱跡の空き地など、管理放棄された土地の発生がニカシアの分布拡大の誘因となっていることが示唆された。

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本論文では，アン経済共同体（AEC）が2015 年に形成されること（AEC2015）に伴い，北九州・下関の産業にどのような影響がもたらされるのかについて問う。本論文の内容は，以下のようにまとめられる。第1 に，過去50 年間の急速な経済成長により，アンは日本製の財やサービス，日本企業にとって重要な市場の1 つとなった。アン は，東南アジアにおける経済・政治的対話を促進することで，その経済成長を支えてきた。AEC2015 は，その重要な役割を強化していくことになろう。第2 に，アンは加盟国間の経済統合に向けた取り組みを実施し，AEC2015 もその新たなステップの1 つであるが，アン域内取引における実質的な障壁はAEC2015 後も依然として残るであろう。1992年に決定されたアン自由貿易地域（AFTA）の創設により，アン域内貿易に課せられる関税の多くは2010 年までに撤廃された。しかしならが，アンの貿易総額に対する域内貿易の割合はおよそ4 分の1 と比較的低い水準にとどまっており，2005 年以降その割合に大きな変化はみられていない。この点に関してより重要なことは，AFTA の場合と同様に，域外貿易に対する域内貿易の特恵的利益がAEC2015 によって相対的に拡大するという見込みは小さいということである。それは，アンとその主要貿易相手との間の域外貿易には強力な比較優位が働いており，また，アンでビジネスを行う企業は，アン域内だけでなく，東アジア地域，あるいは世界規模での生産ネットワークに深く関与しているためである。第3 に，AEC2015 はアン“単一”市場の誕生を宣言しているが，特に非関税障壁やサービス貿易規制などに関する，具体的目標の達成に向けた取り組みは比較的緩やかなスピードで進められている。第4 に，AEC2015 に伴う日本，あるいは北九州・下関への影響は，アンでビジネスを行う日本の多国籍企業を通じてもたらされるであろう。影響があるとすれば，商業や物流（卸売・小売業，輸送業，通信業），ビジネス・サービス業などのサービス産業に対して，一般に認められるよりも大きな影響をもたらすと予想される。これは，日本の輸出において高いシェアを占める機械産業の生産ネットワークが発展しているためである。

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An individual based dynamic model describing Nitrogen cycles and vegetation growth and succession was developed. The model is composed of tree modules, where recruitment, self-thinning, growth, defoliation/decomposition processes were simulated, herbaceous plant modules, which provide the biomass given by the soil nitrogen content, soil particle size and shading effect by trees, and nitrogen budget modules, providing nitrogen budgets through the decomposition of herbs and tree leaves. The model was applied to the observed data at Aara and Kurobe rivers'sediment bars, showing the suitable agreement. Then, it was applied for the simulation of the 20-year succession, subjected to frequent floods to see the trend of vegetation biomass and nitrogen cycle.

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カゴケグモ (Latrodectus hasseltii) は日本では1995年にはじめて発見され，2005年に特定外来生物に指定された．カゴケグモは分布域が急速に広がり，近年増加している咬傷被害件数を減らすよう管理する必要があるが，人為的な移動を考慮した分布拡大予測は行われていない．そこで，本研究では階層ベイズモデリングにより、ランダム歩行と人為的な移動を同時に考慮したカゴケグモの分布拡大予測を行うことを目的とする．

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侵略的外来樹木ニカシアの優占する群落内に,他樹種がいつ定着し,どのように成長するのかについての知見を得るために,長野県千曲川中流域の大規模なニカシア林内にて,ニカシア以外の木本植物の定着有無および定着過程を調査した。3カ所のニカシア河畔林内(計3,600m^2)を調査したところ,ニカシアは728個体確認され,ニカシア以外に6科6属6種265個体の木本植物が確認された。特に,エノキは19個体,ヌルデは229個体と比較的多くの個体が定着していて,この2種について定着過程を解析した。先ず,エノキの樹高成長を年単位で調べたところ,樹高1mになるのに2〜3年必要で,これは周囲のニカシアと同程度であった。さらに,樹齢分布を調べたところ,エノキとその周囲のニカシアとの樹齢階級は同程度であった。これらから,初期成長が早いエノキは,ニカシア林内へ定着できたと推測される。一方,ヌルデの水平根の追跡から3つのジェネットが確認され,大部分のヌルデはいずれかのジェネットからのラメットであった。また,樹長成長解析から,ニカシア林内のヌルデは樹長1mになるのに3〜6年必要で,成長が悪かった。さらに,樹齢解析からニカシア林内のヌルデは若い個体が多かった。これらから,ヌルデは,ニカシア林冠下で成長は悪いが,水平根由来の栄養繁殖能によりニカシア林内での個体数維持を可能にしたと推測される。

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  1.黄土高原におけるニカシア(Robinia pseudoacacia)の環境回復への効果を検討するために,現地にニカシアを植栽し,22年間禁伐・禁牧した林分(ニカシア植林),22年間の禁伐・禁牧による自生のSophora viciifoliaの優占群落(自生群落),ヒツジの放牧地,畑地について,植生およびその立地環境を調査した.
  2.ニカシアの植栽は植生および土壌,水土保持力といった立地環境に大きな影響を与えていた.植生への影響では,放牧地に比べ種数,多様性を増し,種組成,バイオマスを大きく変化させた.
  3.自生群落ではバイオマスは増加する傾向であるが,多様性,種組成など植生の質的な要素の変化は小さかった.
  4.ニカシア植栽による土壌への影響は,表層部での有機物の集積,含水率の増加が著しかった.同様の変化は自生群落でも確認されたがその幅は小さく,ニカシア植栽により土壌の理化学性の変化が加速化された.
  5.水土流出量から推定した水土保持力はニカシア植林が自生群落,放牧地,畑に比べて高くなった.

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はじめに： 1995年に日本ではじめてLatrodectus hasseltiiが大阪で発見されて以来、大阪湾沿岸部から内陸部にかけて急速に生息域は拡大し、西宮市においても2000年10月に大阪湾内埋め立て島の西宮浜で発見された。西宮市ではこの島を定点としてカゴケグモの実態調査や駆除を実施してきた。今回はその調査結果をGISで解析し、カゴケグモ生息の動向と、その地域差におよぼす開発や管理体制の影響について報告する。方法：西宮市環境衛生課が、側溝のグレーチングなどから捕集したカゴケグモを、雌個体大・中・小、雄個体、卵(新古)に分けて暦年・町丁目毎に集計した資料の中から、雌の合計値をカゴケグモ数として用いた。西宮浜以外の西宮市については、住民からの通報を受けて現地調査した結果を用いた。GISのソフトウェアとしてはArcGIS 9.1(ESRI, USA)を用い、デジタルマップとして経営ナビライト(パスコ)でアドレスマッチングして、町丁目ごとに年度別に捕集数を棒グラフで示した。国土地理院その他から配布している1996_-_2004年までの西宮浜の約1:10,000から1:30,000空中写真をデジタル化して、環境や開発の変遷、防除法の地域差を検討した。結果：2000年10_-_12月には雌個体および幼体780頭が発見された。その後2001年408、2002年729、2003年857、2004年382、2005年(1-10月) 535頭と捕殺個体数の年変化が大きく、またその地域差が認められた。空中写真判読の結果、捕集数の少ない地域は1995年以前に開発され、市のカゴケグモ防除対策の実施地域であった。一方多いところは1999年の写真で高層住宅が判読できるところで、平成12年国勢調査による人口が多く、咬傷のリスクが高い地域であった。考察：カゴケグモの広域への分布拡大が懸念されているが、監視体制および防除の方法によっては、咬傷のリスクを低減する可能性が示唆された。

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中国の黄土高原においては現在、緑化木として外来樹種のニカシアが多く植林されている。しかし、近年、乾燥による森林限界付近ではニカシア林の土壌中に乾燥層が発達し、枯死や先枯れが目立ってきており、外来樹種による単純一斉造林の問題点が指摘されつつある。これまで、半乾燥地において、水分利用特性について明らかにした研究は、比較的多いが、物質循環様式を明らかにした研究は少ない。そこで本研究では、黄土高原の延安付近にわずかに残存している潜在植生であるリョウトウナラ天然生林とニカシア林において、物質循環様式の違いを、窒素循環量と有機物分解過程に着目して、明らかにすることを目的とした。ニカシアは窒素固定することが出来るため、ニカシア林ではナラ林に比べて、窒素の蓄積量が大きくなり、またリターの分解速度も早いため、窒素循環量も大きくなることが期待される。本研究においても、リター量はリョウトウナラ林で多かったものの、リター中の窒素濃度はニカシアで高く、その結果年間に土壌に還元される窒素量はニカシア林で大きくなった。これらの結果を含め、本研究では、物質循環の側面から見た植栽木のメリット・デメリットを議論する。

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足尾荒廃地におけるニカシア造林地の現状を把握するため、ニカシアが優占する林分に15m×15mのプロットを11区設置し、胸高直径1cm以上の樹種を対象に毎木調査を行った。また、5m×5mのサブプロットを12区設置し、植生調査を行った。さらに、樹木の健全度を4段階で評価し、シカによる剥皮被害個体数を調査した。毎木調査の結果、ニカシア含む胸高直径5cm未満の高木種は認められず、近年ニカシア林の更新が起きていないことが示唆された。剥皮被害調査の結果、ニカシアの42.0%が剥皮被害を受けており、リョウブの94.5%よりは低いものの、シカの影響はニカシアにも及んでいた。植生調査の結果、1プロットを除いて、全種平均5.3個体の木本性稚樹が出現し、すべて樹高0.5m未満であった。また、僅かではあるが近隣の林分からの侵入と思われる木本性稚樹が確認された。除外したプロットにおいては、ニカシア倒木付近に同種稚樹が138個体確認されたが、食害も多くみられた。以上から、ニカシア林はシカの強い被食圧により更新しておらず衰退傾向にあるが、実生・萌芽更新の潜在性が認められた。

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Lethal and knockdown effects of several insecticides to red-back widow spiders, Latrodectus hasseltii, were evaluated. Spiders were collected three times in Osaka and Mie Prefectures, Japan, in 1995 and 1996. In the continuous contact method on glass pot and the topical application method, permethrin and phenothrin were most effective among the tested insecticides. Knockdown and lethal effects by spraying with commercial insecticide aerosols, containing pyrethroids, were sufficient in the case of direct spraying without the web, but the effects decreased in the case of spraying through the web.

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山梨県のモモ産地において, ニカシアに隣接したモモに, 近年発生が見られなかったモモ炭疽病が特異的に発生した。その原因を調査したところ, ニカシアに発生した Colletotrichum gloeosporioides による炭疽病が感染源になっていると推察された。

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高等学校地理（地理Ａ・地理Ｂ）におけるオニア地誌学習について，学習指導要領，教科書，受験用参考書を中心に検討した。実際に学校現場で行なわれている授業内容については，「オーストラリア」，「ニュージーランド」が大半であり，断片的に一部の島（国）が扱われているものの，太平洋島嶼地域の国々については深く扱われない。そのため，オニア地誌学習といっても，オーストラリア，ニュージーランドに知識が偏り，太平洋島嶼地域も含めたオニア全体の地域像を描くことが困難である。今回，勤務校において実施した太平洋島嶼地域を中心としたオニア地誌学習の授業実践を報告する。

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ニカシアの駆除を目的に,山形県赤川の河川敷においてニカシア林分の伐採後に切り下げ工法を実施した。切り下げ工法は平均低水位と地表高との比高差を利用し,冠水頻度を高めることでニカシアの再生を抑制する工法である。すでに平均低水位に比べて1.0m程度高い地点まで切り下げる方法(平均低水位+1.0m)がニカシアの再生を抑止する効果があるとされている。しかし,この方法には土砂が大量に排出される問題が残っている。本報告では,土砂の排出量を抑えつつニカシアの再生も抑制できる切り下げ高を見極めるために,平均低水位+1.5mおよび+2.0mの切り下げ効果を調べた。赤川河川敷の踏査から,平均低水位+1.5m以下では年平均の冠水日数が多く,ニカシア群落も成立しにくい傾向にあった。また,ニカシアの稚樹は,平均低水位+1.5mを目標に施工された試験区では施工後3年が経過しても少なかったが,平均低水位+2.0mで施工された試験区では,施工後1年間で高密度に再生していた。このことから,河川敷において土砂排出量を抑えつつニカシアの再生を防止するのに有効な切り下げの程度があることが示唆された。

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