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全文: "セントラルヒーティング"
134件中 1-20の結果を表示しています
  • 長谷川 寿夫
    日本雪工学会誌
    2004年 20 巻 2 号 158-161
    発行日: 2004/04/01
    公開日: 2009/05/29
    ジャーナル フリー
  • 藤澤 星
    電気学会論文誌B(電力・エネルギー部門誌)
    2009年 129 巻 11 号 1427
    発行日: 2009/11/01
    公開日: 2009/11/01
    ジャーナル フリー
  • 宮崎 竹二, 金子 ふさ, 山岡 茂夫, 福田 正則, 岡 三知夫
    生活衛生
    1979年 23 巻 3 号 75-80
    発行日: 1979/06/20
    公開日: 2010/03/11
    ジャーナル フリー
  • 松村 和男
    繊維製品消費科学
    1982年 23 巻 8 号 315
    発行日: 1982/08/25
    公開日: 2010/09/30
    ジャーナル フリー
  • 芦名 秀一, 池上 貴志, 藤野 純一
    日本エネルギー学会大会講演要旨集
    2008年 17 巻 4-31
    発行日: 2008/08/04
    公開日: 2017/03/22
    会議録・要旨集 フリー
  • 岸本 嘉彦, 安福 勝
    日本建築学会環境系論文集
    2019年 84 巻 758 号 397-405
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/04/30
    ジャーナル フリー

     In order to establish a more adequate prediction method for the indoor thermal environment and the air-conditioning load, it is essential that the calculation condition has good agreement with the actual situation. Although there is a high possibility that the actual usage of cooling and heating equipment of residential houses in Hokkaido is different from that in other districts, the unified conditions are being used for the prediction currently. Moreover, the air-conditioner for cold district is developed and is becoming popular in recent years. However, the actual usage of the air-conditioner in Hokkaido has not clarified yet.

     Therefore, the aim of this study is to estimate the actual usage of the air-conditioner in Hokkaido based on the results of the web questionnaire. The results are as follows.

     Among the air-conditioner households in Hokkaido, the rate of the households that the air-conditioner is used in summer reached to 80% over. However, the one in intermediate seasons becomes 40%, and the one in winter becomes 20%. It is found that the main reason of setting the air-conditioner is to use for cooling in summer. And the dehumidification mode is used through a whole year. This may be related with the custom that laundries are dried at indoor in Hokkaido.

     The rate of the households that the air-conditioner is used for heating in winter is about 20%, it can be said that the rate of utilization as a heating equipment is not high. However, the air-conditioner has advantage of more convenience than other heating equipment, such as instantaneous heating at morning in intermediate seasons and using with timer at bedtime in winter.

     More than half of the air-conditioner households had never considered that the air-conditioner is used for heating. And, 40% of the air-conditioner households have the negative image without the actual using of the air-conditioner for heating. These become the retards for using of the air-conditioner for heating.

     At more than 90% of the air-conditioner households, the setting temperature is more than the general temperature for the prediction in all season.

     It is found that that the indoor temperature has been kept about 24 degree C year-round. Because there are few customs that the feeling temperature is controlled by amount of clothing in Hokkaido, the indoor temperature is controlled constantly in the comfortable range without large changing of the amount of clothing.

  • 住宅•設備機器の変遷とエネルギー消費
    中上 英俊
    電気学会誌
    1994年 114 巻 9 号 556-561
    発行日: 1994/08/20
    公開日: 2008/04/17
    ジャーナル フリー
  • ―ウランバートル・ゲル地区におけるハシャーの商品化―
    松宮 邑子
    日本地理学会発表要旨集
    2020年 2020s 巻 414
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/03/30
    会議録・要旨集 フリー

    1.問題の所在

    ウランバートルの居住地は,中心部を構成するアパート地区とその周りに広がるゲル地区とに二分される.ゲル地区では,居住者は木柵などで土地を囲ってハシャーと呼ばれる区画をつくり,テント家屋のゲルや,木材などで自作した固定家屋のバイシンを住宅として生活する.アパート地区には,電気や上下水道,セントラルヒーティングが完備されているものの,ゲル地区には電気以外のインフラが備わっていない.アパート地区が社会主義時代に政府によって開発された,また体制移行後に民間企業によって開発されたアパートを中心とする居住地であるのに対し,ゲル地区はハシャーの造成,ゲルの用意・組み立てやバイシン建設に至るまで,すべて居住者が自らの手で担うことによってつくりあげてきた居住地である.

     モンゴルでは,1990年にはじまる社会主義体制からの移行を機に,首都ウランバートルへの人口集中が進んでいる.アパート建設による住宅供給が不足する中,人口増加とともにゲル地区が拡大したが,土地私有の進展を背景にハシャー獲得の方法やその意味合いは変化しつつある.

    2.モンゴル・ウランバートルにおける土地私有

     土地が国有であった社会主義時代,ゲル地区のハシャーは行政の定めた場所にのみ許可を得てつくることができた.体制移行後,国有財産の分配化が図られる過程で,投資の活発化や行政による居住者の把握・管理の便宜化を目的に,国際援助機関によって土地私有化の早期実現が求められ,制度改革が進んだ(滝口 2009).1992年の新憲法制定によって国民の土地私有権が保障され,1994年の土地に関する法律(以下,土地法)では,土地の所有権を持つ主体は唯一国家であり,国民はこれをリースする権利,すなわち期限付き,かつ処分権などを伴わない占有権を持つと定められた.そして2002年の土地法改定および2003年の施行によって,国民には売買や担保化など処分権を有する私有権が認められ,居住目的に限り,1家族につき(後に個人単位へ変更),ウランバートルでは700㎡を上限とした土地が一度のみ無償で与えられた(湊 2002).

    3.土地の囲い込みとゲル地区の拡大

    ウランバートルにおける土地私有は,法の施行段階で従来の占有権によってゲル地区に住んでいた人に対し,そのハシャーへの権利を私有権に書き換えることを念頭に開始された.しかし実際には,人々が空いている場所を囲い込む行為が活発化し,新たにつくられたハシャーに対して後追い的に私有が認められていった.土地の私有化には,居住者自身による居住環境の改善を誘発し投資が活発になることで,結果的にゲル地区全体の環境が向上することが目論まれていた.しかし,不動産かつ一定の広さを有する土地が個人の主体性に任され早い者勝ちで私有化された結果,ゲル地区は爆発的に拡大し,都市問題と称される事態にまで発展したのである.

    4.進むハシャーの商品化

     好条件の場所からハシャーの形成が進みゲル地区が拡大していった結果,中心部から遠く離れた郊外でなければ新しく土地を囲い込むことは困難となり,中心部ではすでに囲われた土地の売買が進んでいる.商品化の対象はハシャーのみならず,本来はセルフビルドであったバイシンにまでおよび,「立地条件の良いバイシン付きのハシャー」は高値で取引きされる.好条件のハシャーに対する価値の高まりを受け,地権者の中には土地の一部分を売り払って利益を得る人や自身はアパートへと住まいを移しながらも土地は所有したまま賃貸に出す人,そうしたハシャーを買う人や賃貸して住まう人などが見られる.つまり,ゲル地区が拡大していく過程で,本来は自らつくることで獲得する対象であったハシャーは,資金を投じて買う対象へと変化してきており,ゲル地区に住まうにも経済的な基盤が必要になりつつあることをうかがわせる.

    滝口 良 2009. 土地所有者になるために——モンゴル・ウランバートル市における土地私有化政策をめぐって. 北方人文研究 2: 43-61.

    湊 邦生 2002. モンゴル国土地関連法令集. モンゴル研究20: 101-137.

  • 松宮 邑子
    日本地理学会発表要旨集
    2019年 2019s 巻 709
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/03/30
    会議録・要旨集 フリー
    1.問題の所在

     モンゴル国では,1990年にはじまる体制移行を機に首都ウランバートルへの都市機能と人口の一極集中が進んだ.ウランバートルにおけるゲル地区の急速な拡大はその象徴であり,人口増加によるインフラの無い居住地の拡大は途上国の都市化と結びつけて検討され,ゲル地区は解決すべき都市環境問題と認識されるようになった.

    報告者はこれまでに,従来「問題地区」とされてきたゲル地区を人々の生活の場として問い直し,そこに住まう居住者の実践からゲル地区の形成・拡大の過程を明らかにしてきた.ゲル地区の拡大は,居住者が移住や移動を経てゲル地区に自らの住まいを求め,そこで生活を構築していくという,個々人のより良い生活を求めた住まう実践によって担われている.つまり,ゲル地区は居住者が自らの手によってつくりあげてきた住まい空間である.

    これに対しゲル地区を対象とした都市再開発事業は,「外からの力」によって住まい空間をつくるものである.居住者の手によらない住まい空間の構築は,はたして居住者にとってより良い生活をもたらすのだろうか.

    2.ウランバートルにおける2つの居住地

     ウランバートルの居住地は,アパート地区(байшин хороолoл)とゲル地区(гэр хороолoл)とに大別できる.都心部を構成するアパート地区はいわゆる「近代的な高層住宅」であり,電気や上下水道,セントラルヒーティングが完備されている.一方のゲル地区は都心部を取り囲むように北部の丘陵地に立地し,居住者が自ら木柵などで敷地を囲って形成した区画が連なる.区画の中では,組み立て式のテント家屋「ゲル」や,木材やレンガなどを用いて自作した固定家屋を設置して生活する.ゲル地区には電気以外のインフラは備わっておらず,水を給水所から購入したり石炭を焚いて暖を取ったりという暮らしぶりである.

     ウランバートルにおけるアパートの建設は第二次世界大戦後の「近代的」都市建設の開始によって始まり,以後,社会主義時代に策定された都市計画ではアパートによる住宅供給,ゲル地区のアパート化が提唱された.しかしながら社会主義時代に住宅のアパート化は完了せず,体制移行後には社会・経済の混乱とともに都市計画が停滞した.住宅ストックが不足するなか,1990年代・2000年代を通じてウランバートルへと転入した人々が住まいを求めたのがゲル地区であり,結果としてゲル地区が拡大した.

    3.ゲル地区再開発事業

     2012年の国政選挙後,民主党へと政権が交代すると,ウランバートルでは都市再開発事業が活発化した.JICAの協力によって第5次都市計画マスタープランの改訂が行われ,ゲル地区を対象とした区画再整理事業とアパート化事業が開始した.日本の技術や知識を取り入れた区画再整理事業では,居住者からの土地供出によって道路の幅員や線形を改善,また各区画を整形化し,対象地一帯にインフラ整備を行う.アパート化事業では,対象地区において居住者の土地(区画)を収容し,建設後のアパートの部屋(床面積)と交換する.再開発事業は,アパート化事業を中心に市内の数か所で実施されたものの,2016年の政権交代以降は計画自体が下火となっている.

    4.再開発事業のもたらしたもの
     アパート化事業の実施によって自らの土地と建設後のアパートの部屋とを交換し,入居した人々にインタビュー調査を実施した.対象者が事業の実施や自らの転居経験について良かった点として挙げたのは,主に生活の利便性向上であり,上下水道,とりわけ温水,シャワーやトイレの完備された生活の利点を指摘する.一方で,光熱費や水道代が以前のゲル地区生活に比べかさむようになった,ゲルや固定家屋といった住居だけでなく敷地全体を居住空間とするゲル地区での生活に対し転居後のアパートは総じて居住面積が狭いなどの「悪くなった点」も指摘された.自らの敷地を仕事場としていた人が以前の仕事を継続できない,地権者にしかアパートとの等価交換がなされないため敷地に複数世帯で生活していた場合は地権者以外は別の転居先を見つけなければならないといった難点もみられた.こうした現状からは,再開発事業によるアパートという「良い箱」の提供は,必ずしもゲル地区で実践されていた「住まい方」に適したものではないことが窺える.
  • 松村 太陽
    電気学会論文誌B(電力・エネルギー部門誌)
    2016年 136 巻 6 号 NL6_4
    発行日: 2016/06/01
    公開日: 2016/06/01
    ジャーナル フリー
  • 古屋 聡一
    電気学会論文誌B(電力・エネルギー部門誌)
    2016年 136 巻 11 号 NL11_5
    発行日: 2016/11/01
    公開日: 2016/11/01
    ジャーナル フリー
  • 天野 雅彦
    電気学会論文誌B(電力・エネルギー部門誌)
    2010年 130 巻 1 号 134
    発行日: 2010/01/01
    公開日: 2010/01/01
    ジャーナル フリー
  • 照明学会雑誌
    1975年 59 巻 1 号 35c
    発行日: 1975年
    公開日: 2011/07/19
    ジャーナル フリー
  • 照明学会雑誌
    1975年 59 巻 1 号 35b
    発行日: 1975年
    公開日: 2011/07/19
    ジャーナル フリー
  • 照明学会雑誌
    1975年 59 巻 1 号 35a
    発行日: 1975年
    公開日: 2011/07/19
    ジャーナル フリー
  • 小松 啓
    日本結晶学会誌
    1972年 14 巻 1 号 36-38
    発行日: 1972/02/29
    公開日: 2010/09/30
    ジャーナル フリー
  • 中上 英俊
    燃料協会誌
    1988年 67 巻 11 号 1014-1024
    発行日: 1988/11/20
    公開日: 2010/06/28
    ジャーナル フリー
    For the last 20 years, energy demand of household sector in Japan continued to increase. Anual growth rate was 3.9% for first 10 years, and was 2.3% for last 10 years. Income elasticity of the latter decade, however, is higher than that of the former one. In fact, for these 20 years, various energy use appliances have spread widly in our homes. For example, water heating, and spase heating appliances are already installed in almost all of the houses in Japan.
    Nowadays, air cooling appliances are becoming more and more popular. In this way, energy demand of household sector will be expected to steadily increase for over 10-15 years from now on.
    On the other hand, we made efforts to save energy in residencial use for the last 10-15 years. For these few years, however, these efforts are fading out slowly. We must remind ourselves of the im portance of energy saving in our family life. Energy saving is one of most reasonable way for us to establish more comfortable home life. Therefore, we must make efforts to use energy more efficiently, and also think about reasonable and moderate life style for our families on view point of energy use.
  • 杉浦 太一, 堀 文子, 浅野 みどり, 稲葉 早苗, 塩見 美幸, 石黒 彩子
    日本小児看護研究学会誌
    1995年 4 巻 2 号 46-50
    発行日: 1995/12/20
    公開日: 2017/09/08
    ジャーナル フリー
  • N. Broner, H. G. Leventhall, 渡辺 敏夫, 山田 伸志
    環境技術
    1985年 14 巻 6 号 474-478
    発行日: 1985/06/30
    公開日: 2010/03/18
    ジャーナル フリー
    最近, 低周波音による苦情が予想された以上に広がつていることが明らかになってきた.dB (A) で測定したレベルは低くとも, 低周波音領域で卓越しているような場合に, 苦情が生ずる.以下にのべる研究室での実験は, 低周波音のうるささ (アノイアンス) についての研究として行い, 実際の苦情のデータと結び付け, 低周波音によるうるささの苦情を評価するための低周波NR曲線を提案した.
  • 大屋 晋三
    繊維製品消費科学
    1967年 8 巻 1 号 2
    発行日: 1967/01/15
    公開日: 2010/09/30
    ジャーナル フリー
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