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クエリ検索: "ダウンタウン" ニューオーリンズ
14件中 1-14の結果を表示しています
  • 澤㟢 裕樹, 村山 顕人, 清水 裕之
    日本建築学会技術報告集
    2014年 20 巻 45 号 735-740
    発行日: 2014/06/20
    公開日: 2014/06/20
    ジャーナル フリー
    New Orleans was attacked by Hurricane Katrina (2005), and the city began to develop The Unified New Orleans Plan (UNOP) as a recovery plan. One of the characteristics of UNOP is that three recovery scenarios were made based on the population growth and hazard risk. This paper aims to understand the recovery plan-making processes and to define the characteristics of the applied planning methods. The authors focus on both “Citywide Plan” and “District Plan”, especially on hazard scenario. This study is a first step to study land-use planning methods that include the element of pre-recovery plan.
  • シアトル・パイオニアスクエアの事例
    *杉浦 直
    日本地理学会発表要旨集
    2016年 2016s 巻 1024
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/08
    会議録・要旨集 フリー
    シアトルのパイオニアスクエア(Pioneer Square、以下PS)地区は、ボストンの港湾地区、
    ニューオーリンズ
    のフレンチクォーターなどとともに、保存と再活性化を大規模に実施してきた修復型都市更新地区の代表的な事例の一つである。本発表では、同地区の都市更新事業の過程とその性質を確認し、その成果と地区の意義・役割及び地区のかかえる問題点と今後の課題を考察する。
     PS地区は、1889年シアトル大火の後再建されたシアトルの旧都心地区であるが、第二次大戦後1950年代、60年代には、多くのビルで空きユニットが目立ち、不動産価格もCBDの10パーセント以下に下落
    、市のビル・コードや防火規制に違反する建物が多数となってスラム化したインナーシティの典型的な状況を呈していた。しかし、PS域はシアトルの行政地区や金融地区に近接した地区であり、また域内の建物は凝った造りの「アメリカン・ロマネスク」様式が多く、位置的にまた歴史的・建築的に潜在的な価値は高かった。そのため、都市計画を志向するいくつかの組織は同地区の保存や再活性化を目指す地区計画調査書を作成・発表し、それらを議論する過程で保存修復型の都市更新への方向性がコンセンサスを得ることになる。
     PS域の都市更新事業促進のきっかけの一つは、1961年、当時の代表的なホテルの一つであったシアトルホテルの廃棄が歴史的な価値を重視する保存主義者に危機感を与えたことである。また、1966年のNational Historic Preservation Actの制定と National Register of Historic Placesの制度創設 は、PS域の保存・修復に大きな刺激を与えた。これらを背景に1967年ごろからPS域全体の集合体としての建物群を修復・保存する(歴史地区を創設する)ための条例制定の運動が進められ、歴史地区案支持の署名や調査書(提案)が市長・市計画員会に提出 、1970年4月6日、歴史地区案(条例)がシアトル 市議会を通過し、“Pioneer Square Preservation District”(一般には “Pioneer Square Historic District”;PSHDと呼ばれる)が発足、保存・修復事業を管理するPSHD Preservation Boardが組織された(後にPioneer Square
    Preservation Boardに改称)。さらに1973年、同地区を包含する「特別調査地区(Special Review District; SRD)」が設けられ 、実際的な規定・基準が定められている。以上のような制度的背景の下に、1970年代には初期の修復・保存事業が集中し、その後のPS地区の方向性が定まることになる。その後、“1991 Pioneer Square Plan Update”、“1998 Pioneer Square Neighborhood Plan”を経て、2009年11月にはPS再活性化委員会が結成、2010年より毎年ネイバーフッド戦略プランが策定・発表され、きめの細かい保存・再活性化策が継続されている。
      PS地区は、シアトルの都市地域構造のなかで固有な意義を有し役割を担っている。まず、PSは1889年大火の後再建されたシアトル旧都心部の景観を留める地区として歴史的・象徴的意義を有している。言わば、シアトルのアイデンティティを確認する特別な「場所」なのである。また、現実的・機能的な役割としては、以下のことが特に重要であろう。1)現
    ダウンタウン
    に隣接する地区として
    ダウンタウン
    の機能の補完、2)アート地区、 3)歩行者志向の娯楽空間、観光空間 、4)低所得者用住宅の供給、5)イベント時のバッファ空間 。しかし、これらの役割を十全に果たすためには以下のように課題も多い。1)歴史的景観のさらなる維持・強化、 2)経済的活性化のさらなる促進 3)大規模イベント時の駐車スペース不足と終了後の通過交通の混乱の解決 4)一部にある荒廃した雰囲気の除去 。保存と再活性化を両立させつつ、インナーシティ問題解決のモデルとなり得るのか、今後の歩みが注目される。

    文献
    Andrews, M.T. (ed.): Pioneer Square: Seattle’s Oldest
    Neighborhood.
    Univ. of Washington Press, 2005. 
  • 宮永 宜典
    トライボロジスト
    2014年 59 巻 3 号 160-163
    発行日: 2014/03/15
    公開日: 2018/05/03
    ジャーナル 認証あり
  • 古池 弘隆
    宇都宮共和大学 都市経済研究年報
    2018年 18 巻 74-83
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/12/22
    研究報告書・技術報告書 フリー
  • 佐藤 裕一
    循環器専門医
    2003年 11 巻 2 号 335-339
    発行日: 2003/10/15
    公開日: 2018/05/28
    ジャーナル フリー
  • 牛山 泉
    風力エネルギー
    1984年 8 巻 1 号 1-7
    発行日: 1984年
    公開日: 2011/01/27
    ジャーナル フリー
  • 村井 宏生
    日本小児アレルギー学会誌
    2012年 26 巻 4 号 629-632
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/12/20
    ジャーナル 認証あり
  • 川本 正之
    水利科学
    1999年 43 巻 3 号 37-61
    発行日: 1999/08/01
    公開日: 2018/09/12
    ジャーナル フリー
  • 相羽 康郎, 石坂 公一, 脇坂 隆一, 鈴木 浩, 島田 明夫, 髙田 光雄, 中川 雅之
    都市住宅学
    2012年 2012 巻 76 号 71-77
    発行日: 2012年
    公開日: 2017/06/29
    ジャーナル フリー
  • トロントにみるローカルガバナンスとエスニックブランディング
    高橋 昂輝
    地理空間
    2016年 9 巻 1 号 1-20
    発行日: 2016年
    公開日: 2018/04/04
    ジャーナル オープンアクセス
     近年,北米では業務改善自治地区(BID)が普及している。本稿では,トロントのエスニックネイバーフッドを中心にBIDの動向を議論し,北米都市を分析するための空間的枠組みとして,BIDの意義を明らかにする。BIDは特定の地区内の土地所有者が自主的に課税することにより資金を確保し,域内の経済的活性化のために活動する地域自治制度である。1970年にトロントで誕生後,1980年代までにカナダで1990年代以降アメリカで導入が進展した。1980年代,トロントではエスニック集団の名称を冠するBIDの設立が相次いだ。こうしたエスニックBIDの出現は,1971年の二言語多文化主義政策への転換によるエスニックマイノリティへのまなざしの変化を反映する。エスニックBIDでは,地元経営者・土地所有者から成るBID役員会におけるリーダーシップと役員構成が,エスニックブランディングの発展を規定する。BIDはローカルアクターに着目し,北米の都市空間を精細に読み解くための鍵概念である。
  • 三木 裕幸
    紙パ技協誌
    1987年 41 巻 11 号 1103-1113
    発行日: 1987/11/01
    公開日: 2010/10/27
    ジャーナル フリー
    This paper discribes an outline of 1987 TAPPI Coating Conference. 1987 TAPPI Coating Conference was held at the Hyatt Regency Houston, Houston, Texas in May 17-21, 1987.
    The address theme of the conference is “Personal Involvement Pays Dividends.” Included in the technical program are 17 technical papers, 6 roundtable discussions, a panel discussion and a plant tour.
    The contents of each sessions are as follows,
    Session 1: Opening session 2: Blade Coating 3: Coating Process 4: Coating Binders 5: Drying 6: Highlight Speaker 7: Control of Coating Structure 8: Coating Pigments 9: Base Stock 10: Highlight Speaker 11: Coating Rheology 12: Coating Equipment 13: Grade Development
    It is estimated about 1000 persons joined the conference from USA, Canada, Sweden, Finland, Germany and over the world. And it is believed 10 persons participated to it from Japanese companies, that is, paper mills, raw material suppliers and a machine manufacturer.
  • 藤井 康幸, 大方 潤一郎, 小泉 秀樹
    都市計画論文集
    2014年 49 巻 1 号 101-112
    発行日: 2014/04/25
    公開日: 2014/04/25
    ジャーナル オープンアクセス
    ランドバンクは、人口減少都市において差押不動産、空き家・空き地問題に対処する公的な使命を担う組織である。クリーブランドには、市担当部局のプログラムとして1970年代からコミュニティベースで展開されてきたクリーブランド市ランドバンク(CCLB)と、州のランドバンク法に基づいて2009年に設立され、郡レベルで事業展開するカヤホガ郡ランドバンク(CCLRC)の二層のランドバンクが存在する。本研究では、CCLRC発足前と発足後の差押不動産問題対応、空き家・空き地対策について比較、分析し、CCLRCによる荒廃物件の迅速な建物解体と解体物件のCCLBへの移管、CCLRCによる政府機関や民間保有の建物付荒廃物件への対応、多様な修繕・再利用の取組、CCLB保有の空き地の利活用など、二層制のランドバンクのもたらしている効能を明らかにした。
  • 遠藤 新
    日本建築学会計画系論文集
    2010年 75 巻 652 号 1517-1523
    発行日: 2010/06/30
    公開日: 2010/08/26
    ジャーナル フリー
    Historic Conservation Easement Program (HCEP) is used for preserving historic buildings in U.S. from 1970s. If the conservation easements on historic buildings are donated in perpetuity to a charitable organization who aims a historic conservation, land owners of those buildings can get a charitable contribution as a federal income tax deduction. In order to introduce HCEP like conservation program into Japan, there are three subjects such as to establish an “conservation easement”, to establish a tax deduction system, and to design a flexible system which can custom-made by local conservation organizations.
  • 季刊地理学
    2017年 69 巻 3 号 137-185
    発行日: 2017年
    公開日: 2018/01/12
    ジャーナル フリー
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