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医療施設内の水治療法室における機器と室面積との関係に関する調査・研究

木下晃一, 野村歡, 八藤後猛

日本建築学会計画系論文集
2006年 71 巻 602 号 13-17
発行日: 2006/04/30
公開日: 2017/02/17

DOI https://doi.org/10.3130/aija.71.13

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The purpose of this study is to clarify the characters of the hydrotherapy room in medical facilities. We sent the questionnaire about the use condition, room area, establishment of machines and so on. The numbers of questionnaires we got were 261. The results of this study are summarized as follows. 1. 70 percent of the hydrotherapy rooms have an area less than 60 m^2. The number of area more than 100 m^2 is a few and they were built mostly before 1963. 2. The number of physical therapists and maintenance costs influence the selection of hydrotherapy machines. 3. By classifying type of establishment machines, we classified hydrotherapy room into seven categories. The Overall type and the partial body bath type are major type out of seven categories.
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ニューヨーク市タイムズ・スクエアの広場化プロセス

BID設立以降の取り組みに着目して

中島直人, 関谷進吾

日本建築学会計画系論文集
2016年 81 巻 725 号 1549-1559
発行日: 2016年
公開日: 2016/07/30

DOI https://doi.org/10.3130/aija.81.1549

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Recently, reinvention of public spaces is receiving academic and practical attentions. The purpose of this paper is to make clear the planning process of “pedestrian plaza” in Times Square as a result of collaborative efforts by Times Square Alliance, NYC-DOT and other professional organizations. The following four facts are pointed out and discussed as lessons from the process: 1) continuous initiative by TSA as an area management organization, 2) supports from the professional sector, in particular, non-profit organizations for remaking the public realm, 3) leaderships by the mayor and the commissioner, 4) connection between local pedestrianization and transformation of the city’s structure.
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銅フタロシアニン系顔料に関する研究 (第6報)

塩素化銅フタロシアニン顔料の分散系のコンシステンシーおよび耐溶剤性について

竹下正明

色材協会誌
1961年 34 巻 1 号 14-22
発行日: 1961/01/30
公開日: 2012/11/20

DOI https://doi.org/10.4011/shikizai1937.34.14

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塩素化銅フタロシアニン顔料をビヒクル (樹脂ワニス) に分散させた場合, 塩素含有量並びに塩素置換位置の相違による分散系のコンシステンシー (Consistency) の変化, またキシレン煮沸処理による結晶の成長性の観察およびこれに伴う分散系のコンシステソシーの動きなどを実験・検討し, 塩素化銅フタロシアニン顔料の構造の, 分散系のコンシステンシーに及ぼす影響について考察した。その結果
1) 塩素含有量と分散系のコンシステンシーの間にはあまり相関性がない
2) 塩素置換位置と分散系のコンシステンシーの間には明らかに相関関係がある。
3) キシレン煮沸処理による結晶の成長性は塩素置換位置の違いにより明瞭な差が認められる。
4) キシレン煮沸処理による顔料の分散系のコンシステンシーの変化にも, 3) から推察し得るように塩素置換位置と相関性がある。
すなわち, 分散系のコンシステンシー, 耐溶剤性, 色相, 濃度などの各試験結果を総合すると, (4-) および (5-) 位塩素置換合成物は (3-) または (6-) 位塩素置換合成物に比べて, より顔料的性質が優れているものと判定しうる。
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現代アメリカ労使関係・労務管理とウェルフェア・キャピタリズム(労務理論学会第10回全国大会)

関口定一

労務理論学会研究年報
2000年 10 巻
発行日: 2000/12/10
公開日: 2018/03/29

DOI https://doi.org/10.24502/jalmstudy.10.0_116

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比律賓嶋と米人

横山又次郎

地学雑誌
1935年 47 巻 10 号 457-461
発行日: 1935/10/15
公開日: 2010/10/13

DOI https://doi.org/10.5026/jgeography.47.10_457

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書評：遠藤英樹　著『ツーリズム・モビリティーズ―観光と移動の社会理論』

ツーリズム・モビリティーズの理論のために

須藤廣

観光学評論
2018年 6 巻 1 号 117-120
発行日: 2018年
公開日: 2020/03/25

DOI https://doi.org/10.32170/tourismstudies.6.1_117

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観光をめぐる「社会空間」としてのデジタル・メディア

メディア研究の移動論的転回

遠藤英樹

観光学評論
2019年 7 巻 1 号 51-65
発行日: 2019年
公開日: 2021/03/31

DOI https://doi.org/10.32170/tourismstudies.7.1_51

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私たちが他者と生をいとなむ「社会空間」はすべて、必ず何らかの時代状況との関わりにおいて形成されている。とくに現代にあっては、人、モノ、資本、情報、イメージ、観念等がグローバルに国境を越えて移動する状況のもとで「社会空間」が存在していることにより注意を向けるべきだろう。現代の「社会空間」はグローバルなモビリティの状況によって大きな影響を受けながら形成されているのである。社会のモビリティを現出させていくうえで、「デジタル革命」を経たメディアが果たしている役割は大きい。「デジタル革命」を経たメディアは「モビリティの時代」の中で形成され、社会のモバイル化をうながしているのである。同時にそれは、「モビリティの時代」において、「社会空間」のひとつとして、多様な振舞い（パフォーマンス）がなされる舞台（settings）となっている。社会がモバイル化することによって、デジタル・メディアにおける「プラットフォーム」を「社会空間」として表現される振舞い（パフォーマンス）や情報・イメージ・観念はこれまでと異なる位相のものへ生成変化を遂げていく。同時に、そのことによって「プラットフォーム」は「社会空間」として、モビリティの諸現象を新たなものへと誘い出しうながしもするのである。このことは特に観光現象において、明瞭に見てとることができるだろう。本稿では観光の「インスタ映え」を議論の俎上にあげつつ、観光をめぐる「社会空間」もまた、デジタル・メディアと密接に結びつき、そのことで観光のあり方を変容させるようになっていることを、ぬいぐるみの旅などの事例を通じて検討する。
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一九〇七年に於ける化學の進歩＝有機化學(脂肪)(承前)

松原

東京化學會誌
1908年 29 巻 8 号 850-865
発行日: 1908年
公開日: 2009/02/05

DOI https://doi.org/10.1246/nikkashi1880.29.850

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「娘」の才能と野心

―マリー・ンディアイ『魔女』における女性の自己実現―

*今野安里紗

日本フランス語フランス文学会関東支部論集
2019年 28 巻
発行日: 2019年
公開日: 2021/08/30

DOI https://doi.org/10.24518/bellf.28.0_83

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キャンベラの住民運動の研究

野辺政雄

オーストラリア研究
2002年 14 巻 65-77
発行日: 2002/03/08
公開日: 2017/05/10

DOI https://doi.org/10.20764/asaj.14.0_65

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本稿では、住民運動のリーダーやACT政府の職員に対し1997年7月と8月におこなった面接調査の結果にもとづいて、キャンベラの住民運動を分析した。そして、次の3点を明らかにした。(1)キャンベラにおける行政のやり方が1980年代半ばころから変更された。ACT政府はキャンベラの行政経費を削減しようと努めており、住民や民間開発業者の要望を聞いて都市開発をおこなうようになった。キャンベラで起こっている住民運動の争点の多くは、ACT政府の新しい行政のやり方と多かれ少なかれ関連がある。(2)筆者は1988年にもキャンベラで住民運動の調査をおこなった。キャンベラの住民運動の団体が1988年と1997年では大きく入れ替わっていたが、これは次のことを表している。キャンベラでは、日本の町内会のような地域住民組織が母体となって住民運動を組織するのではなく、特定の社会問題に関心がある住民が集まって団体を結成し、自発的に住民運動をおこなっている。社会問題が解決された後、団体が別の活動をおこなおうとしても、住民の支持を得られない。だから、その社会問題が解決されると、団体は住民運動をやめてしまうことが多い。そのために、キャンベラの住民運動の団体が9年間の間に大きく入れ替わっていた。(3)1997年には「作為要求型」の住民運動が開発地域(ガンガーラン)でおこなわれいたのに対し、「作為阻止型」の住民運動は再開発地域(イナー・キャンベラ)でおこなわれていた。こうした地域の種類と住民運動のタイプとの対応関係は、1997年だけでなく1988年にも見られた。ただし、新しい傾向が1997年には見られた。ACT政府が行政経費の削減をめざしているので、「作為要求型」の住民運動や生活関連施設廃止・行政サービス低下に反対する住民運動が完成地域や再開発地域においても起こっていた。
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常用輸血医学用語集その1

日本輸血学会雑誌
1997年 43 巻 6 号 901-950
発行日: 1997年
公開日: 2010/03/12

DOI https://doi.org/10.3925/jjtc1958.43.901

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