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クエリ検索: "ネイバーズ"
13件中 1-13の結果を表示しています
  • 横堀 武夫
    日本機械学会論文集 A編
    1982年 48 巻 432 号 973-974
    発行日: 1982/08/25
    公開日: 2008/02/21
    ジャーナル フリー
  • 國友 万裕
    国際言語文化学会日本学研究
    2018年 3 巻 1 号 21-30
    発行日: 2018年
    公開日: 2022/01/18
    ジャーナル オープンアクセス
    Zac Efron, a two-time winner of MTV Movie Award for Best Shirtless Performance, objectifies his bodies in movies such as That Awkward Moments (2014), Neighbors (2014), and Dirty Grandpa (2016). Although bodies of Hollywood male stars have been portrayed as spectacles since the beginning of movies, representations of Efron’s bodies are somewhat different from those of other macho stars. The movies in which he shows his naked body are comedies on male friendships. These relationships are not gay ones. However, the characters are conscious of gay men and portray male relationships as close to homosexuality. Therefore, Efron’s body could be shown as symbolizing homoerotic desires. Moreover, the friendships in these movies lack male dominance and aggressiveness that ordinarily characterize male buddy movies. Efron appears to be enjoying his body and looks rather cute and innocent. Male audiences can easily identify themselves with him owing to these attributes. They could be muscle men without being like “wolves.” His body could be said to be a symbol of a new kind of male body of the 21st century.
  • ―持続性の要因を探る―
    田中 弥生, 馬場 英朗, 渋井 進
    ノンプロフィット・レビュー
    2010年 10 巻 2 号 111-121
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/08/06
    ジャーナル フリー
    NPO法人数の財政的な持続性などの経営課題が顕著になっている.しかし,NPOなどの民間非営利組織の財政面に関する分析や評価手法は,1990年代に入ってようやく米国を中心に開発された分野である.また,日本ではデータベースが不在であったために,定量的な分析はほとんどなされてこなかった.そこで本研究では,NPO法人のパネル・データベースを構築し,財務的な評価ツールを開発することによって分析を行ない,NPOの持続性にかかる実態と促進・疎外要因を明らかにしようとした.ここでは,主たる収入要素及び持続性指標間における順位相関を算出した上で,持続性確保に至る道筋を,共分散構造モデルを用いて構築した.その結果,事業収入は収入規模の拡大に寄与するが,財務的持続性の向上にはあまり貢献しないこと,その一方で,寄付や会費などの社会的支援収入は収入規模の拡大には寄与しないが,財務的持続性の向上に貢献することが明らかになった.
  • ―財務データベース分析から考える―
    田中 弥生, 栗田 佳代子, 粉川 一郎
    ノンプロフィット・レビュー
    2008年 8 巻 1 号 33-48
    発行日: 2008年
    公開日: 2008/09/06
    ジャーナル フリー
    本論の目的は,多くのNPOの実務者たちが訴える「資金不足」を財務データベースから明らかにし,さらにその構造を探ることにある.資金不足を組織経営の持続性の問題と捉えた.組織の成長・発展段階によって持続性の意味が異なるが,本論文で扱ったデータが2003年度当時のものであることから,対象となったNPOを「誕生期」にあると位置づけた.誕生期のNPOは主として資金繰りの問題に直面している.そこで,NPO法人財務データベース作成委員会が構築したNPO財務データベースを用いて,主として資金繰りにかかる費目や財務指標を用いて分析を試みた.その結果,収入規模の大小にかかわらず,1ヶ月程度の支出分に当たる現預金,3ヶ月程度の流動資産を保有している団体が多いことがわかってきた.しかし,それは人件費など固定費を極端に抑え,理事や団体関係者からの短期,中長期の借入でかろうじて維持されているものであった.NPOの経営者は持続性を担保するためには一定規模の現預金や流動資を維持する必要があることを経験的に理解し努力している.しかし,その実情は無理を重ねたものであり決して真の持続性とは言えないだろう.
  • —英国保険者協会,機関投資家向け議決権情報サービス及びインベスター・フォーラムの動向を踏まえて—
    溝渕 彰
    保険学雑誌
    2021年 2021 巻 655 号 655_31-655_53
    発行日: 2021/12/31
    公開日: 2023/02/09
    ジャーナル フリー

    本稿は,機関投資家の株主総会における投票行動につき機関投資家同士の繋がりやインセンティブがどのように影響しているかについていわゆるネットワーク理論を用いた分析を紹介し,若干の考察を加えたものである。コンドルセの陪審定理を株主総会の議決権行使の場面で適用した場合,機関投資家の協調行動があると,議決権行使コストは削減できるが,投票の独立性が損なわれるため正しい判断に至る可能性は低下する。機関投資家が協調行動を取ることは,機関投資家の利得・ペイオフを高めるものであり,このような協調行動を促進する役割がフォーマルなネットワークにおいて期待される。また,フォーマルなネットワーク等において機関投資家が共通する株式を保有した「クリーク」を形成している場合,協調によるコスト削減効果が正しい意思決定を行う確率を低下させることを補って余りある場合にのみ,「クリーク」のメンバーは協調することになる。

  • 福田 和則
    日本不動産学会誌
    2019年 32 巻 4 号 101-109
    発行日: 2019/03/28
    公開日: 2020/09/29
    ジャーナル フリー
    ENJOYWORKS focus on the bottom-up approach to development to create town and communities with diversity and sustainability. In order to achieve bottom-up development, providing opportunities for people to get involved in the projects over a period of planning stage, building renovation, and even after starting operation is the most important. We utilize investment crowd-funding as a tool for participation. Investors not only support the project financially and receive revenue share, but also are able to involve in project in various ways such as, putting comments about renovation idea on SNS, joining events that cultivate empathy and understanding for the project and build a sense of community, and attending investor meetings that they can think about idea for an improvement on operation. We call this “Participatory crowd funding”. We believe “Participatory crowd-funding” contributes to have them feel like becoming a project member and have a strong and long-term relationship with the project. Actually, there were more investors whose purpose is to contribute to liven up the community or the project, than investors who just focus on their return, according to our actual cases.
  • ―フルコスト・リカバリーの観点から―
    馬場 英朗
    ノンプロフィット・レビュー
    2007年 7 巻 2 号 83-95
    発行日: 2007年
    公開日: 2008/04/04
    ジャーナル フリー
    NPOと行政の協働が叫ばれる状況下,NPOへの委託事業が増加しているが,十分な対価が確保されず,NPOが安価な下請先とされる懸念もある.この点,NPOと行政の協働が進むイギリスでは,フルコスト・リカバリーの考え方を示し,直接費だけでなく,間接費も含めた全てのコストをNPOが回収するように提言している.本稿では,イギリス及び「NPOと行政の協働に関する実務者会議」(愛知県)の議論を参考に,NPOが回収すべきフルコストの範囲を検討し,愛知県下3例の協働事業についてフルコストの試算を行った.その結果,行政による積算はフルコストの5割から7割しかカバーしておらず,事業内容に見合った人件費単価が設定されていない,事業に必要な経費が漏れなく計上されていない,団体を維持するために不可欠な間接費が見込まれていない,という問題点が明らかになった.ただし,NPO側にも,本当に必要な人件費や間接費の水準を示すことができていないという問題がある.
  • 吉田 寛, 柴田 邦臣
    社会情報学
    2014年 2 巻 3 号 29-36
    発行日: 2014/06/30
    公開日: 2017/02/04
    ジャーナル フリー
    2012年度に東日本大震災の被災地山元町で実施された「山元復興学校」は,ニフティ株式会社,河北新報社,そして山元町役場と連携した社会情報学会(SSI)の災害情報支援チームによるものであった。災害情報支援チームの活動は,当初,日本社会情報学会(JSIS)の研究活動委員会内・若手研究者支援部会の社会貢献活動として実施された。しかし,若手による研究促進の活動は,二つの日本社会情報学会(JASI & JSIS)が統合される以前から,両学会の若手が参加して合同で行われてきた若手研究支援活動の流れを汲むものである。この場所を借りて,学会における若手研究支援活動の経緯を紹介したい。
  • グラウンドワーク三島による市民活動団体等支援総合事業を事例として
    松下 重雄, 渡辺 豊博
    都市計画報告集
    2007年 6 巻 2 号 61-66
    発行日: 2007/09/28
    公開日: 2022/09/01
    研究報告書・技術報告書 フリー

    NPO法人グラウンドワーク三島は、「三島市地域再生計画」推進の一端を担う団体として、平成17年に内閣府国民生活局「市民活動団体等支援総合事業」の実施団体として選定され、地域再生を担う地域人材の育成活動を多面的に実施した。この取り組みは、「まちづくり」、「地域再生」、「人材育成」という複合的なテーマへの実践的な活動を通じて、NPOが事業をコーディネートし、多様な主体とのネットワーク形成を機動性を発揮して推進したことに特徴がある。これらの活動を通じて、NPOが中核となって進める人的資源のネットワークを活かした地域再生のしくみを示すことができたとともに、コミュニティ・ビジネスなど、地域の活性化、NPOの自立につながる新たなプログラムの開発が進んだ。

  • 桑名 恵
    生活協同組合研究
    2022年 561 巻 13-21
    発行日: 2022/10/05
    公開日: 2023/04/05
    ジャーナル フリー
  • 角森 唯子, 東中 竜一郎, 吉村 健, 礒田 佳徳
    人工知能学会論文誌
    2020年 35 巻 1 号 DSI-B_1-10
    発行日: 2020/01/01
    公開日: 2020/01/01
    ジャーナル フリー

    A chat-oriented dialogue system can become more likeable if it can remember information about users and use that information during a dialogue. We propose a chat-oriented dialogue system that can use user information acquired during a dialogue and discuss its effectiveness on the interaction over multiple days. In our subjective evaluation over five consecutive days, we compared three systems: A system that can remember and use user information over multiple days (proposed system), one that can only remember user information within a single dialogue session, and another that does not remember any user information. We found that users were significantly more satisfied with our proposed system than with the other two. This paper is the first to verify the effectiveness of remembering on the interaction over multiple days with a fully automated chat-oriented dialogue system.

  • 石丸 友里
    素粒子論研究
    1994年 88 巻 4 号 D116-D136
    発行日: 1994/01/20
    公開日: 2017/10/02
    ジャーナル フリー
  • 舘 暲, 大橋 力, 明和電機, 高城 剛, 服部 桂, 中尊寺 ゆっこ, 千葉 麗子, 原島 博, 寺沢 武一, 河口 洋一郎, 伊東 順二
    日本バーチャルリアリティ学会誌
    1999年 4 巻 1 号 5-45
    発行日: 1999/06/25
    公開日: 2022/11/10
    解説誌・一般情報誌 フリー
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