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全文: "ピョンチャンオリンピック"
4件中 1-4の結果を表示しています
  • 鶴島 瑞穂, 斉藤 孝信
    放送研究と調査
    2018年 68 巻 4 号 58-85
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/05/20
    研究報告書・技術報告書 フリー
    「東京オリンピック・パラリンピックに関する世論調査」は,国民の東京大会への関心や意識・価値観の変化などを把握し,2020年に世界最高水準の放送・サービスを実現する上での基礎的なデータを得るために実施する時系列調査であり,今回はその2回目の調査となる。東京開催の評価(よい+まあよい)は87%と多数を占める。東京オリンピックへの関心度(大変+まあ)は80%と高いが,リオデジャネイロ大会直後の前年調査と比べ,「大変関心がある」は減少(34%→27%)した。関心事では「日本人や日本チームの活躍」が78%と最も多く,「世界最高水準の競技」(42%)や「各国のメダル獲得数」(17%)を上回った。東京パラリンピックへの関心度は61%であった。伝えるべき側面については「純粋なスポーツとして扱うべき」が39%で最も多く,前年(37%)から増加した。「障害者福祉の視点を重視して伝えるべき」は5%であった。障害者スポーツのイメージでは「感動する」(63%)が最も多い。「感動する」と答えた人の割合を障害者スポーツの視聴経験別に集計すると,「テレビの競技中継を見たことがある」人では82%,「ニュースや競技中継以外のテレビ番組で見たことがある」人では77%,「テレビのニュースで見たことがある」人では70%と高い一方,「見たことはない」人では38%にとどまり,視聴経験が豊富になるにつれて理解が深まることがわかった。期待する放送サービスでは,見逃し配信(40%→44%)やインターネット同時配信(29%→38%)など,おもにスマートフォン向けの放送サービス充実を求める意見が前年から増加した。
  • 山田 潔, 大野 敏明
    放送研究と調査
    2018年 68 巻 11 号 58-82
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/12/20
    研究報告書・技術報告書 フリー
    共生社会実現の起爆剤として期待されるパラリンピック。その放送は、障害者にどう視聴され、受け止められているのであろうか。NHK放送文化研究所では2018年3月~6月にかけ、障害者を対象にしたWEB調査を実施。パラリンピック放送の視聴実態、放送から受けた影響、字幕放送・解説放送・手話放送といった「ユニバーサル放送」の評価などを聞いた。調査は、知的障害、精神障害等を含む障害者全般に対して行ったが、本論考ではパラリンピックの主たる参加対象である肢体不自由、ユニバーサル放送の主たるサービス対象である視覚障害、聴覚障害の3障害に該当する「身体障害者」の調査結果を抜粋。自由回答やインタビューから得られた“生の声”と合わせ、東京パラリンピックのコンテンツ制作や、共生社会実現に向けた、メディアのあり方への示唆を探った。調査結果は、回答者がWEBでの調査に回答できる人に限られるなど、代表性があるものとは言えない。しかし、パラリンピックの放送を巡る同様の調査に先行事例がないことから、放送事業者である我々にとっては有意義なものとなった。特に、障害者のメディアおよびユニバーサル放送の利用や評価は、デジタルメディアの活用も含め、障害者の情報アクセシビリティ向上に向けての参考となり、パラリンピック放送に対する賛否両論の多様な意見は、メディアが共生社会実現に寄与していく上で、示唆に富んだものであった。
  • 原 美和子, 斉藤 孝信
    放送研究と調査
    2018年 68 巻 11 号 28-57
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/12/20
    研究報告書・技術報告書 フリー
    「東京オリンピック・パラリンピックに関する世論調査」は、2020年東京大会への人々の関心度や放送サービスへの期待を明らかにするため、2016年から継続して行っており、今回は2018年3月のピョンチャン大会直後に実施した第3回調査の結果を報告する。東京大会に『関心がある(大変+まあ)』人はオリンピック78%、パラリンピック56%だった。東京オリンピックで「見たい競技」は、「体操」「陸上競技」が6割を超え上位となった。期待する放送サービスでは「高画質・高臨場感(4K・8K)」が第2回から増加(34%→44%)した。東京大会の準備状況について『順調だ』と考える人が大幅に増加(18%→35%→49%)した。それに伴って、準備に関する不安感は多くの具体的な項目で減少したが、「外国人観光客の受け入れ」(30%→44%)と「ボランティアの育成」(18%→25%)は第1回より増加した。ピョンチャン大会の視聴頻度は、「ほぼ毎日視聴」がオリンピック48%、パラリンピック19%で、リオデジャネイロ大会とほとんど変わらなかった。ピョンチャンオリンピックで「見た」人が最も多かったのは「フィギュアスケート」(79%)だった。第2回の「見たい競技」と比べると、「スピードスケート」(37%→70%)、「カーリング」(25%→70%)など日本選手が活躍した競技で大幅に増加した。ピョンチャン大会で放送局のインターネットサービスを利用した人は19%と、リオデジャネイロ大会(16%)より増加した。
  • 山田 賢一
    放送研究と調査
    2018年 68 巻 2 号 2-13
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/03/21
    研究報告書・技術報告書 フリー
    韓国では2月9日から開かれるピョンチャン五輪を機に、高画質の地上4K放送の普及推進を図ろうと地上テレビ各局が取り組んでいる。韓国では現在、ケーブルテレビや衛星放送、IPTVなどの有料放送への加入比率が全世帯の90%以上に達し、広告収入の面でも地上テレビのシェアは下がる一方で、各局は地上4K放送を売り物に挽回を図ろうとしている。地上4K放送の普及にあたっては、カバーエリアの拡大や受信機の普及に加え、有料放送への再送信をどうするのかと言った課題が存在するが、直接受信の世帯が5%程度しかない現状では、ピョンチャン五輪を4Kの高画質で視聴するには、有料放送への再送信が欠かせない。しかし地上テレビ局側が4K化の投資を回収するため、再送信料の大幅な引き上げを目論んでいるのに対し、有料放送側は難色を示し、現状は地上テレビ局側が再送信を拒否している。一方、地上テレビ局の衰退の原因として、特にKBSとMBCにおける「政治介入」の問題を指摘する声もある。KBSは理事会のメンバー11人のうち7人が政府・与党の推薦枠で、政府の意向に反する報道がしにくいとされる。MBCも事情は似ていて、「地上テレビ局は公平な報道をしていない」との意識が韓国国民の間に広まっている。韓国は、世界で最も早く4K放送の実用化に取り組んできた国であり、地上4K放送についても、世界の先端を走ることで関連産業の活性化につなげようとしている。ただ、その中核となる地上テレビ局が明確なビジネスモデルを提示できなければ、その将来は必ずしも楽観できるものにはならないだろう。
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