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16件中 1-16の結果を表示しています
  • ―19世紀末ベルリンのユダヤ教徒の同化・解放と大会社AEG の成立―
    竹原 有吾
    経営史学
    2015年 50 巻 1 号 27-49
    発行日: 2015年
    公開日: 2018/01/23
    ジャーナル フリー

    Historical changes in the social relationship between Jews and Christians are an important factor behind the formation of large-scale businesses by religious minority entrepreneurs. Jews in Berlin were politically emancipated in 1869. But they were opposed by anti-Semitic campaigns after the end of the 1870s, and strived to assimilate culturally.

    Emil Rathenau, a Jewish entrepreneur in Berlin, was able to found the first telephone office in Berlin in 1881, and the forerunner of AEG (Allgemeine Elektricitäts-Gesellschaft), Deutsche Edison Gesellschaft für angewandte Elektricität in 1883, thanks to political emancipation. These businesses received most of their capital and executives from Jewish private banks. They were, therefore, managed by Jewish interests. The Jewish bankers on their own, however, could not afford to cover the expanding financial risks which were necessary to make Deutsche Edison Gesellschaft für angewandte Elektricität into a company large enough to accommodate the growing demand for electricity in the latter part of the 1880s. They had to find banks which could afford to share their company's financial risk.

    AEG was established in 1887 as a company managed by civil interests. The Jewish executives decided to get funds from the credit banks in Berlin, which required that they appoint executives of those banks as executives of AEG. The credit banks which invested in AEG were, in particular, found at the initiative of Ältesten der Kaufmannschaft von Berlin and were funded by both Jewish and Christian capital. These banks were, therefore, managed by civil interests.

    This paper shows that large-scale business-building was the primary factor behind Jewish acceptance of the representation of civil interests. This expanding of business was part of the process of Jewish assimilation.

  • ―新生児低酸素性虚血性脳症に対する自己臍帯血幹細胞治療について―
    藤田 由布, 田中 達也, 柴田 綾子, 丸尾 伸之, 豊 奈々絵, 佐野 博之, 鍋谷 まこと, 新宅 治夫
    産婦人科の進歩
    2019年 71 巻 2 号 87-94
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/06/28
    ジャーナル 認証あり

    最近幹細胞を使用した再生医療の進歩とともに出産の臨床現場における臍帯血採取に関する注目度が高まっている.本論文では,新生児低酸素性虚血性脳症(hypoxic ischemic encephalopathy;HIE)に対する自己臍帯血幹細胞治療の進展および再生医療等安全性確保法に基づいた臍帯血幹細胞の取り扱いについて述べる.産婦人科医は,臍帯血幹細胞を用いた再生医療の進展状況および法的対応について理解を深め,家族や研究機関等からの要請に対して分娩時の臍帯血採取を検討する必要がある.〔産婦の進歩71(2):87-94,2019(令和元年5月)〕

  • 感性工学 : 日本感性工学会学会誌
    2001年 1 巻 5 号 28
    発行日: 2001/12/31
    公開日: 2023/12/31
    研究報告書・技術報告書 フリー
  • -1990年代の金融自由化を事例として
    坂手 勇次
    デザイン学研究
    2012年 59 巻 2 号 2_95-2_100
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/09/20
    ジャーナル フリー
    1990年代以降,異業種参入による業界再編やインターネットの普及が加速したことで,サービス業界におけるサービスチャネルの多様化が急速に進展した。特に,バーチャルなサービスチャネルの拡充は、リアルな場を持つ「店舗」の役割を大きく変化させている。本稿の主題は,このリアルな場を持つ「店舗」の価値がどのように変化するかを考察することにある。本稿では,その価値を「顧客から求められる機能空間」として「サービス・アクセスポイント」を定義,類型化し,「それを実現するシステム」として「サービス・アクセシビリティ」を定義,類型化した。また,これらの考察を通じて,リアルな場を持つ「店舗」は業界の垣根を超えて融合し,顧客に最適な機能空間に再編されるという仮説を導出した。本稿では,金融自由化や業界再編など,市場環境の変化が顕著な金融業界の店舗を事例に店舗モデルを構想するとともに,その具体的な店舗機能空間をデザインした。
  • 千葉 貴子, 大森 厚子, 高橋 賢次, 柏倉 幾郎
    弘前医学
    2009年 60 巻 1-4 号 12-17
    発行日: 2009年
    公開日: 2021/08/24
    ジャーナル フリー
     全ての血球の源となる造血幹細胞を豊富に含む臍帯血は,幹細胞研究,再生医療研究さらには臍帯血移植へとその応用が進み,今や単なる医療廃棄物ではなく,社会の多様な需要の中でその重要性は益々高まっている.本研究では,造血幹細胞の基礎医学研究に資した臍帯血採取を実施した単一助産所における過去10年間の取組みから,助産所の臍帯血採取施設としての可能性の可否を含め,その内容を検討した.研究には,1998年から2007年の単胎正期産児を経膣分娩した585名を対象とした.その結果,助産所出産の母子の概要は,国内における平均的な出産と大差なかった.平均臍帯血採取量は 54.2 g であり,重回帰分析の結果,胎盤重量,胎盤体積,出生体重,羊水混濁及び臍帯の長さと採取臍帯血量との間に関連が見られ,これまでの報告と一致した.以上の結果から,助産所においても安全かつ確実に臍帯血採取が行えることが実証された.
  • 貴志 奈央子
    赤門マネジメント・レビュー
    2015年 14 巻 3 号 99-126
    発行日: 2015/03/25
    公開日: 2016/03/25
    ジャーナル フリー
    本研究では、医療機器として欧州市場に参入を果たしたカネカの細胞分離デバイスを分析対象として、次の二点を明らかにする。一点めは、カネカが、既存製品のコンセプトを転換することで、細胞治療に関する新規事業の開拓を達成したことである。そして、二点めは、医療機器メーカーにとっての細胞治療における事業機会の所在である。明らかとなった事業機会の所在に基づいて、成長を期待される細胞治療や再生医療における事業を活性化する政策的支援について、より実用化に近い分野に対して研究開発投資や事業環境の整備を強化することで、新規参入が活性化する可能性を示唆していく。
  • 鈴木 岳
    生活協同組合研究
    2012年 436 巻 47-52
    発行日: 2012/05/05
    公開日: 2023/04/14
    ジャーナル フリー
  • 久末 亮一
    アジア動向年報
    2013年 2013 巻 347-370
    発行日: 2013年
    公開日: 2023/02/10
    解説誌・一般情報誌 フリー HTML
  • 神戸 孝
    生活協同組合研究
    2021年 548 巻 37-47
    発行日: 2021/09/05
    公開日: 2023/04/05
    ジャーナル フリー
  • とくに歯髄細胞のバンキングについて
    加藤 靖隆, 船山 ひろみ, 古屋 吉勝, 長岡 悠, 黒田 翠, 平山 展大, 朝田 芳信
    小児歯科学雑誌
    2017年 55 巻 3 号 390-396
    発行日: 2017/06/25
    公開日: 2018/07/23
    ジャーナル フリー

    iPS細胞を用いた再生医療に関する研究は急速に広がり,我が国では移植治療も開始されている。今回我々は,2010年と2014年に行った当科受診患者の保護者に対する再生医療に関するアンケート調査を比較し,再生医療に対する認知度と歯髄細胞のバンキングに対する関心度の変化を把握することを目的に本研究を実施した。

    再生医療,iPS細胞という言葉の認知度は高まり,情報の広がりがうかがわれた。しかし,歯髄細胞が再生医療に利用出来ること,歯髄からiPS細胞が樹立可能であることに対する認知度は4年間でほとんど変化がなく,非常に低い割合を示した。歯髄細胞のバンキングという言葉を知っている者は2010年および2014年ともに非常に低い割合であったが,歯髄細胞のバンキングを知っている者においては,その関心度はともに高かった。

    今後,歯科界からの再生医療を推進していくためには,歯および口腔由来の細胞が再生医療の有用な供給源となることを社会へ広く発信していくことが肝要であると考えられる。

  • 鈴木 岳
    生活協同組合研究
    2012年 438 巻 67-75
    発行日: 2012/07/05
    公開日: 2023/04/14
    ジャーナル フリー
  • 赤倉 優蔵
    情報管理
    2015年 58 巻 3 号 166-175
    発行日: 2015/06/01
    公開日: 2015/06/01
    ジャーナル フリー HTML
    「データからニュースを発見する」「データから発見したニュースをわかりやすく表現する」手段として,データジャーナリズムと呼ばれる,データを活用する報道手法が,日本をはじめ,世界各国の報道機関に急速に浸透している。データジャーナリズムの手法を取り入れた取材活動は,スクープを生み出し,政治や行政を動かす,あるいは社会に大きな影響を与えるなど,すでに大きな成果を上げ,さらにはニュースの概念をも変えている。本稿ではデータジャーナリズムについて概説したうえで,世界的な広がりをみせる背景とその影響について言及する。
  • 久末 亮一
    アジア動向年報
    2017年 2017 巻 371-394
    発行日: 2017/05/31
    公開日: 2023/07/20
    解説誌・一般情報誌 フリー
  • ユダヤ教徒の解放のはじまりからベルリン商業銀行の設立まで
    竹原 有吾
    社会経済史学
    2016年 82 巻 3 号 273-291
    発行日: 2016年
    公開日: 2018/11/25
    ジャーナル オープンアクセス
  • 感性工学 : 日本感性工学会学会誌
    2000年 1 巻 2 号 26-41
    発行日: 2000/05/26
    公開日: 2023/12/31
    研究報告書・技術報告書 フリー
  • ―都市地理学・世界都市論・都市ランキングの系譜から―
    久保 隆行, 山﨑 朗
    都市地理学
    2017年 12 巻 50-71
    発行日: 2017年
    公開日: 2020/02/03
    ジャーナル フリー

    日本の都市地理学における階層的都市システム研究は,日本国内の都市を対象として進められてきた.1980 年以降盛んとなった世界都市研究は,世界の都市システムに東京を位置づけたが,日本のその他の都市は研究対象とされてこなかった.日本の都市地理学と世界都市論ではそれぞれ,階層的都市システム研究は進展したが,これまで相互の接点は,ほとんど存在しなかった.1990 年代以降,世界都市研究では,海外でこれまで地方都市として認識されていた都市が,世界都市システムの構成要素として認識されるようになった.それに対して,日本の地方都市では,福岡のみが限定的な国際的都市と認められるにとどまった.2000 年頃より,世界的な都市化とグローバル化の進展とともに,国際都市間競争という概念が世界的に広まり,都市の国際競争力は,グローバル都市ランキングによって具体的に示されるようになった.

    グローバル都市ランキングによる都市の序列は,世界都市システムにおける都市の階層性を示している.世界都市システムでは,国境を越えて結合する都市の数は増加し,結合の密度は高まり,結合の仕方も多様化している.その結果,直接結合していない都市どうしであっても,競争関係となる.日本の都市において今後求められる機能は,グローバルな都市機能である.その水準は必ずしも高くなくとも,国際的指標を相対的に評価し,「都市の国際競争力」を測定することによって,世界都市システムに置かれている階層の把握は可能である.日本国内の都市システムであっても,国内上場企業の本社数や支店数だけではなく,グローバルな都市機能を評価しなければ解明することはできなくなっている.つまり,国内的都市システム論と世界都市論の接合,あるいは融合が,学術的にも都市政策としても求められるようになっている.

    いかなる都市や都市圏であっても,グローバルな指標をもとにして,世界都市システムにおけるポジションの確認はできる.世界都市システムにおける日本の都市の位置づけの把握は,これまで異なるコンテクストで発展してきた都市システム論と世界都市論を接合あるいは融合する契機となるであろう.日本全国での都市のグローバルな位置づけについての研究は,学術的な意義だけにとどまらず,地方自治体が今後,「地方版総合戦略」を立案し,実行していくうえにおいても,有効である.

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