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  • ―19世紀末ベルリンのユダヤ教徒の同化・解放と大会社AEG の成立―
    竹原 有吾
    経営史学
    2015年 50 巻 1 号 27-49
    発行日: 2015年
    公開日: 2018/01/23
    ジャーナル フリー

    Historical changes in the social relationship between Jews and Christians are an important factor behind the formation of large-scale businesses by religious minority entrepreneurs. Jews in Berlin were politically emancipated in 1869. But they were opposed by anti-Semitic campaigns after the end of the 1870s, and strived to assimilate culturally.

    Emil Rathenau, a Jewish entrepreneur in Berlin, was able to found the first telephone office in Berlin in 1881, and the forerunner of AEG (Allgemeine Elektricitäts-Gesellschaft), Deutsche Edison Gesellschaft für angewandte Elektricität in 1883, thanks to political emancipation. These businesses received most of their capital and executives from Jewish private banks. They were, therefore, managed by Jewish interests. The Jewish bankers on their own, however, could not afford to cover the expanding financial risks which were necessary to make Deutsche Edison Gesellschaft für angewandte Elektricität into a company large enough to accommodate the growing demand for electricity in the latter part of the 1880s. They had to find banks which could afford to share their company's financial risk.

    AEG was established in 1887 as a company managed by civil interests. The Jewish executives decided to get funds from the credit banks in Berlin, which required that they appoint executives of those banks as executives of AEG. The credit banks which invested in AEG were, in particular, found at the initiative of Ältesten der Kaufmannschaft von Berlin and were funded by both Jewish and Christian capital. These banks were, therefore, managed by civil interests.

    This paper shows that large-scale business-building was the primary factor behind Jewish acceptance of the representation of civil interests. This expanding of business was part of the process of Jewish assimilation.

  • ―新生児低酸素性虚血性脳症に対する自己臍帯血幹細胞治療について―
    藤田 由布, 田中 達也, 柴田 綾子, 丸尾 伸之, 豊 奈々絵, 佐野 博之, 鍋谷 まこと, 新宅 治夫
    産婦人科の進歩
    2019年 71 巻 2 号 87-94
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/06/28
    ジャーナル 認証あり

    最近幹細胞を使用した再生医療の進歩とともに出産の臨床現場における臍帯血採取に関する注目度が高まっている.本論文では,新生児低酸素性虚血性脳症(hypoxic ischemic encephalopathy;HIE)に対する自己臍帯血幹細胞治療の進展および再生医療等安全性確保法に基づいた臍帯血幹細胞の取り扱いについて述べる.産婦人科医は,臍帯血幹細胞を用いた再生医療の進展状況および法的対応について理解を深め,家族や研究機関等からの要請に対して分娩時の臍帯血採取を検討する必要がある.〔産婦の進歩71(2):87-94,2019(令和元年5月)〕

  • 貴志 奈央子
    赤門マネジメント・レビュー
    2015年 14 巻 3 号 99-126
    発行日: 2015/03/25
    公開日: 2016/03/25
    ジャーナル オープンアクセス
    本研究では、医療機器として欧州市場に参入を果たしたカネカの細胞分離デバイスを分析対象として、次の二点を明らかにする。一点めは、カネカが、既存製品のコンセプトを転換することで、細胞治療に関する新規事業の開拓を達成したことである。そして、二点めは、医療機器メーカーにとっての細胞治療における事業機会の所在である。明らかとなった事業機会の所在に基づいて、成長を期待される細胞治療や再生医療における事業を活性化する政策的支援について、より実用化に近い分野に対して研究開発投資や事業環境の整備を強化することで、新規参入が活性化する可能性を示唆していく。
  • -1990年代の金融自由化を事例として
    坂手 勇次
    デザイン学研究
    2012年 59 巻 2 号 2_95-2_100
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/09/20
    ジャーナル フリー
    1990年代以降,異業種参入による業界再編やインターネットの普及が加速したことで,サービス業界におけるサービスチャネルの多様化が急速に進展した。特に,バーチャルなサービスチャネルの拡充は、リアルな場を持つ「店舗」の役割を大きく変化させている。本稿の主題は,このリアルな場を持つ「店舗」の価値がどのように変化するかを考察することにある。本稿では,その価値を「顧客から求められる機能空間」として「サービス・アクセスポイント」を定義,類型化し,「それを実現するシステム」として「サービス・アクセシビリティ」を定義,類型化した。また,これらの考察を通じて,リアルな場を持つ「店舗」は業界の垣根を超えて融合し,顧客に最適な機能空間に再編されるという仮説を導出した。本稿では,金融自由化や業界再編など,市場環境の変化が顕著な金融業界の店舗を事例に店舗モデルを構想するとともに,その具体的な店舗機能空間をデザインした。
  • とくに歯髄細胞のバンキングについて
    加藤 靖隆, 船山 ひろみ, 古屋 吉勝, 長岡 悠, 黒田 翠, 平山 展大, 朝田 芳信
    小児歯科学雑誌
    2017年 55 巻 3 号 390-396
    発行日: 2017/06/25
    公開日: 2018/07/23
    ジャーナル フリー

    iPS細胞を用いた再生医療に関する研究は急速に広がり,我が国では移植治療も開始されている。今回我々は,2010年と2014年に行った当科受診患者の保護者に対する再生医療に関するアンケート調査を比較し,再生医療に対する認知度と歯髄細胞のバンキングに対する関心度の変化を把握することを目的に本研究を実施した。

    再生医療,iPS細胞という言葉の認知度は高まり,情報の広がりがうかがわれた。しかし,歯髄細胞が再生医療に利用出来ること,歯髄からiPS細胞が樹立可能であることに対する認知度は4年間でほとんど変化がなく,非常に低い割合を示した。歯髄細胞のバンキングという言葉を知っている者は2010年および2014年ともに非常に低い割合であったが,歯髄細胞のバンキングを知っている者においては,その関心度はともに高かった。

    今後,歯科界からの再生医療を推進していくためには,歯および口腔由来の細胞が再生医療の有用な供給源となることを社会へ広く発信していくことが肝要であると考えられる。

  • 赤倉 優蔵
    情報管理
    2015年 58 巻 3 号 166-175
    発行日: 2015/06/01
    公開日: 2015/06/01
    ジャーナル フリー HTML
    「データからニュースを発見する」「データから発見したニュースをわかりやすく表現する」手段として,データジャーナリズムと呼ばれる,データを活用する報道手法が,日本をはじめ,世界各国の報道機関に急速に浸透している。データジャーナリズムの手法を取り入れた取材活動は,スクープを生み出し,政治や行政を動かす,あるいは社会に大きな影響を与えるなど,すでに大きな成果を上げ,さらにはニュースの概念をも変えている。本稿ではデータジャーナリズムについて概説したうえで,世界的な広がりをみせる背景とその影響について言及する。
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