本研究は，初等教育教員養成段階の大学生の小学校での「理想の外国語授業¹」のイメージ（以下，「理想の授業」）が児童英語教育関連科目の1 年間（前期・後期）の受講を通してどのように変容するかを明らかにすることを目的とする。調査は，平成28 年度に計4 回（前期・後期講義それぞれの初回と最終回）行い，毎回の講義終了時に学生に記録させた振り返りレポートの記述と併せて分析した。 受講した学生のうち，中学校英語科教員免許状を取得予定で自身の英語運用能力に対する自信が高い学生（学生A）と取得予定は無く英語運用能力に対する自信が低い学生（学生B）の2 名を抽出し， SCAT（Steps for Coding and Theorization，以下，SCAT；大谷，2011）という質的分析の手法を用いて分 析を行った。その結果，学生A は受講を通して「理想の授業」に変容が見られ，徐々に外国語授業の「指導者」としての視点を獲得していったが，学生B については1 年間を通して「理想の授業」に大きな変容は見られず，外国語授業の「指導者」としての視点の獲得も見られなかった。

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NHK放送文化研究所では、全国の学校現場におけるメディア環境の現状を把握するとともに、放送・ウェブ・イベントなどNHKの教育サービス利用の全体像を調べるために、「教師のメディア利用に関する調査」を2013年度から実施している。この調査は、学校を単位として定期的に行ってきた「学校放送利用状況調査」(1950～2012年)にかわり、教師個人を対象としている。 2019年度は、2015年度の中学校教師の調査（理科、社会）に続く2回目の調査として、対象教科を4教科（理科、社会、国語、外国語）に増やすとともに、道徳など学級担任として授業を行う教科（担任教科）のメディア利用や、生徒の学習へのスマートフォン利用に対する意識などの新規の質問項目を追加した。 調査結果から、テレビやパソコンなどのメディア機器を教師が利用できる一定の環境が整い、特にタブレット端末を利用できる環境にある教師が4教科とも6割を超え、生徒は1人1台での利用が多いことが明らかになった。また国語、外国語ではラジオ・CDラジカセの利用が多いなど、教科による利用機器の違いがみえてきた。一方で教室のインターネット環境は無線接続が6割を超えたものの、まだ動画を問題なく再生できるまでには至っていない。 こうした機器で提示するメディア教材の利用は4教科とも8割を超え、「NHK for School教師利用率」は理科で63%、社会で56%だった。国語では「指導者用のデジタル教科書」、国語と外国語で音声教材の利用が多く、教科による利用の違いもみてとれた。また、担任教科の道徳では、授業を行っている教師のほぼ6割にメディア教材の利用がみられた。 生徒の学習へのスマートフォン利用については、学校と家庭のいずれの学習においても否定的な意見が多く、学習利用に向けた課題が明らかになった。 今後、生徒１人１台の端末の利用が定着していくことが予想され、教師が利用するメディア教材だけでなく、個々の生徒の学力に適応し、生徒が協働的に学ぶことができる教材の開発と提供が求められる。

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NHK放送文化研究所では、NHK教育サービス利用の全体像を調べるために、「教師のメディア利用に関する調査」を2013年度から実施している。2018年度は小学校教師を対象とした。調査結果から、テレビやパソコンなどのメディア機器を教師が利用できる環境に前回調査の2016年度から大きな変化はみられなかったが、タブレット端末を利用できる環境にある教師が大きく増えるとともに、児童の1人1台での利用も増えていた。また今回から調査項目に加えたラジオ・CDラジカセの利用が多いことが明らかになった。その一方で、教室のインターネット接続は無線接続が増えているが、動画を問題なく再生できる環境にある教師は38%と変化がみられず、依然として課題となっている。こうした機器で提示するメディア教材の利用は全体として増え、NHK for Schoolの利用は67%、指導者用のデジタル教科書の利用は65%だった。2020年度完全実施の新学習指導要領で改訂される項目でみると、「外国語・外国語活動」では文部科学省が作成・配布しているデジタル教材などの教材の利用が多い一方、「特別の教科 道徳」では教科書が導入されたことにより、メディア教材の利用は少ない。また「プログラミング教育」を先行的に実施している教師は14%であった。新学習指導要領で重視される「主体的・対話的で深い学び」の実現に向けて、 教師が提示するメディアに加えて、児童が1人1台のタブレット端末などを使えるような、メディア環境の整備とメディア教材の提供がますます求められている。

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