テレワーク化の主対象は職である。しかし「」の意味は曖昧である。この課題を解明するため、職務におけるミッションとアクションという情報処理的なモデルを提案する。の職務における意味内容を考慮せずに、形式的な行動にのみ注目し、その職務をアクションと、その量に分解する。すると「読み」、「書く」、「話す」、「聞く」、「考える」、の5つのアクションから構成される。そのアクションに対応するの1980年と1999年の時間分析の比較を試みても、同様な傾向にある。テレワークを中心とするITによって、のあるべき姿は何らの影響を受けていない。

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日本の

は、どのようにしてその職務能力を修得しているのだろうか。大卒を対象に調査結果に基づく分析・考察、インプリケーションについて報告する。人事、経理、営業、情報の４部門各100名、計400名の日本のについての調査結果を基礎情報とし、調査対象者と同様なのヒアリング調査による質的情報を加えた分析考察を行う。さらに非正規雇用の大卒300名に対しての調査結果も比較考察する。これにより職務能力の形成においてＯＪＴや教育研修などの企業内教育、または外部での教育機会がどれほど有効であるかを明確にできる。結論の一つには職業能力の修得には実務経験がきわめて有効であることが再確認される。またＯＪＴの有効性は高く、実務経験に代わるものとなりうる一方、研修の効果は限定的であり、一定の条件や配慮がその有効性を高めるために必要とされる。

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　労働基準法と労働協約・労使協定といった労働時間を定める基本的ルールは労働時間の下限と上限を決めているだけである。個々の労働者が実際に何時間，働くのかを決めるのは工場やオフィスなどの職場に課せられた事業計画と配置された要員数であると考えられる。要員数の算定方式には戦略アプローチ，財務アプローチ，業務量アプローチ，目標直間比率などいくつかのアプローチがあり，業務量アプローチ以外のアプローチによって算定された要員数は職場に課せられた事業計画を遂行するのに必要な人員数に満たないことがありうる。この場合，長時間労働が常態化するおそれがあるが，日本企業では通常，それを是正する力が働きにくいことを指摘する。その背景には日本の労働者の多くがPlan-Do-Check-Actionサイクルに巻き込まれながら働いていることがあると思われる。こうした状態から脱出するための有効な施策として，職場の労働組合による規制があるのではないかと仮説的に指摘する。

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　この論文では，企業内労働市場におけるのキャリア形成について検討する．
　まずキャリア形成の決定原理として「異動の力学」という点を挙げ，この観点から配置転換の実態を国際比較も含めて検討する．次いで昇進の問題に眼を転じ，日本の昇進選抜をトーナメント移動の観点から考察する．最後に，のキャリア形成の今後の課顆について言及する．

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働き方改革が進むなか，日本の労働生産性は主要先進7カ国の中でも最も低い状況が続いており（日本生産性本部，2018），日本企業の大きな人事的課題のひとつは，従業員一人ひとりの生産性向上と指摘されている。数値で計測しやすい製造現場に比べて，

の生産性の可視化は困難である。本研究では，が生産性を向上させる意識の因子を明らかにすることを目的として，一連の調査を行った。本報告では，生産性に関わるの意識の内，個人の要因と組織の要因を抽出した調査結果を報告する。本調査に先立ち，組織の生産性に詳しい有識者56名に質問紙調査を行い，生産性に関わる個人や組織の要因に関する仮説枠組みを構築した。この枠組みに基づいて項目を作成し，20～50代男女の412名にwebパネル調査を行った。その結果，生産性にかかわる個人の要因として，「挑戦意欲度」「多様性関心度」「役割理解度」「成果意識度」「計画段取度」「心身調整度」の6因子が抽出され，組織の要因として「意思決定過程浸透性」「自律尊重性」「成長支援性」「目標明確性」「働き方許容性」の5因子が抽出された。

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I　研究の背景・目的
職業別の人口構成は，社会経済的状況に基づく居住分化の状況を示す代表的な指標であり，年齢や世帯構成に関する指標などとともに，これまでの居住地域構造研究においても盛んに用いられてきた．しかし，日本の国勢調査に基づく小地域統計において職業別就業者数を把握できるのは1965年以降であり，これ以前に関しては，市などが独自に作成した統計資料が存在しない限り，職業別人口の分布を検討することは困難である．そのような資料が得られない都市や年代においては，様々な資料を組み合わせながら分析することになる．
そこで，本発表では，これまでに用いられてきた国勢調査，失業統計調査に加え，電話帳を用いて戦前期の大都市におけるの居住地分布を把握することを試み，職業別の居住分化の分析資料としての電話帳の特徴や限界について整理することを目的とする．
II　戦前期の職業分類での

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とその居住地
2009年設定の日本標準職業分類において，一般的にに相当すると考えられるのは，管理的職業従事者，専門的・技術的職業従事者，事務従事者である．一方，戦前期の国勢調査で用いられた職業分類に関しては，多くの既往研究において，公務自由業が「新中間層」としてに相当する職業として扱われてきた．ただし，1920年の職業分類は産業分類に近く，公務自由業には民間企業の事務職は含まれていなかった．一方，1925年の国勢調査と同時に実施された失業統計調査では，給料生活者と労働者の区分がなされている．給料生活者の定義は「官吏，公吏，其他俸給給料又は之に準ずる報酬を得て事務又は技術に従事する者」であり，に相当すると考えられるが，有業者であっても雇主や月収200円以上の給料生活者は除外されており，管理職を中心とする高給のは除外されている．
上野（1981）で用いられたのは国勢調査結果であり，1920年の東京市においては，公務自由業有業者が市域西半分の台地上に集住しており，東側の低地にはほとんど居住していなかった．また，大阪市における失業統計調査結果を利用した水内（1982）では，南部の台地上に開発された新しい住宅地だけでなく，都心部にも依然として多くの給料生活者が居住していたことが示されており，東京市とは異なるパターンとなっている．しかし，1925年の失業統計調査結果を確認すれば，東京市の都心部にある日本橋区などにも多くの給料生活者が居住しており，上野（1981）が指摘した周辺部だけでなく，都心部も含めた西側の広い範囲にが分布していたことになる．
失業統計調査の給料生活者の数値はの分布を示すデータとして重要であるものの，その後，失業統計調査は実施されておらず，時系列的に連続して把握することはできない．また，小地域単位で集計結果が利用できるのは大阪市や京都市など一部に限られている．
III　電話帳から把握できる

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の居住地
電話帳は電話加入者の名簿であり，大都市を中心として時系列的にある程度継続して利用できる資料である．戦前期には職業が記載されていることが多く，職業別に配列された電話帳も刊行されている．戦前期の電話帳からは，会社重役・会社員や官公吏など，と考えられる職業別の電話加入者の住所を把握できる．企業や店舗以外での電話の加入率はまだ低く，これらの職業の電話加入者が全体を示すものと考えることは難しいが，資料が限られている状況下においては，電話帳は一定の意義をもつデータといえる．
1935年の東京市における会社重役・会社員の電話加入者の分布をみると，都心部には少なく，西側にセクター的に広がっている傾向を確認できる．一方，失業統計調査で給料生活者に分類される商店員の分布をみれば，会社重役・会社員と比べて都心部の居住者が相対的に多い．郊外化は進んでいるものの，都心部にもまだ一定数のが居住していたといえ，失業統計調査の結果や水内（1982）でみられたパターンと対応している．ただし，商店員の電話加入者数は会社重役・会社員と比べて非常に少なく，電話加入率が低いものと考えられることから，都心部のの絶対数や規模を推測することは難しい．
東京に関しては，日本商工通信社が職業別の電話帳をおおむね年1回刊行しており，公共図書館には1920年代前半から1930年代後半までの資料が所蔵されている．また，大阪など他の都市に関しても職業が記載された電話帳が刊行されており，これらを活用すれば，都市間の比較も可能である．他のに関する電話加入者のデータベース化を進めれば，戦前期のの居住地分布の全体像の把握に近づくことができよう．

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2006年以来、日本企業におけるテレワークの導入率は徐々に増加傾向にあったが、近年は低下してきている。また、導入企業においてもテレワークを使って業務を行なっている

の数はそれほど多くない。テレワークの利用が進まない理由の1 つは、テレワークとの生産性の関係が明らかになっていないからである。本論文では、アンケート調査に基づき、の創造性に対して有効な要因をテレワーク導入済みの企業と未導入企業において探索し、それぞれの要因の比較を行なった。その結果、テレワーク導入のいかんに関わらず、従来から創造性発揮に有効と考えられている要因の効果を確認した。さらに、テレワークの導入に際して考えられる「ねらい」と創造性の関係も明らかにしている。

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　の熟達化と，それを支える実践知（暗黙知）の構造，その獲得について認知心理学の知見に基づいて論じた．そして，に質問紙調査を実施し，マネジメントの暗黙知の獲得は，管理職経験年数，経験学習態度，批判的思考態度，類推，省察，職場内の暗黙知と形式知の知識変換が関与していることを示した．最後に，個人学習と組織学習の相互作用が実践知の獲得を促進し，管理職への熟達を導くことを議論した．

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