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全文: "ボパール化学工場事故"
6件中 1-6の結果を表示しています
  • 高橋 五月
    日本文化人類学会研究大会発表要旨集
    2017年 2017 巻
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/05/26
    会議録・要旨集 フリー
    原発事故から5年以上が経ち、福島では「未来」に関する議論で溢れている。福島の未来は誰にも予測できない。しかし、それでも(もしくは、だからこそ?)人々は盛んに未来について思い描き、期待し、交渉する。本発表では、たくさんある「未来」の中から、福島県沖に浮かぶ洋上風力発電設備「ふくしま未来」に注目し、「インフラストラクチャー」を手がかりとして、文化人類学的立場から未来について批判的に考える。
  • 経営学輪講 Weick (1987)
    會澤 綾子
    赤門マネジメント・レビュー
    2017年 16 巻 4 号 193-204
    発行日: 2017/08/25
    公開日: 2017/08/25
    [早期公開] 公開日: 2017/08/04
    ジャーナル オープンアクセス

    Weick (1987) は、高信頼性組織を支える三つの要因 (1) 必要多様性、(2) 信頼性の特徴、(3) イナクトメントについて論じている。複雑なシステムへの対応には限界があるという前提に立ちながらも、個人や組織によって打ち勝つ可能性や、物語を通じた組織文化の重要性を提言するものである。全体を通じて多様性について繰り返し語っていることにも特徴がある。高信頼性組織の研究では、のちにWeick, Sutcliffe, and Obstfeld (1999) やWeick and Sutcliffe (2001) によってフレームワークが構築され、マインドフルネスという概念が提示されるが、Weick (1987) で提唱される多様性はこのマインドフルネスを読み解くキーワードにもつながると考えられる。

  • ─ 大学におけるCBRNE対策上のセキュリティとセイフティを如何に確保するか
    奥村 徹
    環境と安全
    2016年 7 巻 3 号 161-167
    発行日: 2016/11/16
    公開日: 2016/11/17
    ジャーナル フリー

    人為的な危機的事態には、過失としての事故、故意による事件・テロがある。危機対応には緊急事態対応はもちろんだが、ことが起きる前の未然防止策や被害軽減策も含まれる。これらが両輪となってセキュリティの向上が期待できる。大学には大学としての緊急事態対応への備え、未然防止策が求められる。他者への関心を高め、想像力を豊かにして起こりうる危機的事態を想定し、それに対しての対応強化を繰り返し行うことによって、セキュリティの向上が期待できる。いずれにせよ、単一の手段でセキュリティ、セイフティの確保は難しく、様々な手段の合わせ技でリスクを乗り越えるしかない。

  • 高橋 五月
    文化人類学
    2018年 83 巻 3 号 441-458
    発行日: 2018年
    公開日: 2019/05/12
    ジャーナル フリー

    原発事故から7年が経過した福島は「未来」に関する語りで溢れている。実際には、福島の未来を事前に知ることは誰にもできない。しかし、それでも(もしくは、だからこそ)人々は盛んに未来について思い描き、予測し、期待し、交渉する。本稿では、現在の福島に存在するたくさんの「未来」の中から、福島県沖に浮かぶ洋上風力発電設備「ふくしま未来」に注目し、「インフラストラクチャー」を手がかりとして、文化人類学的立場から未来について批判的に考える。

    福島沖浮体式ウィンドファームプロジェクトは、東日本大震災からの復興事業の一環として発動し、民間企業と大学から成り立つコンソーシアムが経済産業省から委託を受け運営している。コンソーシアムによると、この新しいエネルギーインフラは日本の未来、福島の未来、そして漁業の未来を切り開くという。しかし、2013年に開始したこのプロジェクトは現在も進行中である一方で、今後中止される可能性が高いとされる。本稿の目的は、福島原発事故後に出現した未来に関する語りをもとに、現行する近代化論の枠の中で反復的に生成される未来主義の問題点を明らかにし、未完成インフラの議論を参考にしながら未来主義とは異なる新しい未来の可能性を模索することである。

  • 河島 茂生
    社会情報学
    2019年 8 巻 1 号 1-14
    発行日: 2019/06/30
    公開日: 2019/07/10
    ジャーナル フリー

    本論文は,AIやロボットが社会に普及している状況下において,また複数のAIが通信ネットワークにおいて接続していく状況下において,いかに倫理的責任の帰属を位置づけるかを検討している。ネオ・サイバネティクスの理論に依拠しつつ,EU議会における電子人間の提言への懸念を示し,AIネットワーク環境下の集合的責任ともいうべき考え方を支持した。電子人間確立の提案は,オートポイエティック・システムでないものに人格という位置を与えることであり,それは,実情に合わないのに加えて倫理的問題を引き起こしかねない。電子人間を制度的に確立しなくとも,集合的責任の制度構築により補償は可能である。近年のコンピュータ技術の動向を鑑みるに,特定の人や組織に責任を帰属できない場合が想定される。その場合は,被害者を救済し,開発者・利用者の萎縮を引き起こさないために集合的責任の導入が求められる。ただしAIネットワーク状況下における責任のありようは,集合的責任のみだけは不足である。特定の人や組織の瑕疵が明確である場合は,そこに責任を帰属させることが望まれる。これは近代以降の慣習になっており容易に変えることが難しいうえ,開発者・利用者の故意の過失もしくは怠慢,責任感の減退を防ぐためには,また技術を改善する動機の維持のためには必要であると考えられる。

  • 芹田 健太郎
    世界法年報
    2013年 32 巻 216-225
    発行日: 2013/03/28
    公開日: 2017/11/22
    ジャーナル フリー
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