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クエリ検索: "ボロ市"
17件中 1-17の結果を表示しています
  • 縁日及び市を中心とした調査研究
    名執 芳博
    都市計画論文集
    1975年 10 巻 109-114
    発行日: 1975/10/25
    公開日: 2020/10/01
    ジャーナル オープンアクセス
  • 大谷 毅
    感性工学
    2014年 12 巻 4 号 442
    発行日: 2014/07/31
    公開日: 2023/05/31
    研究報告書・技術報告書 フリー
  • 萩原 悟一, 隅野 美砂輝, 前田 博子, 竹下 俊一
    スポーツ産業学研究
    2017年 27 巻 1 号 1_73-1_76
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/01/25
    ジャーナル フリー
  • ロスアンゼルス市の事例
    田代 順孝
    ランドスケープ研究
    1996年 60 巻 2 号 127-129
    発行日: 1996/11/08
    公開日: 2011/07/19
    ジャーナル フリー
  • 吉松 ひかる, 氏原 岳人, 阿部 宏史
    交通工学論文集
    2018年 4 巻 2 号 1-9
    発行日: 2018/04/01
    公開日: 2018/04/01
    ジャーナル フリー
    公共交通整備水準の高いアメリカ・ポートランド都市圏と、都市圏規模が類似したわが国の典型的な地方圏である岡山都市圏を対象に、公共交通整備水準の差異によるモビリティ・ディバイドの発生状況を検証した。分析の結果、岡山都市圏では、移動制約レベル(自家用車と免許の有無)と移動利便性評価に有意差は見られないものの、外出頻度は移動制約レベルが高くなるほど低下する傾向にあった。一方、ポートランド都市圏では、移動制約レベルの高い居住者ほど移動利便性評価が高くなる。また、移動制約レベルと外出頻度には統計的な有意差は見られず、公共交通システムが高水準に整備されることで、モビリティ・ディバイドの低減に寄与する可能性を示した。
  • -世田谷線の事例を通じて-
    太田 雅文
    運輸政策研究
    2004年 7 巻 3 号 030-040
    発行日: 2004/10/29
    公開日: 2019/05/31
    ジャーナル フリー

    本稿の目的は,世田谷線を題材に,LRTや路面電車を活用した都市再生の可能性について論じることにある.高度成長期において路面電車が次々と廃止される中,世田谷線も旧玉電の支線として残された.しかしながら,成熟型社会の到来により,サステイナブルな社会の必要性が高まる今日,むしろ,地域からの愛着を得やすい世田谷線の位置づけは高まりつつある.本稿では,バリアフリー等公共交通としてのサービス機能の向上にはじまり,沿線地域との相乗効果を発揮すべく実施した,コミュニティとの協働型「フラワリング」やIC乗車券「せたまる」を活用した商店街振興策といった近年の取り組みを紹介することにより,今後,都市・交通政策や事業者のパラダイムシフトについて論じる.

  • 中島 義一
    新地理
    1959年 7 巻 3-4 号 235-243
    発行日: 1959/03/25
    公開日: 2010/02/26
    ジャーナル フリー
  • 吉村 信吉
    地理学評論
    1941年 17 巻 2 号 124-138
    発行日: 1941/02/01
    公開日: 2008/12/24
    ジャーナル フリー
    1. 狹山丘陵東北柳瀬川の北の武藏野臺地の68井に於て種々な季節に地下水の測定を行つた。臺地面は東に向ひ緩斜し起伏は小さく,柳瀬川に平行して淺く幅の廣い東川(谷戸川)の谷があるが,冬には流水がない。
    2. 附近の地質は10m内外のローム層(下部の1, 2mは屡〓粘土化して黄土と呼ばれる)の下には時々薄い粘土層軸を挾む極めて厚い砂礫層が發達し,南部武藏野臺地のやうに厚い青色粘土又は頁岩は見られない。
    3. 1940年春の低水季には地下水面の深さは3種あり,淺いものは8m,中位のものは14m,深いものは24mある。井底の深さも大體これと同じである。掘抜井以外の最深井は28m内外で,武藏野臺地では5番目以下であつて,特に飛び離れて深いものではない。
    4. かやうに深さから區別される3種の地下水中最も淺いものはローム層下部の粘土を不透水層としてローム中に帶水し,年中宙水状態にある(上部宙水)。中位のものは砂礫層中に挾まれる薄い粘土層上に帶水し,低水時には宙水,高水時には本水となる(下部宙水又は上部本水)。深いものは柳瀬川の水面と平衡を保つてゐるもので本水の性質を有つてゐる(下部本水)。
    5. 本水の地下水面は低水時には柳瀬川の河面と平衡を保ち,地形とは無從關係にある。上部宙水は臺地面の所々,下部宙水は主に東川の谷に沿つて存在する。
    6. 低水時の井内湛水は1m内外で渇水したものさへ珍しくないのに,所澤町の西には5~11mに達する水の満々とした深井がある。
    7. 地下水位變化は上記3種の地下水によつて異なり,較差は深い本水に大きく,下部宙水はこれに次ぎ,上部宙水は最も小さい。短時間の水位差も地下水の種類によつて獨特の状態をしてゐる。
    8. 東川に對する横斷面及縦斷面に於ける地下水變化を述べ,柳瀬川との關係,下部宙水との高水時に於ける接合状態を論じた。
    9. 高水時には上部宙水は弱酸性,深井は微酸性である。低水時には一般に多少中性化し,且深さによる差が減少する。
    10. 柳瀬川に沿ふ地域では河水を飲料に供し,最も古く平安朝又は鎌倉時代に聚落(驛)が生じた。東川の窪地も宙水を利用して鎌時代頃から所澤其他の部落が出來たが,後交通路の變化に件つて宿場又は市場町として發展し,近年には軍事町となつた。近年には宙水に依存しなくなり寧ろ深井の町として有名となつた。臺地原面の聚落は最も新しいが,大部分は局部的に發達する宙水に依存してゐる。
  • 金田 利子
    日本家政学会誌
    1993年 44 巻 8 号 679-686
    発行日: 1993/08/15
    公開日: 2010/03/10
    ジャーナル フリー
  • 窪田 陽一, 和久田 吉郎
    都市計画論文集
    1982年 17 巻 349-354
    発行日: 1982/10/25
    公開日: 2020/09/01
    ジャーナル オープンアクセス
  • 世田谷区風景づくり条例のケーススタディ
    岡田 雅代, 松本 篤, 千葉 晋也, 坂井 えりか
    都市計画論文集
    2003年 38.3 巻 673-678
    発行日: 2003/10/25
    公開日: 2017/10/01
    ジャーナル オープンアクセス
    近年、景観系条例が増加しているが、世田谷区では、平成 11年に世田谷区風景づくり条例を制定し、地域風景資産の選定を条例に位置づけた。本研究は、住民と行政の協働の場である世田谷風景づくりフォーラムを中心に進められた、地域風景資産の選定プロセスに関するしくみづくりと、選定プロセスの実現に関する2つの協働による取り組みを紹介し、その効果と課題を考察した。今後の課題として、しくみづくりを終えた風景づくりフォーラムは、地域ごとに動き出した、風景づくり活動の情報や課題の共有、活動を進める主体間の交流など、新たな協働の場として、風景づくりのプラットホームへと大きく転換していく必要があることを指摘した。
  • 菊地 吉信
    都市計画論文集
    2016年 51 巻 1 号 102-107
    発行日: 2016/04/25
    公開日: 2016/04/25
    ジャーナル オープンアクセス
    本稿は,日本における民間非営利セクターによる空き家再生事業を拡大する上での示唆を得るため,空き家再生の取り組みが活発化している英国の社会的企業に着目し,とくに就業訓練を組み込んだ事業を実践している団体を対象にケーススタディを行う。主な目的は次の二点である。一つには空き家再生に取り組む社会的企業の実態の一端を明らかにすること,二つには空き家の修繕作業における就業訓練の流れや仕組みを明らかにすることである。調査を通じ以下のことが明らかとなった。すなわち,空き家再生に取り組む社会的企業の多様さ,空き家(不動産)取得の重要性,段階的な就業訓練と個人支援の実態である。日本でも,民間の空き家をアフォーダブルな住宅として活用する仕組みや,非就業者の社会参加を促す仕組みを構築する上で,英国の社会的企業による事業に学ぶ点は多い。ただし,日本では住宅以外への用途転用を促す補助策についても検討の余地がある。
  • 藤本 和久
    近代教育フォーラム
    2016年 25 巻 16-26
    発行日: 2016年
    公開日: 2017/09/30
    ジャーナル オープンアクセス
  • 北米のゾーニングにおける特例的許可制度に関する研究
    木内 望, 米野 史健, 有田 智一, 飯田 直彦
    都市計画論文集
    2009年 44.3 巻 703-708
    発行日: 2009/10/25
    公開日: 2017/01/01
    ジャーナル オープンアクセス
    条件付特定用途許可制度とは、ゾーニング条例(Zoning Code)でゾーニング地区(Zoning District)別に示される用途の制限において、権利として許可される用途(Permitted as of Right Uses)、禁止される用途(Prohibited Uses)とは別に、特例的に扱われる用途が示されており、該当の用途の計画内容を個別に審査し、一定の基準を満たすと判断される場合には、条件等を付して認める制度である。本研究は、米国諸都市での条件付特例用途許可について、制度設計の実態、技術的な判断基準、具体の運用状況等の詳細を明らかにし、日本での望ましい建築規制のあり方を考える際の有益な知見を得ることを目的とする。対象17都市を対象都市、市役所の担当職員にヒアリングを行うとともに、関係資料の提供を受けた。合わせて、インターネットによりゾーニング条例や解説資料、審査案件の情報等を入手した。以上より、(1)制度の定義、(2)審査手続と審査主体、(3)審査の方法と審査基準、(4)審査件数と典型的案件、(5)対象とされる用途及びゾーニング地区の設定状況に関する情報を把握し、都市間の比較考察を行った。
  • 吉田 英雄, 林 稔, 則包 一成
    軽金属
    2015年 65 巻 9 号 441-454
    発行日: 2015/09/30
    公開日: 2015/12/30
    ジャーナル フリー
  • 1998年以降の中心市街地活性化を目的とした路上空間活用イベントとの関連に着目して
    岡松 道雄, 毛利 洋子, 木方 十根
    日本建築学会計画系論文集
    2017年 82 巻 733 号 745-755
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/03/30
    ジャーナル フリー
     This study focuses on the relaxation of road use regulations following the implementation of the Law on Improvement and Revitalization of City Centers (Chushin-Shigaichi Kasseika Hou) in 1998. Since the law was implemented 18 years ago, events such as open cafes and morning markets have been held on public roadways in regional centers across Japan, allowing for the temporary installation of benches, parasols, and other such furnishings, attracting people, and increasing activity in the areas. This study is divided into three phases: a review of the processes which contributed to a relaxation of the regulations; an analysis of the sociopolitical motivations behind relaxing road use regulations; and an examination of the impact of regulation relaxation on events held on public roadways.

     Since 1998 there has been a shift in focus from using this law to revitalize regional centers to using it to increase activity in metropolitan centers. When the law was initially implemented, there is little evidence that the government had any concrete ideas of how public roadways specifically, could be used; only that there was a need to relax regulations for regional revitalization. With the establishment of the Act on Special Districts for Structural Reform (SDSR, Kouzou-Kaikaku Tokku Hou) in 2002, the government began to collect data on the needs and requests of regional centers. From this information it became clear that the regulations relating to the use of public roadways needed reform. The cabinet ordered the Ministry of Land, Infrastructure, and Transport (MLIT) to ease the regulations of the Road Law (Douro Hou) without changing the law itself. In 2005 MLIT issued a set of guidelines which would allow public roadways to be used for purposes other than transit.

     Also in 2005, the cabinet created an Act for Area Rebirth (Chiiki Saisei Hou) to support regional governments’plans for revitalization. The practice of collecting data, begun with the development of SDSR, had been built upon and improved, while the idea of relaxing road regulation was reinforced with the Act on Special Measures Concerning Urban Renaissance (SMCUR, Toshi Saisei Tokubetsu Sochi Hou), an act intended to help cities recover from the bursting of the economic bubble in the 1990’s. The focus of this act was to help Japanese metropolitan areas remain competitive with other Asian metropolises, such as Shanghai or Singapore. To this end, MLIT recently amended both their guidelines and the Road Law, as of March 2016.

     Our research found that the needs of the organizers had a significant impact on the relaxation of road use laws. Before issuing the 2005 guidelines, MLIT engaged in a rigorous research process, gathering data on 570 existing events before conducting 41 social experiments relating to events held on public roadways, of which 15 were permanently implemented. In more recent years, as the cabinet has focused more on economic recovery and global competitiveness, the use of public roadways in metropolitan areas has become more common. In this way the motivation and procedures to relax road use regulations have improved significantly.

     This increased ease in the processes involved in using public roadways for events, as well as the increase in political motivation to do so, is now effective in the Metropolitan areas. After 18 years, it is the time to rethink how it creates an opportunity for regional centers struggling with the combined issues of depopulation, decreasing birthrate, aging population, and change in industrial structure, to create favorable conditions for their community. By implementing the new civic tools available to them, it may be possible to arrange and customize the use of their public roadways to attract more activity and ultimately, more people.
  • マレーシアのFELDAとアメリカのRTP
    関 清秀
    現代社会学研究
    1994年 7 巻 33-74
    発行日: 1994/04/15
    公開日: 2009/11/16
    ジャーナル フリー
    日本の社会学は、草創期以来、地域集団としての村落と都市とを峻別して、久しきに及んだ。当初は家族研究との関連から、また、戦後は封建遺制あるいは農村近代化の観点から、農村社会学が主流を形成した。都市社会学はアメリカ社会学がひろく輸入されるにつれて、一九五〇年代以降、短期間内に隆盛をみるようになった。
    筆者は、一九四一年、内閣企画官庁において、わが国最初の国土計画の立案に携わったとき、社会設計の立場から、計画単位としての「地域社会」という新たな集団概念の設定を考えるにいたった。最初の成果(一九六三b)を発表し、「地域社会」という集落概念を創唱して以降現在もなお、一貫して、主として北海道という島社会(island society)をフィールドに、地域社会とそこに顕現される人口、家族、福祉等の諸現象に関する実証研究を蓄積してきた(後掲・「文献」参照)。
    この小論は、東西にわたる外国の地域社会開発計画の現地調査にもとづいて、「地域社会」の生きた現実を明らかにし、その社会学的及び環境科学的研究の意義を述べたものである。
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