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22件中 1-20の結果を表示しています
  • 村木 定雄
    地学雑誌
    1933年 45 巻 11 号 562-564
    発行日: 1933/11/15
    公開日: 2010/10/13
    ジャーナル フリー
  • 古植生復元の基礎資料として
    五十嵐 八枝子, 岩花 剛, 仙頭 宣幸, 露崎 史朗, 佐藤 利幸
    第四紀研究
    2003年 42 巻 6 号 413-425
    発行日: 2003/12/01
    公開日: 2009/08/21
    ジャーナル フリー
    最終氷期の日本列島北部には,現在ロシアの北東域に分布するタイガの主構成種をなすカラマツ属が分布したことが大型遺体と花粉化石から知られる.しかし,現在の日本列島には北方系カラマツ属は分布せず,カラマツ属を含む植生と花粉組成との関係を解明することが氷期の植生を復元する際に必要である.筆者らは極東ロシアのツンドラと森林ツンドラ,北東シベリアのタイガにおいて,表層堆積物を採取して花粉群を明らかにし,植生と表層花粉の関係を調べた.東シベリア海沿岸のツンドラでは,草本花粉・胞子が平均59(39~85)%と最も高く,次いで風により飛来したPinus subgen. Haploxylonの花粉が平均24(6~48)%で産出した.コリマ河下流域の森林ツンドラでは,灌木花粉が平均56(32~73)%で最も多く産出した.しかし,ダフリアカラマツの疎林に由来するLarix花粉は平均21(15~26)%であった.レナ川中流域のタイガでは,高木の産出率が65~95%と増加する.その中でLarix花粉は平均20(1~45)%であった.比較的近距離に分布するヨーロッパアカマツ林から飛来したと考えられるPinus subgen. Diploxylon花粉が平均40(22~64)%で混入した.Larix花粉とSalix花粉は母樹の被度に対して花粉の産出率が低く,植生を過少に反映する.
  • Oakley SHIELDS, 上田 恭一郎
    蝶と蛾
    1993年 44 巻 3 号 152-156
    発行日: 1993/11/05
    公開日: 2017/08/10
    ジャーナル フリー
    分岐学的研究によれば,毛翅目を外群とすると,現生の鱗翅目の中で最も原始的な科はコバネガ科かまたはAgathiphagidae(カウリコバネガ科)とされる.しかしこの問題については,原始的な鱗翅目のいくつかの科の中に見られる退行的な形質,固有新形質とならぶ著しい量の同形形質のために,研究者により意見が異なっている.本論文では外群として新たに,ロシア,アルハンゲルスク地域のソ
    ヤナ川
    の二畳紀後期の地層から産出したKamopanorpa属を検討し,この問題を考察した.その結果は次のようにまとめられる.この結果からみると,Kamopanorpa属はコバネガ科よりもカウリコバネガ科により近く,カウリコバネガ科が最も原始的な現生の鱗翅目であることを強く指示している.毛翅目は鱗翅目の姉妹群であるが,本論文のように旧形質共有を再構成する時には,外群としては不適である.なぜならもともとの旧形質のいくつかは,定義により新形質共有または固有新形質へと変化するし,平行現象といくつかの形質の逆行はありうるからである.化石は旧形質共有的な形質状態を決定する最も直接的な方法であり,ある形質状態の最小絶対年代を証明する唯一の方法である.原始的な形質を,現存する分類群からだけで再構成することは,真の祖先的状態をあやまって述べることになりかねない.
  • 高橋 真弓, 阿部 東, 阿部 玲子, 根本 富夫
    やどりが
    2006年 2006 巻 211 号 14-38
    発行日: 2006/12/30
    公開日: 2017/08/19
    ジャーナル フリー
    We report results on the field research of butterflies and listed them in Verkhoyanskyi Region, North-eastern Siberia, Far Eastern Russia, in June 2005. The surveyed points are situated in Batagay village, Verkhoyansk city and their vicinities along Yana River. We collected 37 species of butterflies with collecting data. Our results comprise, probably, some new distributional records in Yakutian District or Verkhoyanskyi Region. Some problems on classification, distribution and ecology were discussed: the forewing length of Parnassius phoebus, the classification of Clossiana tritonia, Erebia magdalena with a large red-brown patch on the forewing, new records of some species in distribution, comparison between the collected butterflies and the fauna of adjacent territories, and relation between the butterfly fauna and the vegetation.
  • 神保 小虎
    地質学雑誌
    1901年 8 巻 93 号 257-273
    発行日: 1901年
    公開日: 2008/04/11
    ジャーナル フリー
  • 澤 祐介, 池内 俊雄, 田村 智恵子, 嶋田 哲郎, Ward David, Lei Cao
    自然保護助成基金助成成果報告書
    2020年 28 巻 81-87
    発行日: 2020/01/10
    公開日: 2020/01/10
    研究報告書・技術報告書 フリー

    コクガンはロシアやアラスカなどの北極圏で繁殖地する鳥類で,日本を中心とする東アジアでは約1万羽が越冬する.しかしその渡りルートや重要な生息地については,未解明の部分が多く詳細な生態も明らかになっていない.本研究では,約7,000羽が秋季の渡り時期に集結する北海道野付半島において,コクガンにGPS発信機を装着し,追跡することで,渡りルートを明らかにすることを目的とした.

    2017年11月,2018年3月に野付半島において,コクガンの捕獲を試みた.2017年11月には4羽のコクガンを捕獲し,GPS発信器による追跡を実施した.その結果,4羽中2羽で有効なデータを約1ヶ月間にわたり取得することができた.調査期間中,長距離の移動を確認することはできなかったが,北海道道東部を中心に生息地間を移動していることが明らかとなった.また捕獲方法を確立したことにより,今後の調査に対して重要な知見を得ることができた.

  • 長岡 大輔, 西城 潔, 福田 正己, 中村 俊夫
    地学雑誌
    1996年 105 巻 1 号 15-30
    発行日: 1996/02/25
    公開日: 2009/11/12
    ジャーナル フリー
    There exists large scale ground ice, which locally called “Edoma”, in plains along the Arctic coasts of eastern Siberia and the New Siberian Islands. The Edoma is mainly composed of massive ground ice with pillar-shaped frozen soil. The massive ice is considered as syngenetic ice-wedge origin, which develops alternative accumulations of ice-wedge and sedimentation on ground surface. The soil pillars are arranged in regular intervals of several meters in the massive ice, and contain a lot of ice lenses and several peat layers.
    A geological and geochemical survey was carried out in the Bykovsky Peninsula near the Lena Delta (Loc. 1), Bolshoi Lyakhovsky Island, the southern part of the New Siberian Islands (Loc. 2) and Oiyagosky Yar facing the Arctic Sea in middle of eastern Siberia (Loc. 3). Results of grain size analysis and determinations of radiocarbon datings of the Edoma in these surveyed sites were summarized as follows :
    1) Sediments of the Edoma in Loc. 1 are composed of dark gray silt to fine sand with a lot of organic matters. Compositional ratio of grain size varies vertically, and is characterized by bimodality in the grain size distribution. This suggests that the sediments were formed under two different transportation agents. Sediments of the Edoma both at Loc. 2 and Loc. 3 characterized by dark gray to brown silt, and also contains abundant organic matter. Grain-size distribution of these sediments is similar to the finer population in Loc. 1. Judging from the characteristics of grain size distribution, these sediments are considered as aeolian deposits.
    2) Radiocarbon ages at Loc. 1 scatter within a range from about 30, 000 to 20, 000 yr BP in upper part and about 11, 000 yr BP in uppermost. The ages at Loc. 2 are resulted in about 30, 000 to 40, 000 yr BP in case of the most parts and about 7, 000 yr BP at uppermost part in permafrost just under the active layer. At Loc. 3, most of the ages of the Edoma are determined over 40, 000 yr BP and that of uppermost is determined as about 22, 000 yr BP.
    Based on the results of radiocarbon dating mentioned above, it is suggested that the Edoma in eastern Siberia might have formed during Karginkiy Interstadial to Sartan Stadial in the Last Glacial stage, and especially main parts of the Edoma developed during Karginkiy Interstadial, in which period climate was more unstable than Sartan Stadial. Grain size distribution of sediments also suggest that the Edoma have accumulated under the sedimental condition at water flood plain or marsh, which were favorable locations to growth of syngenetic ice wedge as well as loess accumulation. Supply of sediments in Loc. 1 may have been stable because the main transport of sediments have been performed by fluvial activities of the Lena River and the wind action. On the other hand, since the sediments in Loc. 2 and Loc. 3 is probably derived from aeolian loess, the amounts of supplied sediments might have been less than Loc. 1. Therefore, flux of sedimentation, forming the Edoma in Loc. 1 maintained longer than those at Loc. 2 and Loc. 3.
  • 松山 洋, 沖 大幹
    水文・水資源学会誌
    1992年 5 巻 2 号 65-70
    発行日: 1992/06/20
    公開日: 2009/07/23
    ジャーナル フリー
  • 新村 洋未, 若林 チヒロ, 國澤 尚子, 萱場 一則, 三浦 宜彦, 尾島 俊之, 柳川 洋
    日本公衆衛生雑誌
    2008年 55 巻 3 号 170-176
    発行日: 2008年
    公開日: 2014/07/01
    ジャーナル フリー
    目的 喫煙対策は健康維持増進を図る上で重要な項目での一つである。この研究の目的は健康日本21発表後10年間で目標達成を目指し地方計画を策定している全国の市町村の喫煙対策の目標設定状況と事業の実施状況を明らかにし,今後の市町村の喫煙対策事業実施の基礎資料を提供することである。
    方法 2003年の全国調査において地方計画策定済みまたは策定予定と回答した1,446市町村のうち,2005年 6 月20日までに合併終了または合併予定の市町村を除いた953箇所に対し,郵送による質問紙調査を実施した。
    結果 回答が得られた793市町村(回答率83.2%)のうち,地方計画を策定済みの638市町村を分析対象とした。
     実施事業の内容では,市町村施設の分煙化がもっとも実施率が高く(74.8%),ついで禁煙支援プログラム(35.0%),市町村施設の全面禁煙(32.4%)であった。路上喫煙禁止またはタバコのポイ捨て禁止条例の制定(7.5%),禁煙・分煙を行っている飲食店名の公表,市町村施設の禁煙タイムは 5%以下であった。
     また未成年者の喫煙対策は,学校における教育が70%の市町村で実施されているものの,たばこ販売時の年齢確認,自動販売機の削減・撤廃は 5%以下,たばこ広告の制限は実施されている市町村はなかった。
     人口規模の小さい市町村ほど目標設定や禁煙支援プログラムなどの事業や学校内全面禁煙の実施が低かった。
    結論 「健康日本21」発表以後,市町村における喫煙対策事業は,庁舎内全面禁煙の増加や禁煙支援プログラム等,取り組みが進んでいるが,まだ事業拡大の余地はある。また未成年の喫煙対策は十分でないことが明らかとなった。これらの多くの喫煙対策事業は,人口規模の小さい市町村ほど実施率が低いことから,重点的に支援する体制の必要が示唆された。
  • 松原 建史, 柳川 真美, 黒柳 洋介, 幸田 貴美子, 江上 裕子, 小池 城司, 神宮 純江
    日本公衆衛生雑誌
    2008年 55 巻 1 号 11-18
    発行日: 2008年
    公開日: 2014/07/01
    ジャーナル フリー
    目的 福岡市健康づくりセンターの健康度診断を受診した者の
     1) 体力測定 5 項目における体力レベルの実態と加齢変化について検討すること
     2) 性別・年齢階級別における体力測定 5 項目の 5 段階評価基準を策定すること
    方法 対象は福岡市とその近郊に居住している者で,健康度診断を受診した20歳代~70歳代の6,287人(男性1,972人,女性4,315人)であった。体力測定は,筋力(握力),筋パワー(脚伸展パワー),柔軟性(長座位体前屈),平衡性(閉眼片足立ち),敏捷性(全身反応時間)を行った。全てのデータは年齢階級別(10歳ごと)と性別に分けて解析を行った。
    結果 握力は男女とも40歳代で最高値を示し,その後,加齢と伴に直線的に低下していた。脚伸展パワーは男女とも20歳代で最高値を示し,その後,加齢と伴に直線的に低下していた。長座位体前屈は男性では20歳代から30歳代にかけて大きく低下していた以外は,わずかな低下であった。女性では20歳代で最低値を,50歳代で最高値を示していたが,その変化は小さかった。閉眼片足立ちは男女とも20歳代で最高値を示し,その後,加齢と伴に直線的に低下していた。全身反応時間は男女とも20歳代と30歳代はほぼ同レベルで,その後,加齢と伴に直線的に低下していた。
    結論 脚伸展パワーと閉眼片足立ちの加齢による低下が大きかったことから,寝たきり予防の観点からも,これらの体力レベルを維持・向上させる取り組みが必要である。
     本研究により策定した性別,年齢階級別の体力測定 5 項目の 5 段階評価基準は,福岡市の健康度診断で健康づくり運動の普及や継続に向けた支援を行う際に,有効なツールとして活用されている。
  • 山口 恵, 萱場 一則, 尾島 俊之, 高久 悟, 新村 洋未, 柳川 洋
    日本公衆衛生雑誌
    2007年 54 巻 2 号 107-114
    発行日: 2007年
    公開日: 2014/07/03
    ジャーナル フリー
    目的 全国市区町村の健康日本21の地方計画における歯科保健事業のうち,現状把握,目標値の設定,目標値を設定している場合の達成見込みの現状,を明らかにする。
    方法 2003年の全国調査で地方計画策定済みまたは予定と回答した市区町村1,446か所のうち,2006年 3 月31日までに合併が終了または予定でない953市区町村に対し,質問紙調査を実施した。調査項目は健康日本21の歯の健康に関する項目の現状把握,目標値設定状況,目標値の達成見込み,である。
    結果 回答があった788市区町村(回答率82.7%)のうち,地方計画を策定済みの638市区町村について解析した。
     現状把握が最も多くされていたのは,う歯のない 3 歳児の割合(93.5%)であった。最も少なかったのは,進行した歯周炎を有する人の割合(25.2%)であった。目標設定は,う歯のない 3 歳児の割合(63.7%)が最も多く,少なかったのは,学齢期の定期健診受診者の割合(6.8%)や進行した歯周炎を有する人の割合(16.3%)であった。目標値の達成困難が少なかったのは,う歯のない 3 歳児の割合(10.1%)で,多かったのは,歯間部清掃用具使用者の割合(30.1%)などであった。人口規模が大きいほど把握率や達成率が高い傾向がみられた。
    結論 全国の自治体を対象に,歯科保健事業のうち,健康日本21の歯の健康に関する項目の現状把握,目標値の設定状況,目標値を設定している場合の達成見込みの現状調査を行った。う歯対策については把握や目標設定の割合が高い傾向を示したが,生活習慣病や嚥下性肺炎との関連を通じて高齢者の生活の質への影響が注目される歯周病対策に関して低い傾向がみられた。
  • 松原 建史, 柳川 真美, 山口 靖子, 大藤 直子, 進藤 宗洋, 小池 城司
    日本公衆衛生雑誌
    2011年 58 巻 3 号 168-175
    発行日: 2011年
    公開日: 2014/06/06
    ジャーナル フリー
    目的 本研究は,一般日本人成人における二重積屈曲点(以下,DPBP; double product break point)相当の代謝当量(単位は METs)から評価した最大下有酸素性作業能力レベルを調べ,安全かつ効果的に行える平均的な運動強度を明らかにすることを目的とした。
    方法 DPBP による運動処方コースを受診した438人(男性123人,平均年齢53.5±17.0歳,女性315人,52.8±12.5歳)を本研究の対象とした。DPBP の測定は自転車エルゴメータによる漸増運動負荷試験を行い,運動負荷試験中の心拍数と収縮期血圧の積である二重積(DP)が,仕事率の増加に伴い急増する点を DPBP とした。
    結果 DPBP 相当の代謝当量は男性と女性で,それぞれ5.3±0.9 METs と4.9±0.7 METs であり,研究対象者のうち87.2%が 6 METs を下回っていた。
    結論 本研究により一般日本人成人では,中等強度であっても階段上がり(8 METs)など種類によっては健康づくりとしては不適当な運動になることが示唆された。心疾患のリスクが疑われる者などに,健康づくりを目的とした運動の強度を設定する際は,6 METs を上限強度とし,運動時 HR や自覚的運動強度(RPE; ratings of perceived exertion)も目安に総合的な判断が必要であると考えられた。
  • 川戸 美由紀, 橋本 修二, 松村 康弘, 小栗 重統, 岡山 明, 中村 好一, 柳川 洋
    日本公衆衛生雑誌
    2002年 49 巻 9 号 922-928
    発行日: 2002年
    公開日: 2015/12/07
    ジャーナル フリー
    目的 平成 7 年の国民生活基礎調査と国民栄養調査の間の個人単位レコードリンケージ・データに基づき,各統計調査に含まれる要介護状況と栄養摂取状況を用いて,在宅の要介護高齢者と介護者の栄養摂取状況について検討した。
    方法 上述のリンケージデータに基づいて,要介護状況のいずれかで全面介助または一部介助である65歳以上の者(要介護群:83人),40歳以上の女性介護者(介護群:95人),および,要介護群と介護群以外の65歳以上の者(要介護対照群:1,818人),40歳以上の女性(介護対照群:3,477人)について,エネルギーと各栄養素の充足率,食塩の摂取量を算出した。観察した栄養素は,たんぱく質,脂質,カルシウム,鉄,ビタミン A・B1・B2・C の 8 項目である。
    結果 要介護群では充足率の平均値はエネルギー108%,カルシウム85%,他の 7 栄養素は101~224%,食塩摂取量の平均値は11.0 g/日であった。要介護対照群と比較してすべてにおいて低く,その差は多くの栄養素で有意であった。一方,介護群では,充足率の平均値は104~294%,食塩12.8 g/日であり,介護対照群との間に大きな差はみられなかった。要介護群・介護群共に,充足率を性別・年齢別に見ても大きな差はみられなかったが,要介護状況がより重い者で充足率に低い傾向がみられた。
    結論 要介護高齢者と介護者の栄養摂取状況の実態を示した。要介護高齢者では,カルシウム摂取不足などの可能性が示唆された。
  • 岩花 剛
    雪氷
    2013年 75 巻 5 号 343-352
    発行日: 2013年
    公開日: 2023/03/01
    ジャーナル オープンアクセス
    エドマ層は,その不思議な産状から謎の極北永久凍土層として研究が続けられてきた.18世紀初めの記録以来,その成因と形成環境について様々な説が提唱され,議論が続けられている.一方,永久凍土中,特にエドマ層には多くの有機炭素と氷が保持されている.近年の地球温暖化が永久凍土の融解を引き起こし,その変化がさらに大きな環境変化をもたらす可能性がある.これは,それまで閉じ込められていた膨大な量の物質や水が流動し始めることを意味するからである.本総説では,エドマ層研究の歴史を紹介し,気候変動との絡みで重要性の増す永久凍土研究についてエドマ層研究を柱にまとめ,今後の展望を示した.変化する永久凍土に対する目下の課題は,凍土中に貯蔵されている炭素と水の量に関する広域的なインベントリを行うことである.このインベントリは,永久凍土の融解が引き起こす植生変化,地盤沈下,水文・水質変化,気候変動など,永久凍土の融解に関わる環境変化を推定する際に必要不可欠となる.
  • 若林 チヒロ, 新村 洋未, 國澤 尚子, 山口 恵, 萱場 一則, 三浦 宜彦, 尾島 俊之, 坂田 清美, 柳川 洋
    日本公衆衛生雑誌
    2007年 54 巻 6 号 378-386
    発行日: 2007年
    公開日: 2014/07/03
    ジャーナル フリー
    目的 市区町村は,「健康日本21」地方計画においてどのような分野の健康づくり事業を実施し効果をあげているのか,中間評価や最終評価をどのように実施する予定かを明らかにし,市区町村が地方計画をすすめるための基礎資料を提供する。
    方法 2003年 6 月に全市区町村を対象に実施した調査で地方計画を策定済み・予定とした市区町村1,446か所のうち,2005年 6 月20日現在の合併市区町村を除いた953か所を対象に質問紙にて郵送調査を実施した結果,793か所から回答があった(回収率83.2%)。このうち地方計画策定済み市区町村638か所を分析対象とした。調査は2005年 7 月に実施した。
    結果 地方計画は2003年度に策定した市区町村が多く,中間評価は2006~2007年度実施予定が 6 割を占めた。最終評価は 4 割が2010年度実施予定としていたが,2011年度以降も半数を占めた。中間評価,最終評価ともに 6 割以上が実施予定であったが,人口10万人未満では人口規模の小さい市区町村ほど低率であった。
     中間評価の方法は,統計資料の利用,独自の質問調査の実施,健康診断成績の利用,他目的で実施した調査利用の順で,10万人以上の市区町村は独自の質問調査と他目的で実施した調査利用が高率であった。統計資料は,10万人未満のところでは地域保健・老人保健事業報告が,10万人以上では人口動態統計が多く,医療費の統計,老人医療費の統計,介護認定資料は 3 万人未満で高率であった。
     事業実施は,栄養・食生活,身体活動・運動,歯の健康の順に多く,たばこ,歯の健康,アルコールは10万人以上の市区町村で高率で,休養・こころの健康づくり,がん,糖尿病は,1 万人未満で低率であった。事業の効果があったとした市区町村の割合は,身体活動・運動とたばこで約半数と高く,アルコールで 2 割と低かった。
    結論 「健康日本21」地方計画は,中間評価や最終評価の実施予定年度を遅くする市区町村が増えていた。中間評価の方法は,独自に調査実施するよりも既存の統計資料を利用するとした市区町村が多かったが,市区町村別のデータが得られる統計資料は少なく限界がある。健康づくり事業で効果があったとした市区町村はいずれの分野でも半数以下であった。国は中間評価や最終評価の方法や効果的な事業についての情報を提供する必要がある。
  • 新村 洋未, 萱場 一則, 國澤 尚子, 若林 チヒロ, 柳川 洋
    日本公衆衛生雑誌
    2004年 51 巻 9 号 814-821
    発行日: 2004年
    公開日: 2014/08/29
    ジャーナル フリー
    目的 全国の市町村における喫煙対策事業の実施状況と喫煙対策事業に対する重要性の認識との関連を明らかにする。
    方法 全国3,207市町村の健康づくり担当課に対し,郵送による質問紙調査を実施した。調査項目は,禁煙・分煙対策事業の実施内容,施設に対する受動喫煙防止の普及啓発活動の実施状況,普及啓発活動の媒体,喫煙対策事業の重要性についての認識,とした。
    調査結果 2,570の市町村から回答が得られた(回答率80.1%)。95%以上の市町村で喫煙対策事業が実施されていた。実施事業の内容では,庁舎内分煙がもっとも実施率が高く,約 8 割の市町村で実施されていた。その一方,庁舎内全面禁煙や禁煙支援プログラムの実施率は 2 割以下であった。
     施設に対する受動喫煙防止のための普及啓発活動は,官公庁施設に対しては 6 割の実施率であるが,学校では 3 割,体育館,病院でも 2 割の実施率にとどまった。
     喫煙対策事業の重要性は 6 割の市町村が重要であると認識していた。また,庁舎内分煙は喫煙対策事業に対する重要性の認識の高低によらず実施率は高いものの,禁煙支援プログラムや庁舎内の全面禁煙は重要性の認識が高い市町村において実施率が高く,認識の低い市町村では実施率が低い傾向があった。
    結論 自治体の喫煙対策の実施において,その重要性の認識が影響を及ぼしている可能性がある。そのため,喫煙対策の推進には自治体をはじめとする公的組織の喫煙対策の重要性の認識を高めるような方策を講じていく必要性があると考えられる。
  • 野尻 純子, 柳川 敏彦
    日本公衆衛生雑誌
    2019年 66 巻 5 号 237-245
    発行日: 2019/05/15
    公開日: 2019/06/11
    ジャーナル フリー

    目的 本研究の目的は,自閉症スペクトラム障害(以下ASD)を疑われた児の母親に対してステッピングストーンズ・トリプルP(以下SSTP)を実施し,その効果を明らかにすることとした。

    方法 対象は,A市の健診後に発達支援教室を利用する児の母親36人であった。児は2歳から6歳で,広汎性発達障害日本自閉症協会評定尺度(以下PARS)が9点以上でASDが疑われた。対象者を介入群と対照群の2群に無作為に割り振り,両群にSSTPを実施した。介入群から介入前後と3か月後,対照群から介入2か月前と介入前後に各々3回ずつ質問紙の回答を得た。質問紙は,親が報告する子どもの困難な行動(SDQ),親の子育てスタイル(PS),夫婦間の関係の質と満足度(RQI),親の子どもへの不適切な行為(JM)の4つの尺度であった。介入前後の効果を介入群と対象群の1回目と2回目の尺度得点を用いた共分散分析で求め,介入3か月後の効果を介入群内の3回の尺度得点を用いた分散分析でそれぞれ調べた。

    結果 児の平均年齢は3.7±1.4歳,PARS平均得点は20±6.8点のASDを疑われた児であり,児の発達指数(DQ)の全領域平均は76.1±18.8点で知能は境界域にあった。介入前後で得点分布に有意差があったものは,SDQ(行動問題,難しさの合計),PS(過剰反応,多弁さ,総合スコア),JMであり,RQIに有意差は見られなかった。介入後3か月後時点では,介入群内においてSDQ(行動問題,難しさの合計,過剰活発),PS(すべての項目)で1回目と3回目で有意差があった。

    結論 SSTPを受けることで親の子育てに良い変化がみられ,児の問題行動が改善され,育てにくさが減少した。叩くなどの児への不適切な行為に改善が見られたことで,SSTPが親の養育態度の変化につながることが示唆された。

  • ヤクート自治共和国の場合
    中村 泰三
    人文地理
    1962年 14 巻 5 号 358-377
    発行日: 1962/10/28
    公開日: 2009/04/28
    ジャーナル フリー
    In this research, the author has investigated the present situation of Yakutskaya agriculture, as a case of agricultural exploitation in Northern Siberia, and has obtained following results.
    In the present agriculture of Yakutskaya ASSR, animal-husbandry is the most important, because the climate in this area is unfavorable for crop farming (the length of the frost-free period is too short for crop growing) and there-to Yakutskaya agriculture is characterized by lower yield of crop production than average yield of crop in USSR per ha, the low level of mechanization (especially, the mechanization of animal-husbandry), the shortage of workers for agriculture, the dispersion of cultivated land in the vast area of kolkhoz, and so on.
    In such situations, crop production of Yakutskaya ASSR is flat and food supply in this area relies on other areas.
    The agricultural development plan as one part of Yakutskaya economic development plan has been made on the basis of economic development plan for Eastern Siberia. According to the plan, in the coming 7 years agricultural output in Yakytskaya ASSR is expected to be several times more than in 1958. But still the important part of agricultural production is not in grain production, but in livestock products, potatoes and vegetable products.
    Consequently, grain will still be transported from other areas to Yakutskaya ASSR, and Yakutskaya agriculture will not be able to give sufficient supply for its population.
    Crop farming and animal-husbandry, both of which need much labour, prevail in Yakutskaya agriculture. But even in recent years this area is in want of both labour force and agricultural machines, and its labour productivity is low and the cost of agricultural products is high. In order to raise labour productivity and reduce the cost of agricultural products, it is necessary to promote mechanization, to carry out rational plans of cultivation, rapidly to expand forage reserve, to abolish the dispersion of cultivated land and farm and so on.
    Therefore, for further agricultural development in Yakutskaya ASSR the following measures must be taken: sufficiently to supply agricultultural machines, to increase agricultural labour force and to invest large funds for measures of raising the labour productivity.
  • 高倉 浩樹
    民族學研究
    1998年 63 巻 1 号 19-43
    発行日: 1998/06/30
    公開日: 2018/03/27
    ジャーナル フリー
    近年における世界先住民権運動の高まりとソ連崩壊後, 市場経済にさらされたロシア経済の不安定さが絡み合う中で, シベリアのトナカイ飼育文化が「危機」に瀕しているという言説が運動家・研究者から出されている。こうした言説は政治=文化運動の文脈においては, ある種のリアリティを伴いながら一定の成果を上げるのに寄与してきたことは確かなことである。一方, この「危機」の言説は, ソビエト社会主義70年の経験および現在の脱社会主義下状況を極度に単純化して批判しており, その具体的実状理解への接近を阻んでいるとさえいえる側面をもっている。そのため本稿では, そうした言説の背後の状況を, 東シベリア北部ヤクーチアの一地域社会の事例を通して探ろうとするものである。そもそも本稿が焦点をあてる地域社会とはソ連時代に全く新しく創出された。この歴史的展開を記述することで, 畜産業としてのトナカイ飼育が地域社会の基幹産業として確立される経過を提示する。というのもこれをふまえなければ現在進展する脱社会主義下すなわち市場経済化過程についてのアプローチが不可能だからである。具体的にはトナカイ飼育(職業)牧夫の親族関係と家畜所有, 所有を示すトナカイの耳印のあり方を中心に彼らの経済戦略を提示しながら, 地域社会がいかなる変容過程にあるのかを検討していきたい。
  • その起源をたずねて
    ゴルバチェビッチ K.C., 跡部 治
    地図
    1973年 11 巻 3 号 1-11
    発行日: 1973/09/30
    公開日: 2011/07/19
    ジャーナル フリー
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