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クエリ検索: "ラジオCD"
32件中 1-20の結果を表示しています
  • 井奈波 良一
    日本健康医学会雑誌
    2015年 23 巻 4 号 241-248
    発行日: 2015/01/31
    公開日: 2017/12/28
    ジャーナル フリー
    目的:医学生における自覚的な耳鳴および聴覚問題を明らかにすること。方法:一大学の2年次および3年次の医学生145名を対象に,2013年に実施した自覚的な耳鳴および聴覚問題に関する自記式アンケート調査結果について分析した。結果:1.過去の聴覚問題で最も高率であったのは耳鳴であった(11.1%)。2.現在,耳鳴がある医学生の割合は,13.2%であった。3.大音量で音楽を聴いた後に耳鳴がする医学生の割合は,10.4%であった。4.テレビ,
    ラジオ
    ,
    CD
    プレーヤーなどで大音量の音楽を聴く頻度は,男子が女子より有意に高率であった(p<0.01)。5.耳鳴がある者とない者の間で,テレビ,
    ラジオ
    ,
    CD
    プレーヤー,携帯音楽プレーヤーなどで大音量の音楽を聴く頻度,聴き続ける時間,普段聴取する音楽の音量の各割合に有意差はなかった。結論:過度な音量による音楽聴取が聴力障害を引き起こす警告や啓蒙は今後も重要な課題であると考えられる。
  • 亀井 美穂子, 寺嶋 浩介, 吉田 好幸
    日本教育工学会論文誌
    2005年 28 巻 suppl 号 253-256
    発行日: 2005/03/20
    公開日: 2016/08/01
    ジャーナル フリー
    学習内容に関する情報を入手するためのメディア接触の頻度と, それに対してどの程度重視しているのかを明らかにするため, 異なる専攻の大学生に対して質問紙調査を行った.質問紙には, 「社会情勢」「パソコン」「語学」に関する情報についてのメディア接触および重視度に関する設問を設定した.情報に関する領域を専攻する学部(男子95名, 女子58名)と外国語を専攻する学部(男子56名, 女子120名)の回答結果について多変量分散分析を行った.その結果, メディア接触の傾向は, 学習内容とそれを専攻としているかどうか, 自宅も含め大学内外でのメディアの整備状況に関連していることが明らかとなった.また, 整備されていないメディアへの重視度には専攻別・性別で差が見られ, 普段利用しているメディアを通しての情報提供の可能性が示唆された.
  • 岩田 利枝
    空気調和・衛生工学会大会 学術講演論文集
    2001年 2001.3 巻
    発行日: 2001/08/10
    公開日: 2017/08/31
    会議録・要旨集 フリー
  • 高次階層の情報融合機構
    山田 耕一, 中村 和男, 小池 清之
    人間工学
    1998年 34 巻 Supplement 号 312-313
    発行日: 1998/05/16
    公開日: 2010/03/12
    ジャーナル フリー
  • 2017年度「高校教師のメディア利用と意識に関する調査」から①
    宇治橋 祐之, 小平 さち子
    放送研究と調査
    2018年 68 巻 6 号 48-77
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/07/20
    研究報告書・技術報告書 フリー
    NHK放送文化研究所では、全国の学校現場におけるメディア環境の現状を把握するとともに、放送・ウェブ・イベントなどNHK教育サービス利用の全体像を調べるために、「教師のメディア利用と意識に関する調査」を2013年度から実施している。2017年度は全日制、定時制、通信制課程の高校と中等教育学校を対象として、教師個人の調査を実施した。本稿では全日制(理科、地歴科、国語科、外国語科)の結果を中心に、中等教育学校後期課程(理科、地歴科)で特徴的な結果も紹介する。調査結果から、インターネットに接続したパソコンをプロジェクターなどの提示機器に投影できる教室のメディア環境は、課程・教科に関わらず整いつつあることがわかった。メディア教材の利用は、外国語、理科、社会、国語の順に多く、理科と社会では放送番組などの動画教材の利用が多く、外国語と国語ではラジオやCDなどの音声教材の利用が多い傾向がみられた。『NHK高校講座』またはNHK for Schoolの、放送番組あるいはウェブサイトの動画などのコンテンツを利用した「NHK高校講座・NHK for School教師利用率」は全日制理科で25%、全日制社会で12%であった。また、いわゆるアクティブ・ラーニング「主体的・対話的で深い学びの実現に向けた授業改善」をよく実施していると回答した教師のほうが、メディアの機器やメディア教材の利用が活発であることも明らかになった。
  • 小川 浩
    電気学会論文誌D(産業応用部門誌)
    1996年 116 巻 4 号 378-379
    発行日: 1996/03/20
    公開日: 2008/12/19
    ジャーナル フリー
  • *佐藤 佳弘
    日本社会情報学会全国大会研究発表論文集
    2007年 22 巻
    発行日: 2007年
    公開日: 2010/01/22
    会議録・要旨集 フリー
    1995 年のWindows95 の発売,PHS の発売,インターネットブームをきっかけに,生活分野の情報化が本格化している。生活における情報化の進展度合いを,家計消費支出額に占める情報関連支出額の割合によって定量的に把握することを試みる。さらに情報関連支出を通信,放送,印刷などの情報メディアに区分し,それぞれの区分に対する家計上の依存度を用いて,性差を分析する。
  • 稲垣 洋三, 大石 直樹, 増野 賢二, 神崎 晶, 新田 清一, 小川 郁
    耳鼻咽喉科臨床
    2017年 110 巻 3 号 163-169
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/03/01
    ジャーナル 認証あり

    Based on a series of studies including brain function tests, we reinforced and improved treatment for tinnitus by developing a tinnitus retraining therapy (TRT) that incorporates the “tinnitus pain model”; our laboratory subsequently introduced this therapy in 2013. This model provides a clinical explanation that tinnitus manifests and worsens through nerve synchronization of the auditory path and the non-auditory path with the pain network. Therefore, the target of tinnitus therapy based on this model is the auditory path generating the tinnitus and the pain network that worsens the tinnitus. The therapy mainly uses “acoustic therapy” and “directive counseling”, which are the same as the original TRT. What characterizes this method is the central use of a hearing aid in the “acoustic therapy” targeting tinnitus patients with hearing loss. TRT incorporating the “tinnitus pain model” would be ideal for the establishment of an outpatient department dedicated to hearing loss and tinnitus. In actual practices, however, many hospitals avoid offering “directive counseling”, as it is often difficult to provide sufficient counseling in a general outpatient setting.

    This report examined the tinnitus treatment practice of a municipal hospital with two otolaryngologists. The hospital administered TRT incorporating the “tinnitus pain model” to 62 cases (average age: 68.7 years, prevalence period: 16 months [median]). All the cases were treated with “directive counseling”, while 32 cases used hearing aids as a part of “acoustic therapy”. The tinnitus handicap inventory (THI) score showed a statistically significant reduction after treatment from 49.3±23.0 to 24.8±21.1. The improvement rate, based on an “improvement of 20 THI points or above” and “16 or lower final THI points” as the statistical criteria, was 62.9%. The proactive involvement of municipal hospitals in tinnitus treatment may reduce the frequency of doctor shopping by tinnitus patients and could help to break the “vicious circle” of tinnitus treatment practices.

  • *井原 智彦, 本瀬 良子, 工藤 祐揮
    日本LCA学会研究発表会講演要旨集
    2009年 2009 巻 B2-07
    発行日: 2009年
    公開日: 2010/02/15
    会議録・要旨集 フリー
    温暖化問題を背景として、低CO2型ライフスタイルへの関心が高まっている。本稿では、各消費者の生活時間に着目する。産業連関表、3EIDおよび全国消費実態調査に加えて、社会生活基本調査のミクロデータを活用することにより、消費者の時間使用に伴うCO2排出量を解析する。CO2排出量の大きな生活行動や消費者によってCO2排出量が大きくばらつく生活行動を抽出することにより。CO2排出削減可能性を評価する。
  • ~2018年度「NHK小学校教師のメディア利用と意識に関する調査」から~
    宇治橋 祐之, 渡辺 誓司
    放送研究と調査
    2019年 69 巻 6 号 32-61
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/07/20
    研究報告書・技術報告書 フリー
    NHK放送文化研究所では、NHK教育サービス利用の全体像を調べるために、「教師のメディア利用に関する調査」を2013年度から実施している。2018年度は小学校教師を対象とした。調査結果から、テレビやパソコンなどのメディア機器を教師が利用できる環境に前回調査の2016年度から大きな変化はみられなかったが、タブレット端末を利用できる環境にある教師が大きく増えるとともに、児童の1人1台での利用も増えていた。また今回から調査項目に加えた
    ラジオ
    CD
    ラジカセの利用が多いことが明らかになった。その一方で、教室のインターネット接続は無線接続が増えているが、動画を問題なく再生できる環境にある教師は38%と変化がみられず、依然として課題となっている。こうした機器で提示するメディア教材の利用は全体として増え、NHK for Schoolの利用は67%、指導者用のデジタル教科書の利用は65%だった。2020年度完全実施の新学習指導要領で改訂される項目でみると、「外国語・外国語活動」では文部科学省が作成・配布しているデジタル教材などの教材の利用が多い一方、「特別の教科 道徳」では教科書が導入されたことにより、メディア教材の利用は少ない。また「プログラミング教育」を先行的に実施している教師は14%であった。新学習指導要領で重視される「主体的・対話的で深い学び」の実現に向けて、 教師が提示するメディアに加えて、児童が1人1台のタブレット端末などを使えるような、メディア環境の整備とメディア教材の提供がますます求められている。
  • 吉岡 朋子, 風間 健
    感性工学研究論文集
    2001年 1 巻 2 号 59-64
    発行日: 2001/08/31
    公開日: 2010/06/28
    ジャーナル フリー
    Many goods and services at late night have appeared in the market. Therefore, the objective of this study was to clarify the characteristics of daily activity at late night of young people who were active at late night.
    The method of this study was to survey the daily activity of female student from 10p.m. to 5a.m. the next day on weekdays and holidays. The main results were as follows.
    (1) The difference among samples had stronger influence on the obtained data than the difference within samples.
    (2) The time of activities at late night was longer in students than in whole Japanese. On the rate of samples who were astir at late night, holidays was twice rate of weekdays.
    (3) The correlation of between bedtime and each item of daily activities for a whole day was high in the items of the free time, low in the items of the bound time and half in the indispensable time. The correlation between weekdays and holidays was also found.
    (4) Activities at late night were classified to five factors. The characteristics of each factor depended on the types of communication's media, for example, telephone and communication.
    (5) The activities, which were mostly active in late night, were telephone, computer and rest. Contrary, the items of low rate of activity at late night were work and transportation.
    (6) The correlations among activities were found. The character of samples related to transportation were clarified. Their character was self-assertive and aggressive.
  • マルチメディアと家庭
    小沢 文雄
    情報管理
    1995年 38 巻 9 号 831-840
    発行日: 1995/12/01
    公開日: 2008/05/30
    ジャーナル フリー
    一人世帯,共働き世帯が増え,高齢化が進むなか利便性,安全性,娯楽性,安定性,低価格の要求を満足するマルチメディアは間違いなく拡大する。それを実現する技術はCPU,画像データ圧縮処理,高速通信ネットワーク,大容量無線処理などの高度化である。今後2~3年でかなりの部分についてマルチメディア対応ができるようになると予想される。新技術を搭載した一部の商品は今年から来年にかけて発売される。家庭にいながらにして買い物ができる電子ショッピングサービス,遠距離の人や多人数が参加できるコンピュータゲーム,携帯無線型の情報端末機などは家庭に役立つマルチメディアだ。
  • 蔵本 正彦
    化学と教育
    1996年 44 巻 10 号 650-655
    発行日: 1996/10/20
    公開日: 2017/07/11
    解説誌・一般情報誌 フリー
  • 2017年度「高校教師のメディア利用と意識に関する調査」から②
    宇治橋 祐之
    放送研究と調査
    2018年 68 巻 8 号 46-72
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/09/20
    研究報告書・技術報告書 フリー
    NHK放送文化研究所では,全国の学校現場におけるメディア環境の現状を把握するとともに,放送・ウェブ・イベントなどNHK教育サービス利用の全体像を調べるために,2013年度から「教師のメディア利用と意識に関する調査」を実施している。2017年度は全日制,定時制,通信制課程の高校と中等教育学校を対象として,教師個人の調査を実施した。6月号で全日制(理科,地歴科,国語科,外国語科)の結果を中心に中等教育学校後期課程(理科,地歴科)で特徴的な結果を紹介したのに続き,本稿では定時制(理科,地歴科),通信制(理科,地歴科)の結果について報告をする。調査結果から,定時制ではパソコンやプロジェクターなどのメディア環境は,全日制と同様に整っており,NHKの放送番組や市販のDVD教材などの映像を授業で利用する教師が全日制より多かった。『NHK高校講座』またはNHK for Schoolの,放送番組あるいはウェブサイトの動画などのコンテンツを利用した「NHK高校講座・NHK for School教師利用率」は定時制理科で31%,全日制社会で22%,NHK一般番組の授業利用または,NHKが実施する教育イベント等も含めたNHKの教育サービスのいずれかでも利用した教師は,定時制理科で55%,全日制社会で41%であった。通信制のスクーリング(面接授業)で利用できるメディア環境は全日制,定時制とあまり変わらないが,全体に利用は少ない。その一方で『NHK高校講座』はスクーリング(面接授業)だけでなく,レポート課題作成や授業準備等でよく利用されていた。 定時制,通信制の教師はいずれも,授業に役立ちそうな番組を録画するなど,授業外でのメディア利用も行っていた。また,今後必要なメディアとしてタブレット端末を挙げる教師が多いなど,授業に利用できるメディアを期待する教師が多いことも明らかになった。
  • 2019年度「NHK中学校教師のメディア利用と意識に関する調査」から
    宇治橋 祐之, 渡辺 誓司
    放送研究と調査
    2020年 70 巻 6 号 38-70
    発行日: 2020年
    公開日: 2021/04/16
    研究報告書・技術報告書 フリー
    NHK放送文化研究所では、全国の学校現場におけるメディア環境の現状を把握するとともに、放送・ウェブ・イベントなどNHKの教育サービス利用の全体像を調べるために、「教師のメディア利用に関する調査」を2013年度から実施している。この調査は、学校を単位として定期的に行ってきた「学校放送利用状況調査」(1950~2012年)にかわり、教師個人を対象としている。 2019年度は、2015年度の中学校教師の調査(理科、社会)に続く2回目の調査として、対象教科を4教科(理科、社会、国語、外国語)に増やすとともに、道徳など学級担任として授業を行う教科(担任教科)のメディア利用や、生徒の学習へのスマートフォン利用に対する意識などの新規の質問項目を追加した。 調査結果から、テレビやパソコンなどのメディア機器を教師が利用できる一定の環境が整い、特にタブレット端末を利用できる環境にある教師が4教科とも6割を超え、生徒は1人1台での利用が多いことが明らかになった。また国語、外国語では
    ラジオ
    CD
    ラジカセの利用が多いなど、教科による利用機器の違いがみえてきた。一方で教室のインターネット環境は無線接続が6割を超えたものの、まだ動画を問題なく再生できるまでには至っていない。 こうした機器で提示するメディア教材の利用は4教科とも8割を超え、「NHK for School教師利用率」は理科で63%、社会で56%だった。国語では「指導者用のデジタル教科書」、国語と外国語で音声教材の利用が多く、教科による利用の違いもみてとれた。また、担任教科の道徳では、授業を行っている教師のほぼ6割にメディア教材の利用がみられた。 生徒の学習へのスマートフォン利用については、学校と家庭のいずれの学習においても否定的な意見が多く、学習利用に向けた課題が明らかになった。 今後、生徒1人1台の端末の利用が定着していくことが予想され、教師が利用するメディア教材だけでなく、個々の生徒の学力に適応し、生徒が協働的に学ぶことができる教材の開発と提供が求められる。
  • 山崎 晶
    ポピュラー音楽研究
    2007年 11 巻 26-31
    発行日: 2007年
    公開日: 2009/10/29
    ジャーナル フリー
  • 馬場 紘彦, 江端 正直
    日本音響学会誌
    1996年 52 巻 4 号 244-252
    発行日: 1996/04/01
    公開日: 2017/06/02
    ジャーナル フリー
    本論文は, 一般ドライバの音環境(L_<Aeq>)を調べ, 電子サイレン音の検知レベルを測定し, 運転に向ける注意の効果や, 救急車の接近を予測していないこと等の要因に依る検知レベルの上昇を実験的に求め, 更に救急車の電子サイレン音に気づく距離を推測したものである。得られた結果は以下のとおりである。(1)運転中に聴く音楽のL_<Aeq>の平均値は67.0dBであり, L_<Aeq>が2dB大きくなるごとに約1.0〜1.7dB聞こえ難くなる。(2)車速が10km/h増すごとに, 約0.5dB検知レベルは上昇する。(3)予期時と非予期時との検知率の差は音圧レベルに依り異なる。そして, 検知率が50%付近では, 非予期時の場合は予期時の場合よりいき値が約6dB上昇する。これらのことから, 検知率は救急車の距離が10m遠くなるごとに計算上約13%減少する.
  • 朴 延子, 野崎 浩成, 田中 佳子, 江島 徹郎, 梅田 恭子
    教育メディア研究
    2009年 16 巻 1 号 65-75
    発行日: 2009/09/30
    公開日: 2017/07/18
    ジャーナル オープンアクセス
    本稿では,中国語と韓国語の母語話者220名を対象に,SILL(Oxford,1990)を用いて,日本語の学習ストラテジーを調査した。具体的には,学習時におけるメディアへの接触状況,母語,日本語の成績,性別など,これらの要因の相違が学習ストラテジーにどのような影響を与えるのかを分析した。その結果,学習時のメディア接触の頻度が高い群と低い群とでは,日本語の学習ストラテジーが異なること,母国(中国)在住者と日本に在留する中国人留学生とを比較すると,日本語学習時のメディアの利用や学習ストラテジーに差異がみられること,中国人学習者は,韓国人よりも活字メディアをよく利用していること,などが明らかとなり,それらの理由を考察した。
  • 谷本 潤, 相良 博喜, 萩島 理, 前田 哲彦, 岩井 雄志
    空気調和・衛生工学会 論文集
    2007年 32 巻 127 号 19-24
    発行日: 2007/10/05
    公開日: 2017/09/05
    ジャーナル フリー
    福岡市のある集合住宅18戸について15ヶ月にわたり行われた給湯,電力需要時系列の詳細実測データを対象に,既報(参考文献1))で提示した居住者の生活スケジュールに基づく時系列デマンド予測との比較を行った.予測値は,基本的には既報(参考文献2))の尾島研時系列データとの比較検証時に仮定した各生活行為とエネルギー消費イベント原単位との関係をベースとし,一部,給湯イベントには確率的変動を加味した方法による.比較の結果は概ね良好なものであった.
  • 松本 洋人
    日本機械学会誌
    2002年 105 巻 998 号 3-8
    発行日: 2002/01/05
    公開日: 2017/06/21
    解説誌・一般情報誌 フリー
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