詳細検索結果
以下の条件での結果を表示する: 検索条件を変更
クエリ検索: "レトルト食品"
913件中 1-20の結果を表示しています
  • 横山 理雄
    日本家政学会誌
    1990年 41 巻 8 号 791-796
    発行日: 1990/08/15
    公開日: 2010/03/10
    ジャーナル フリー
  • 堤 陽太郎
    調理科学
    1976年 9 巻 3 号 120-128
    発行日: 1976/09/20
    公開日: 2013/04/26
    ジャーナル フリー
  • レトルト落花生の開発
    日坂 弘行
    日本食品科学工学会誌
    2011年 58 巻 1 号 1-6
    発行日: 2011/01/15
    公開日: 2011/03/01
    ジャーナル フリー
    Retort pouch peanuts are a new product manufactured with the aim of increasing peanut production and consumption. Retort pouch peanuts are produced using raw pods and have a soft texture, similar to when boiled. This product is ready-to-eat and can be stored for long periods at room temperature. Cultivation controls and low temperature maintenance of raw pods, from harvest to retort treatment, are important for the manufacture of high quality products, both in appearance and taste. Retort pouch peanuts are a food produced by close co-operation of the grower and manufacturer, and since its introduction over 10 years ago, it has maintained a stable presence in the peanut-processing sector.
  • 橋本 浩二, 鈴木 健, 渡辺 悦生
    日本食品科学工学会誌
    2004年 51 巻 4 号 191-195
    発行日: 2004/04/15
    公開日: 2009/02/19
    ジャーナル フリー
    近年無菌充填法で製造される製品が増加する中,できる限り美味しい状態で消費者の手に渡すことのできる商品を提供する必要が望まれる.今回,脱イオン水にクエン酸とL-アスコルビン酸を溶解させたモデル液を作成し,無菌充填法と従来の熱間充填法を用いて封入酸素量を変化させ缶に充填しL-アスコルビン酸の変化量を調査し,できる限り美味しい状態の製品を供給する方法を探索した.その結果,(1)従来の熱間充填法ではそれ程問題にならなかった溶存酸素の除去が無菌充填法ではL-アスコルビン酸の保持の上で必須であることがわかった.(2)L-アスコルビン酸の減少速度は封入酸素の多い場合には初期に早く,封入酸素が消費されてからは遅い2段階の反応になった.従って脱酸素処理により溶存酸素を除去し,ヘッドスペース部の酸素量をできる限り低下させ,無菌充填する事.また,長期貯蔵には光および酸素遮断性の優れる缶等の容器に充填し製造することが最も良い結果であった.
  • 宮部 好克, 落合 瞳子, 熊谷 祐也, 岸村 栄毅
    日本調理科学会誌
    2022年 55 巻 1 号 19-29
    発行日: 2022/02/05
    公開日: 2022/02/08
    ジャーナル フリー

     青森県では近年のスルメイカの不漁を受け,マサバおよびアイナメの缶詰ならびにマイワシの

    レトルト食品
    の開発に取り組んでいる。そこで,本研究では缶詰(マサバ,アイナメ)および
    レトルト食品
    (マイワシ)の製造工程において種々の要因が ω3脂肪酸(EPA,DHA)の残存率に及ぼす影響を,直交表を用いた実験計画による分散分析法により解析した。実験計画ではそれぞれ4項目(缶詰:魚種,加熱温度,加熱時間,調味液;
    レトルト食品
    :容器,調味液,保存期間,加熱温度)を直交表の要因として設定した。その結果,缶詰では重量変化率が魚種,脂質残存率が魚種と調味液,EPA残存率およびDHA残存率が魚種と加熱時間に影響を受けた。一方,
    レトルト食品
    では重量変化率が容器,EPA残存率が調味液に影響を受けた。以上より,水産加工食品の製造工程において可食部に ω3脂肪酸を保持するには,缶詰では魚種および加熱時間,
    レトルト食品
    では調味液が重要な制御要因であることが明らかになった。

  • ―キハダマグロの無菌包装食品への応用―
    濱田(佐藤) 奈保子, 久保田 宙幸, 横山 大樹
    美味技術学会誌
    2014年 13 巻 1 号 13-19
    発行日: 2014/07/31
    公開日: 2018/10/15
    ジャーナル フリー
    固形状食品へのジュール熱の応用に際し,キハダマグロを対象としてジュール加熱処理方法の検討とレトルト加熱試料との品質比較を行った。ジュール加熱において加熱中の試料温度と導電率には高い相関があり,レトルト加熱と比較して短時間での処理が可能であった。ドリップ流出量や歩留り,IMP量の測定,官能検査の結果から,ジュール加熱と無菌包装技術を組み合わせた新規加工技術によってレトルト加熱と同等あるいはやや優れた高品質で長期常温保存が可能な固形状食品の製造が可能となることが示唆された。
  • 山口 尹通
    日本食品工業学会誌
    1989年 36 巻 7 号 616-617
    発行日: 1989/07/15
    公開日: 2010/01/20
    ジャーナル フリー
  • 佐久間 欣也, 河東田 治彦, 深谷 哲也, 城斗 志夫, 伊東 章, 渡辺 敦夫
    日本食品工学会誌
    2007年 8 巻 4 号 295-304
    発行日: 2007/12/15
    公開日: 2010/06/08
    ジャーナル フリー
    微生物的変質がなく, 食味がよい, より高品質な準無菌包装米飯 (cooked rice packed under semi-aseptic condition) の製造を目的に多くの技術開発が進められてきた.今回,
    レトルト食品
    の商業的無菌性の考え方に基づき, 準無菌包装米飯において, 微生物に関わる保蔵安定性をより向上させることを目的に, 準無菌米飯の商業的無菌性に及ぼす米由来の耐熱性生菌の影響を調べ, 製造方法の改良を検討した.
    本研究で玄米よりB.subtilis菌株が分離された.その耐熱性はD100℃=41.4分で, これより従来の炊飯加熱による殺菌加熱時間はF=0.43D100℃と推算された.Diは任意の温度i (℃) のとき耐熱性生菌が90%死滅する加熱時間を表す.
    また商業的無菌性を達成するための必要殺菌加熱時間F (分) はF=2Diであることが推算され, 従来の製造工程の炊飯加熱において, 上記の商業的無菌性を達成するための必要殺菌加熱時間を満たしていなかった.
    そこで, 商業的無菌性を達成するための炊飯加熱操作を検討した.その結果, 105℃で18~28分間, 110℃で13~14分間の炊飯では米飯の食味において問題が生じないことがわかった.
    また, 玄米より分離したB.subtilis菌株の耐熱性はD121.1℃=0.32分で, これより商業的無菌性を達成するための必要殺菌加熱時間はF0=2D121.1℃=0.64分相当以上と推算され, F0=0.7分を達成するには, 105℃で38分間以上, 110℃で14分間以上の加熱炊飯が必要であることがわかった.
    本研究の結果より, 準無菌包装米飯において従来と同等の食味で, より保蔵安定性を有した高品質の製造工程として, 110℃で14分間 (F0=0.7) の炊飯加熱操作を提案する.
  • 冬木 啓子
    農業市場研究
    2019年 27 巻 4 号 67-73
    発行日: 2019年
    公開日: 2022/12/09
    ジャーナル フリー
    Bio-ethanol is used in many countries as one renewable energy resource. Although bio-ethanol production is implemented in Japan, its self-sufficiency ratio remains as low as 3 percent due to extremely high domestic production costs compared to those in foreign countries, and domestically used bio-ethanol is imported from Brazil and other countries, thereby consuming high levels of transport energy costs. An urgent issue for effective utilization of energy is to increase the self-sufficiency ratio by reducing the bio-ethanol production cost. If discarded food is used as an input material for the bio-ethanol production process, some initial production processes become unnecessary, which results in reducing the production cost. In this paper, the cost of bio-ethanol production from discarded liquid processed food was estimated. Since discarded liquid processed food is classified as industrial waste, the material cost is treated by inverse onerous contract, and the processing cost is reduced by virtue of a shortened production process. The production cost is estimated in units of prefecture, since transportation costs are lowest if discarded materials are collected in a prefectural-sized area. It was found that the production costs for more than 16 prefectures are below the production costs at export countries, and those for more than 22 prefectures are below the CIF price at Japanese Customs.
  • 南 浩紀
    日本印刷学会誌
    2022年 59 巻 2 号 58-61
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/05/15
    ジャーナル 認証あり

    Since a digital printer does not involve the use of a plate, small-lot and variable printing are feasible options as a result. We introduce an approach for multi-variety and small-lot packaging using digital printing to respond to the market needs that have recently diversified. We are currently developing a pouch for retort sterilization utilizing digital printing for multi-variety and small-lot packaging to enable the design of original packages in small lots even for boiled and retort products. We also introduce a package mail order site, EASY ORDER PACK, to facilitate the order of flexible packaging as per customer requirements. We believe that the aforementioned efforts will greatly expand the possibilities of digital printing. In the future, we will continue to create new solutions to expand the possibilities of digital printing in the future, thereby driving the development of new business models.

  • 菅原 龍幸, 山口 尹通
    日本食品工業学会誌
    1989年 36 巻 7 号 615-617
    発行日: 1989/07/15
    公開日: 2009/04/21
    ジャーナル フリー
  • 松浦 洋一
    成形加工
    2022年 34 巻 4 号 127-130
    発行日: 2022/03/20
    公開日: 2022/04/20
    ジャーナル フリー
  • 山口 恵太郎, 山本 正博, 井田 宗孝, 花房 泰浩, 武藤 英泰
    軽金属
    2013年 63 巻 3 号 118-124
    発行日: 2013/03/25
    公開日: 2013/06/30
    ジャーナル フリー
  • 佐久間 欣也, 河東田 治彦, 深谷 哲也, 城斗 志夫, 伊東 章, 渡辺 敦夫
    日本食品工学会誌
    2008年 9 巻 3 号 157-165
    発行日: 2008/09/15
    公開日: 2010/06/08
    ジャーナル フリー
    微生物的変質がなく, 食味がよい, より高品質な準無菌包装米飯 (cooked rice packed under semi-aseptic condition) の製造を目的に多くの技術開発が進められてきた.今回,
    レトルト食品
    の商業的無菌性の考え方に基づき, pHを調整した準無菌包装米飯において, 微生物に関わる保蔵安定性をより向上させることを目的に, 準無菌米飯の商業的無菌性に及ぼす米由来の耐熱性菌の影響を調べ, 製造方法の改良を検討した.
    pH4.6およびpH5.0の米飯中において, 前報 [1] で玄米より分離したB. subtilisの発育は抑制されず米飯は変敗した.このことにより, 保蔵安定性を向上させるためには, 分離菌株を殺滅することが必要であることがわかった.そこで, 米飯のpHを調整した場合の保蔵安定性を向上させるための炊飯操作について検討した.
    前報 [1] で玄米より分離したB.subtilisの耐熱性は, pH4.6においてD98℃=2.4分, z=8.5℃, pH5.0においてD98℃=15.4分, z=10.1℃で, これより従来の炊飯による殺菌加熱時間は, pH4.6においてFp=2.08~6.25D98℃, pH5.0においてFp=0.32~0.97D98℃と推算された.
    前報 [1] で準無菌包装米飯の商業的無菌性を達成するための必要殺菌加熱時間F [分] はF=2Diと推算されたことから, pH4.6における従来の製造工程の炊飯において, 上記の商業的無菌性を確保するための必要殺菌加熱時間を満たしていた.一方, pH5.0においてその必要殺菌加熱時間を満たしていなかった.
    そこで, pH5.0の米飯における商業的無菌性を達成するための炊飯操作を検討した.その結果, 105℃で10~16分間, 110℃で7~11分間の炊飯では米飯の食味において問題を生じないことがわかった.
    また, 前報 [1] で玄米より分離したB. subtilisの耐熱性はpH5.0においてD121.1℃=0.08分で, これより商業的無菌性を達成するための必要殺菌加熱時間はF=2D121.1℃=0.16分相当以上と推算され, F0=0.16分を達成するには, 105℃で14分間以上, 110℃で9分間以上の炊飯が必要であることがわかった.
    本研究の結果より, 準無菌包装米飯において保蔵安定性を向上しかつ従来と同等の食味を有した高品質の製造工程として, 米飯をpH5.0に調整し, かつ炊飯において105℃で14~16分間 (F0=0.18~0.27分) および110℃で9~11分間 (F0=0.18~0.36分) とする製造工程および加熱殺菌操作を提案する.
    また, 従来の炊飯条件とされる98~100℃で15~20分間の炊飯において, 米飯をpH4.6に調整する製造工程を提案する.
  • 緑茶飲料缶詰の研究(第1報)
    橋本 浩二, 松長 正見, 吉田 衛市, 鈴木 健, 渡辺 悦生
    日本食品科学工学会誌
    2000年 47 巻 11 号 828-835
    発行日: 2000/11/15
    公開日: 2009/02/19
    ジャーナル フリー
    緑茶缶詰の製造時における封入酸素量の多寡,現行製造方法のレトルト殺菌法と無菌充填法の違いにより,6条件を作り比較したところ,(1)製造時における封入酸素の変化量とL-アスコルビン酸の変化量は極めて良く一致していた.すなわち封入酸素量の多い条件では製造中に酸素が大きく減少し,L-アスコルビン酸も同様に大きく減少した.一方,封入酸素量が少ない場合には酸素の減少量も少なくL-アスコルビン酸もあまり減少していなかった.この変化は,製造方法の違いにあまり影響を受けなかった.(2)色調変化ではレトルト殺菌品は無菌充填品に比べ色差ΔEの変化が大きかった.この変化は封入酸素量が多くなるとさらに大きな変化となった.一方,無菌充填品では封入酸素量が異なっていても,ΔEにはほとんど差は認められなかった.従って,L-アスコルビン酸と比べると,封入酸素量の影響は少なかった.(3)官能検査では脱酸素工程を経てヘッドスペースを無くし,UHT殺菌した無菌充填品が,調合時の緑茶の味を良く保持していた.一方レトルト殺菌品では長時間殺菌によるむれ臭を発生していた.以上の結果から脱酸素工程を経てヘッドスペース酸素を無くし,UHT殺菌し無菌充填した条件が封入酸素量が少なく,製造中のL-アスコルビン酸の変化,色調変化も最も少なく,調合時のフレーバーを良く保持した製造法であった.
  • 向井 勇
    日本食品工学会誌
    2006年 7 巻 3 号 197-205
    発行日: 2006/09/15
    公開日: 2010/06/08
    ジャーナル フリー
    個装容器詰め食品のレトルト殺菌においては, 食品中心部温度の予測は工業的に価値の高い課題である.従来この課題は伝熱方程式の数値解法などにより解かれてきたが, これらは食品製造業や機械・設備製造業のいずれの現場においても使いこなすには難しすぎるという現実があり, より簡便な手法が求められていた.本論文で提案する「雰囲気温度スライド法 (ATS法) 」は, 食品の中心部温度履歴を実測したデータから伝熱を支配する2つのパラメータを推定し, 次いで, このパラメータを用いて様々な雰囲気温度の下で対象食品物体の中心部温度がどのように変化するかをシミュレーションしようとするものである.本法は食品物体を格子点に分割することなく, 食品の中心部温度を雰囲気温度から直接求める点に特色があり, 表計算ソフトを用いて簡単に計算することが可能で, しかも計算量が大幅に削減される.本論文では, スプレー式レトルト殺菌機を用いた実験により雰囲気温度スライド法の検証を行なった.食品としては固体食品から液体まで物性の大きく異なる5種類の個装容器詰め食品を用い, いずれも良好な結果を得た.
  • シュー生地の調製条件が膨化に及ぼす影響(第2報)
    大喜多 祥子, 山田 光江, 遠藤 金次
    日本食品工業学会誌
    1993年 40 巻 9 号 641-646
    発行日: 1993/09/15
    公開日: 2009/04/21
    ジャーナル フリー
    シュー生地の卵を異なった気圧下で混ぜ込み,気泡量や成分分散度合いの異なる生地を調製し,焙焼中の生地内部温度や重量の変化を検討した結果,
    (1) 重量減少が盛んな時期に膨化が起こり,膨化は水蒸気の急激な発生による事が確認され,生地の気泡量が多い程,その水蒸気発生量は多くなった.
    (2) 気泡の多い生地は水蒸気の発生のための核が充分存在することに加え,温度が上昇し易いこと,気泡の膨脹で吸熱面積が拡がることなどが相乗して,生地内部の温度上昇が速く,水蒸気の急激発生が起こるので著しい膨化をきたすと考えられた.
  • 秋吉 澄子
    日本調理科学会誌
    2017年 50 巻 2 号 81-83
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/04/28
    ジャーナル フリー
  • 宮部 好克, 落合 瞳子, 熊谷 祐也, 岸村 栄毅
    日本調理科学会誌
    2023年 56 巻 3 号 94-104
    発行日: 2023/06/05
    公開日: 2023/06/09
    ジャーナル 認証あり

     本研究では海藻

    レトルト食品
    の製造工程において種々の要因が栄養成分(一般成分,脂肪酸,ミネラル)および抗酸化力(DPPHラジカル消去活性)に及ぼす影響を,直交表を用いた実験計画法による分散分析により解析した。実験計画では5項目(原材料,包装条件,調味液,加熱温度,加熱時間)を要因とした。その結果,原材料は水分,脂質,灰分,炭水化物,EPA,Na,K,DPPHラジカル消去活性に,調味液は水分,脂質,灰分,炭水化物,EPA,Naに,加熱温度は水分,脂質,タンパク質,EPA,Naに影響を及ぼした。以上より,海藻
    レトルト食品
    の製造工程において可食部の栄養成分および抗酸化力を保持するためには,原材料,調味液および加熱温度が重要な制御要因であることが明らかになった。

  • *謝 裕基
    日本調理科学会大会研究発表要旨集
    2021年 32 巻 1A-6
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/09/07
    会議録・要旨集 フリー

    【目的】食品への調味成分の浸透は製品の品質を左右する大きな要素であるが,容器詰

    レトルト食品
    については密封後に改めて外部から食材や調味成分を追加することはできないため,容器内部における調味成分の物質移動に関する知見の収集は容器詰
    レトルト食品
    の製造方法の設計に有用である.この観点から,コンニャクおよびサバを固形物とし,調味成分として塩化ナトリウム(NaCl)に着目した容器詰
    レトルト食品
    を製造し,固形物へのNaClの浸透量の測定を行った.

    【方法】前処理したコンニャクおよびサバを注液とともにレトルトパウチに充填した.注液には3種類の濃度のNaCl水溶液,または醤油を基に作製したモデル液を使用した.密封したレトルトパウチを120°Cで35分間殺菌し,25°Cにおいて一定期間保存した後に固形物(コンニャク,サバ)のNaCl含量(q[mg/g])および外液のNaCl濃度(C[mg/mL])を測定した.

    【結果】コンニャクおよびサバに対するNaClの浸透量(q)を,外液のNaCl濃度(C)で除することによって分配係数(KD=q/C[mL/g])を算出した.注液としてNaCl水溶液を用いた時のKDはコンニャクおよびサバのそれぞれに関して約0.76および0.40mL/gだった一方で,モデル液を用いた時のKDは約0.74および0.48mL/gと,類似した値を示した.この結果から,パウチ詰

    レトルト食品
    の製造においては,単一成分系の溶液を注液として使用した実験から,複数成分系の注液を用いた時の食材への調味成分の浸透量を推測できる可能性が示唆された.

feedback
Top