日本政府がSociety5.0に関する取り組みを進めており、エンジニアリング企業では、デジタル化のための組織の設立が進められている。デジタル化を推進するための組織が設立されている会社もあり、この組織の目的は、新規デジタル技術の検討・開発・導入をするための3Sプロジェクトのミッションを組織横断的にマネジメントすることにある。一方、デジタル技術は急速に発達しており、既存組織の枠組みの中で3Sプロジェクトを遂行することに限界が生じているものと考える。したがって、本論では、デジタル化を推進する組織とDXプログラムとの関係性について調査すると共に、DXプログラムがミッションコントロールを行なうことで動的なDX技術の変化に対して状況対応するためのフレームワークを報告する。
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