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クエリ検索: "ワシリー・レオンチェフ"
13件中 1-13の結果を表示しています
  • ─アメリカにおける広がりと日本への波及─
    新井 明
    経済教育
    2018年 37 巻 37 号 104-108
    発行日: 2018/09/30
    公開日: 2019/05/13
    ジャーナル フリー

     機会費用概念のアメリカでの普及のキーパーソンと推定されていたサムエルソンは,その著『経済学』では機会費用概念をストレートに登場させていなかった。また,日本におけるその普及は1980年代であり,経済教育への普及は未だ十分ではない。

  • 産業連関分析
    加河 茂美
    日本LCA学会誌
    2008年 4 巻 2 号 169-174
    発行日: 2008年
    公開日: 2019/12/15
    ジャーナル フリー
  • 古山 英二
    日本橋学館大学紀要
    2002年 1 巻 33-45
    発行日: 2002/03/30
    公開日: 2018/02/07
    ジャーナル フリー
    北は北海道から南は沖縄まで全国47の地方自治体は、インターネットでそれぞれの地域情報を発信している。地域産業連関表もその一つで、ほとんどの自治体はExcelでダウンロード可能な形式で基本取引額表、投入係数表、逆行列係数表を公表している。一部の自治体からはフロッピーを郵送してもらう等、全ての自治体に関し産業連関表を収集することが出来た。分析結果はいたって凡庸で、福井県を唯一の例外として全ての自治体の付加価値最大貢献産業は住宅賃貸と商業(小売業、卸売業)であることが判明した。福井県の最大付加価値産業は原子力発電であった。
  • 宮内 太郎, 阿部 直也
    環境情報科学論文集
    2021年 ceis35 巻
    発行日: 2021/11/30
    公開日: 2021/11/29
    会議録・要旨集 フリー

    2019 年末に初めて確認された新型コロナウイルスの感染拡大は,世界各国,各地に甚大な影響を与えている。日本においても,この感染拡大による深刻な影響は2021 年5 月時点においても継続・拡大しており,特に観光業が被っている影響は非常に深刻である。本研究では,新型コロナウイルスによって生じた観光業の需要減少が,各産業へ与える負の経済効果を産業連関分析により推定した。対象は北海道,神奈川県,京都府,香川県であり,期間は2020 年4~6 月とした。また国内観光客の需要減少による影響と国外観光客の影響を分けてそれぞれで推計した。推計の結果,影響の状況は対象道府県ごとに特徴があることが分かった。

  • 大里 隆也, 赤木 茅, 出口 弘
    産業連関
    2018年 26 巻 1 号 66-79
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/10/29
    ジャーナル フリー

     現在の産業連関表は,調査開始から公開までに約4年程度の時間がかかり,リアルタイムな産業の分析には適していないという問題がある.これを解決するために,(株)帝国データバンク(以下,TDB)が保有する企業データを利用して,産業連関表の構築が行われている.しかし,企業の売上高や売上原価には海外への輸出や輸入が含まれている.国内で流通している内生部門を作成するためには,輸出額と輸入額の分離が必要となるが,輸出入比率が公開されているのはごく一部の企業である.そこで,輸出入割合を,TDBが保有する企業信用調査報告書において自由記述で記載されている事業内容欄から,テキストマイニングを用いて抽出を行い,輸出入比率,データの構造化を行う.また,構造化した輸出入データを用いてシミュレーションを行い,企業ベースによる輸出入額と財務省公表の輸出入額との比較,海外取引を考慮した産業連関表の構築アルゴリズムの提案,活用事例として被災地域における産業の時系列変化の分析を行う.

  • 大西 昭
    計測と制御
    2002年 41 巻 2 号 163-168
    発行日: 2002/02/10
    公開日: 2009/11/26
    ジャーナル フリー
  • D.クルツ ハインツ
    産業連関
    2010年 18 巻 3 号 5-16
    発行日: 2010/10/31
    公開日: 2015/04/04
    ジャーナル フリー
    ウィリアム・ペティおよびフランソワ・ケネーは,17世紀そして18世紀に,物的投入産出構造を,基本的に他のすべての重要な経済現象にとって鍵となるものの一つを含んでいる経済体系の中核であると考えた.生産の体系とし て考えられる投入産出構造に表現されたものの可能性が,これまでどのような方法で利用されてきたか,また利用されてこなかったかは,現代の産業連関分析の 問題点と方向性の双方を決めることになる.価値と分配の問題と技術変化の問題という 2 つの側面をより詳しく検討する.
  • 菅 幹雄, 清水 雅彦
    産業連関
    2004年 12 巻 2 号 17-28
    発行日: 2004/06/30
    公開日: 2015/03/24
    ジャーナル フリー
    平成12年6月に制定された「循環型社会形成推進基本法」によれば,“循環型社会”とは,製品等が廃棄物等となることが抑制され,並びに製品等が循環的資源となった場合においてはこれについて適正に循環的な利用が行われることが促進され,及び循環的な利用が行われない循環資源については適正な処分が確保され,もって天然資源の消費を抑制し,環境への負荷ができる限り低減される社会と定義されている.ここでは循環型社会形成推進基本法」がめざす循環型社会経済システムを具体的に構想し,特に実物経済面での資源循環に係る「リサイクル・アクティビティー」を陽表的に導入した経済システムの計量分析モデルを紹介する.
  • 田久保 忠衛
    ソ連・東欧学会年報
    1990年 1990 巻 19 号 36-46
    発行日: 1990年
    公開日: 2010/05/31
    ジャーナル フリー
  • ―ある批判的合理主義者の独り言―
    堀田 一善
    マーケティング史研究
    2022年 1 巻 1 号 54-61
    発行日: 2022/03/31
    公開日: 2022/03/31
    ジャーナル オープンアクセス

     嘗て我国にあって商業経済学や商業経営論に埋め込まれて扱われてきたマーケティング論が,独自の研究対象として相対的に自立して措定されるようになったのは,日本が戦後の混乱期を脱して所謂高度経済成長期を迎えようとしていた1960年前後からのことであった。往時のマーケティング研究は,如何に早くアメリカに見る研究成果を導入するかを急ぐ余り,知識の普遍性を尋ねる険路よりもその実用的有用性の側面に注目が集まり,個別特殊な成功事例や眩惑的とも言える接近手法の推奨に関心を注ぐ傾向が強かった。

     確かにアメリカの知的伝統の一つに実用主義の思想があることは事実である。今日ではこれに帰納主義が加わって,些末かつ孤立した仮説を小規模にして再発現可能か否かも判然としないデータに照らして事を済ませる傾向さえ強まっている。本稿は,我国の近時の研究者の多くを捉えて離さないこの実用主義と帰納主義の無批判的な融合の蒙昧性と認識論的な問題点を提示し,以て争論の便に供することを試みようとするものである。

  • 林 寧, 梁 瑞録, 嶋崎 善章, 相馬 隆雄
    日本LCA学会誌
    2010年 6 巻 4 号 327-337
    発行日: 2010年
    公開日: 2012/09/05
    ジャーナル フリー
    Background, Aim and Scope. In 2007, China became the world’s most CO2 emitting country. China’s CO2 emission keeps increasing along with its high GDP growth rate reaching the average of nearly 10% over the past decade. From the perspective of global warming prevention, this study uses input-output tables to reveal the structural change in Chinese economy and the mechanism of CO2 emission by industry sectors.
    Methods. This study uses input-output tables of the National Bureau of Statistics of China to create linked input-output tables for 1997, 2002, and 2007. The linked input-output tables are converted into tables for environmental analysis by taking account of the energy consumption among industry groups. The converted tables are used for an estimation of CO2 inducement due to changes in the net final demand (domestic final demand and net exports) for each of the 3 different time points. Further, this study analyses the effect of trade on CO2 inducement by treating imports as the competitive type and assuming that imports and exports are produced under the same manufacturing technology available in China.
    Results and Discussion. Between 1997 and 2002, the CO2 emission increase was small, but the emission increased by 95% between 2002 and 2007. On the other hand, the CO2 inducement intensity decreased in most of industries due to the advancement of energy-efficient technology. The fixed capital formation accounts for a large part of the increase in induced CO2 from the domestic final demand. The final consumption is distinguished between rural area and urban area, and the study finds that the increase in induced CO2 is small for the rural consumption and large for the urban consumption. Secondary industry grew rapidly, and there is a rapid increase of induced CO2 in the industry. As trade grows, CO2 emission increases in China and in its trading partners. The induced CO2 from exports is increased and it accounts for nearly 33% of the induced CO2 from the final demand (domestic final demand and exports) in 2007. The induced CO2 from imports notably exceeds that from exports for mining industry and chemical industry, indicating that CO2 is induced more in import-producing countries than in China. It indicates that China has a tendency to import parts, materials, and minerals produced in these industries and assembles them to produce exports.
    Conclusions. Having abundant coal reserve, China heavily relies on its energy source to coal, which has a high CO2 emission factor. The issue of global warming is accelerating new innovations in the direction of using clean energy, and China’s future tasks are reducing its coal dependency and increasing the energy efficiency for sustainable development.
  • 野村 浩二
    経済分析
    2023年 207 巻 1-21
    発行日: 2023/06/30
    公開日: 2023/12/13
    ジャーナル オープンアクセス
  • 大鹿 隆, 藤本 隆宏
    赤門マネジメント・レビュー
    2006年 5 巻 4 号 233-272
    発行日: 2006/04/25
    公開日: 2018/03/11
    ジャーナル フリー

    本稿では、藤本隆宏「アーキテクチャの比較優位に関する一考察」(藤本隆宏, 2005) で展開された「アーキテクチャの産業論」が提起した命題、すなわち「統合型ものづくり」(Integration-based Manufacturing)の組織能力を戦後に構築してきた日本企業は「擦り合わせ型」(Integral Architecture)の製品と相性が良く、したがって日本の純輸出財の多くは相対的に「擦り合わせ型」である、という命題の実証分析を試みる。具体的には、経済産業省と共同で実施した企業アンケート(33社、254製品)の回答について、擦り合わせの強度を主成分分析でインテグラル・アーキテクチャ度として作成し、それぞれの製品のインテグラル度(擦り合わせ度)、モジュラー度(組み合わせ度)の相対的ポジションを示した。次にアンケート調査の対象製品を組立製品とプロセス製品に分けて、アンケート回答結果の輸出比率とインテグラル・アーキテクチャ度との回帰分析を実施した結果、上記命題と整合性のある実証分析結果を得た。また、説明変数として、インテグラル・アーキテクチャ度のほかに労働集約度を説明変数として追加した回帰分析でも組立製品では統計的に有意な結果が得られており、その結果は、「組立製品ではインテグラル度、労働集約度ともに高いほど、輸出比率が高くなる傾向があり、また国際競争力が強い」というものであった。これらの結果は国際貿易論に対する新たな展開を示唆する可能性もある。

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