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クエリ検索: "三浦純子"
10件中 1-10の結果を表示しています
  • 三浦 純子, 川野 直樹, 嵐 友宏, 佐藤 陽, 中野 幸恵, 佐藤 茂樹, 野村 武史
    素材物性学雑誌
    1997年 10 巻 1 号 70-78
    発行日: 1997/08/31
    公開日: 2010/10/28
    ジャーナル フリー
    Effect of tetragonality on the capacitance aging under dc field has been studied. BaTiO3-based dielectrics with X7R characteristics and Y5V characteristicsfor multilayer ceramic capacitors (MLCCs) with Ni internal electrodes havebeen used for this study. Capacitance change strongly depends on grain sizeand temperature. It is supported that these factors affect tetragonality, and the change of tetragonality causes variation of capacitance change. New equationfor capacitance aging is proposed considering the effect of particle volume, temperature, dc electric field and tetragonality. Effect of internal stress of MLCCs is also discussed. Capacitance change is also a function of internalstress.
  • 素材物性学雑誌
    1999年 12 巻 1-2 号 95-100
    発行日: 1999/12/24
    公開日: 2010/10/28
    ジャーナル フリー
  • 濱口 眞輔
    医療機器学
    2020年 90 巻 3 号 258-265
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/08/13
    ジャーナル フリー
  • 中山 直樹, 荒川 恭子, 樽本 保男
    比較眼科研究
    1996年 15 巻 3-4 号 3-4_147-3-4_154
    発行日: 1996年
    公開日: 2020/12/25
    ジャーナル フリー

    薬物の安全性評価における電気生理学的視覚機能検査法の確立を目的として、視覚障害作用が知られているEthambutol (EB)をビーグルに反復経口投与し、網膜電図(Electro Retinogram: ERG)及び視覚誘発電位(Visual Evoked Potential: VEP)を指標として検討した。

    雄ビーグル6匹(約10カ月齢、体重8~11kg)を用い、Control及びEB群に各3匹を割り当てた。投与は一般状態に変化が認められない状況下での視覚機能への影響を検討するために,残餌がみられた時点で投与量を減少させ,1000~200mg/kgまで徐々に投与量を減量して3カ月間反復経口投与した。ERG(a波、b波及び律動様小波)及びVEP(Flash-Visual Evoked Potential: F-VEP及びPattern Reversal-Visual Evoked Potential: P-VEP)を投与前、投与1、2、3、4、8及び13週後並びに休薬1カ月後(回復傾向が認められなかった1例は休薬2カ月後にも)に測定した。

    EBの投与により、P-VEPは頂点潜時の延長及び波形の不明瞭化がみられ、また、休薬による回復性も認められた。一方、F-VEPは波形の再現性が悪く、明確に変化を捉えることができなかった。なお、ERGには明らかな変化は認められなかった。

    以上の結果から、EBによる視覚障害は、PR-VEPの測定によりビーグルにおいても、検出可能と考えられた。

  • 濱口 眞輔
    医療機器学
    2010年 80 巻 3 号 226-233
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/12/24
    ジャーナル フリー
  • —ブラジル人妊婦の分析—
    中村 幸代, 堀内 成子, 毛利 多恵子, 桃井 雅子
    日本助産学会誌
    2010年 24 巻 2 号 205-214
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/04/07
    ジャーナル フリー
    目 的
     ブラジル在住のブラジル人妊婦を対象に,冷え症の自覚がある妊婦の体温及び,妊娠中の随伴症状や日常生活行動の特徴の実態を分析する。
    対象と方法
     妊娠20週以降のブラジル在住ブラジル人妊婦200名を対象とし,体温測定と質問紙調査を行った。調査期間は2007年10月から2008年2月である。
    結 果
     1,冷え症の自覚があった妊婦は114名(57%)であった。前額部深部温と足底部深部温の温度較差の平均は,冷え症の自覚がある妊婦は,2.8℃,冷え症の自覚がない妊婦は2.0℃で,2群間に有意差が認められた(p=0.018)。2.冷え症の自覚と冷え症を判断する基準(寺澤,1987)との比較にて,冷え症の自覚がある妊婦のうち,冷え症を判断する基準(寺澤,1987)でも冷え症である妊婦は70.2%であり,冷え症の自覚がない妊婦のうち,89.5%は冷え症を判断する基準(寺澤,1987)でも冷え症ではないと判断できた。3.妊婦の冷え症と随伴症状・日常生活行動との関連性では,「冷えの認識」と「冷えに関連した妊娠に伴う症状」は相互に因果関係は認められなかった。「不規則な生活」は「冷えに関連した妊娠に伴う症状」に正の影響を与えていた(β=0.41, p=0.049)。さらに「不規則な生活」は「冷えに関連した妊娠に伴う症状」を介して「陰性食品の摂取」に正の影響を与えていた(β=0.38, p=0.021)。
    結 論
     1.冷え症の自覚がある妊婦の,前額部深部温と足底部深部温の温度較差は,冷え症の自覚がない妊婦に比べて有意に大きい。冷え症の自覚は,客観指標となる温度較差を反映している。2.冷え症の自覚がない妊婦と,冷え症を判断する基準(寺澤,1987)の一致率は約8割と高かった。3.ブラジル人妊婦は,「深部温温度較差」や「冷えの認識」と,「冷えに関連した妊娠に伴う症状」や「不規則な生活」や「陰性食品の摂取」との間に因果関係はなく,日常生活行動が冷え症に影響を与えない。
  • 高宮 有介
    昭和医学会雑誌
    1991年 51 巻 3 号 281-288
    発行日: 1991/06/28
    公開日: 2010/09/09
    ジャーナル フリー
    当院の実状に合い, 医師・看護婦が使用しやすい癌性疼痛対策マニュァルを作成し, 臨床に応用した.対象は当院入院中の癌性疼痛患者で1989年4月より1990年3月までの1年間にペインクリニックに依頼のあった87名である.マニュアルは, WHOが1986年に発表した“CANCER PA-IN RELIEF”の除痛階段をモデルとしたが, その違いは, (1) ステップ2のコデインの代わりにブプレノルフィンを使用した. (2) ステップ2, 3では, 経口不能な患者や急速にコントロールが必要な激痛を有する患者に対して, 積極的に持続皮下注入法を使用した. (3) 経口投与は4回/日とした. (4) ステップ1より神経ブロック療法, 放射線療法の併用を考慮した.以上の4点である.除痛の評価は, 患者申告制とし, 0~10点の11段階評価で, 0点は全く無痛, 10点は最高に痛いとした.点数の合計を測定回数で除し, 疼痛点の平均点より有効度を検討した.鎮痛薬・投与経路は各症例で多様に変化したが, ステップ1では4例, ステップ2のブプレノルフィンでは34例がペインコントロールできた.有効限界に達しモルヒネに移行した症例は17例であった.ステップ3のモルヒネでコントロールできたのは49例であった.0-0.9点を著効, 1.0-2.9点を有効, 3.0-4.9点をやや有効, 5.0点以上を無効とすると, 著効76例, 有効10例, やや有効1例, 無効0例であった.ブプレノルフィンは, 長所として麻薬指定を受けていないので病棟管理が簡便であること, 便秘が軽度であること, 短所としては有効限界が存在すること, 副作用として嘔気の出現頻度が高いことがあげられる.持続皮下注入法を積極的に使用したが, 簡便かつ調節性に富んでおり, また感染の危険性も低くターミナル期の患者に適している.ほぼ全症例に本マニュアルの有用性は認められたとはいえ, モルヒネ大量投与にても11例に痛みが0とはならない症例を経験した.これらは, 神経直接浸潤例6例と胸腰椎転移の圧迫骨折による体動時痛例5例であったが, 神経ブロック療法または放射線療法を併用し, 疼痛の軽快は可能であった.疼痛を除去するには, まず患者との信頼関係をつくり, また, 身体のみならず, 患者のおかれた精神的, 社会的, 家庭的状況などを考慮して治療にあたることも重要である.
  • 楠見 由里子, 江守 陽子
    日本助産学会誌
    2009年 23 巻 2 号 241-250
    発行日: 2009年
    公開日: 2010/04/06
    ジャーナル フリー
    目 的

     本研究は妊婦を対象とする調査の予備的研究として,成熟期女性を対象に冷水負荷試験を行い,冷え症を客観的に評価することを試みた。さらに自覚症状および身体的所見との関連を明らかにすることを目的とした。
    対象と方法
     健康な女性45名を対象に,左手を15℃の冷水に1分間浸水させる冷水負荷を行い,負荷後10分間の手指皮膚温と末梢血流量を測定し,皮膚温の回復率を算出した。
    結 果
     手指皮膚温の10分後回復率が90%に満たない回復不良群が9名(20%)存在した。回復不良群は良好群に比べて,負荷前の手指皮膚温,負荷前の末梢血流量,基礎代謝量,肥満度,体脂肪率が有意に低かった。冷え症評価尺度得点には有意差がみられなかった。負荷前の手指皮膚温(r=0.501),負荷前の末梢血流量(r=0.392),基礎代謝量(r=0.368)は,冷水負荷10分後の回復率と有意な相関がみられたが,回帰分析による予測精度は低かった。
    結 論
     手指皮膚温,末梢血流量,基礎代謝量が低いほど,冷水負荷による皮膚温回復率は低い傾向にあった。しかし冷え症の自覚症状とは関連がみられなかった。
  • ―グラウンデッド・セオリー・アプローチ(GTA)を用いた日本の難民受け入れ企業のインタビュー分析による―
    中村 恵理, 保井 俊之, 白坂 成功
    国際開発研究
    2023年 32 巻 2 号 13-30
    発行日: 2023/11/30
    公開日: 2023/12/15
    ジャーナル フリー

    The number of forcibly displaced people due to conflict, violence, etc. has surpassed 100 million worldwide, and the number of refugees among them has reached 32.5 million. Under such circumstances, the importance of enabling refugees to live independent lives, and developing refugee human resources who can contribute to refugee-hosting countries and societies, are emphasized.

    This paper aims to clarify the motivations of private companies to hire refugees, including asylum seekers, in Japan and the processes that realize the workforce integration of refugees from the perspective of private companies.

    We implemented semi-structured interviews with 21 people of 15 companies that hire, have hired, or have intention to hire refugees in Japan. A Grounded Theory Approach (GTA) was used for data analysis. In addition, we conducted supplementary interviews with 4 refugee supporting organizatitons in Japan to understand the overall picture and challenges of refugee employment in Japan.

    Japanese private companies “consider hiring foreign workers” when there is necessity, such as business expansion and/or transactions overseas, internationalization within the company, or responsing to the shortage of human resources. And/or there “is a strong commitment to refugee issues” from management. Through contacts with refugee supporting organizations, some of these Japanese private companies led to “conducting trial and error for accepting refugee workers” or “preparing the necessary environment for hiring refugee workers.”

    In “conducting trial and error for accepting refugee workers,” if there are multiple trial and error menus for accepting refugee workers, some comapnies arrive at the stage of “preparing the necessary environment for hiring refugee workers.” If the stance of the Japanese private companies that accept refugee workers is positive and there are various devices and/or systems in place to accept them, some result in creating “a refugee-friendly working environment.”

    To increase more Japanese companies that hire refugee workers, the role of refugee supporting organizations, approaching group leaders or section heads of the companies cosidering hiring foreign workers and widely introducing various processes and cases of acceptance of refugee workers are indispensable.

  • 一般演題 (口述・ポスター)
    心電図
    2008年 28 巻 5 号 457-525
    発行日: 2008/10/03
    公開日: 2010/09/09
    ジャーナル フリー
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